負傷した🇺🇦兵士が降伏を決意し前線を歩いている様子をロシアのドローンが監視していたら、ウクのドローンが彼を処刑した場面という。
— アメリカから見た日本 (@yamatogokorous) 2024年6月20日
こういう事をしている国に日本が💵を出しまくり『フミオ、サンキュ』なんてゼレに言われてるのを日本国民として恥ずかしく思う。
pic.twitter.com/mg5Atg5dKC
ロシアの狙いは敵国条項。
— 野田CEO (@nodaworld) 2024年6月20日
改憲許せばロシアは北を使って日本を攻撃します。米国に急かされ日本が北に反撃すればロシアは敵国条項を掲げ即座に軍事制裁開始という狙い通りのシナリオ。🇷🇺🇰🇵軍事戦略条約で対日制裁先手打たれたのに日本国民のんびりし過ぎですね、現憲法守らないと日本なくなりますよ。 https://t.co/ppsfh4RA03
JUST IN: 🇹🇭 Thailand officially applies to join BRICS. pic.twitter.com/gyfLeMAex4
— BRICS News (@BRICSinfo) 2024年6月20日
米国 NASAMSとパトリオットの供給は他の同盟国を犠牲にしてもウクライナへ優先的に
— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) 2024年6月20日
🇺🇸 ホワイトハウスのジョン・カービー戦略広報調整官は6月20日、米国は他の同盟国の利益を犠牲にし、ウクライナに優先的に防空 #ミサイル… pic.twitter.com/e5yKpI8d7B
ブリンケン米国務長官：
— Dr. Shintaro Sawayama (@sawayama0410) 2024年6月20日
米国は北朝鮮とイランがロシアに武器を供給するのを阻止するためにあらゆる手段を講じるだろう。
All banks have been shut down in Hoofddorp in the Netherlands as the war on cash continues.
— Jim Ferguson (@JimFergusonUK) 2024年6月20日
Only one location allows the withdrawal of cash.
CBDCs and Digital ID are being pushed now. #CBDCs #DigitalID pic.twitter.com/ND8308zAuu
現金戦争が続く中、オランダのホーフトドルプではすべての銀行が閉鎖された。
現金の引き出しが可能な場所は 1 か所のみです。
CBDCとデジタルIDが現在推進されています。
本人のレベルが低いとかそういう問題ではなく、これが普通になるよう故意に仕向けられているんでしょう。堕落した国にさせられているんですよ。こんな仕掛けあちこちにあるじゃないですか。エロ漫画が普通にネット広告として出てくる、コンビニでポルノが買える…このような国を日本以外に知らないです… https://t.co/NdNynHIFNz
— ロシア在住です (@jupiter_russia) 2024年6月21日
引用させて頂きます。
日本は敵国条項を知らなすぎる。
憲法改正したら
マジで世界から非難されミサイルが飛んできます。
アメリカが憲法改正を急がせてる裏には何かあるわけです。
韓国が中国と会談したと言う事は
軍事線が38度線から対馬に移ったと言う事
アメリカから良い様に使われてきた議員
今回の都知事選
ヌードの選挙ポスター
世界中に拡散されていくでしょう。
マジで日本人として恥ずかしいです。
親中派の議員
親米派の議員
BRICS国家🆚G7国家ですから
どっちに身を置いて議員をするのか？
BRICSの情報をアメリカによこせと言われる？
アメリカの情報をロシアによこせと言われる？
情報を渡したら親玉は黙っていないでしょうね？
日本政府の出方のよっては
ヤバい立場に議員ですらなりますから
緑のたぬきは🏺教会の応援だともうネットに出てます。
☕️屋さんの応援誰で
云々。
日本人だけの柵のない議員が立たないと
独立出来ません。
日本のバックにいる悪が暴かれそうになれば
地震でしょうね？
ロシアが北の後ろにいるので
北からミサイルがと言えなくなりました。
自己防衛なのにミサイルを飛ばして何が悪いって
憲法改正したからミサイル飛ばしたんだと。
ロシアは北朝鮮のミサイルは自己防衛と
世界に言いました。
自民党からミサイル一発お願いとかないです。
自民党の動きがオカシイから打ってくるんです。
ソーカが公明党と縁を切ったって先日動画を見ましたが
背後まで調べ抜いてると言う事じゃないですか？
日本政府はわざと世界から孤立しようとしている。
— アーロン大塚 (@AaronOtsuka) 2024年6月21日
可能性
1) 米国・イスラエルに言われているままに行動している。
2) 日本を潰し中国の自治領にするため、口実を作っている。
日本企業の資産を凍結する素晴らしい口実を自ら作るよね。いずれにせよ、売国して国民を危険に晒すことになる。 https://t.co/6K658YdCsu
愛国心に欠片も無い政権が牛耳った結果
国民の無関心さがプラスされ
とんでもない日本になってしまいました。