珍論観察人@ゆうゆう高投資研究班

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死刑廃止国が多いと廃止論者は言われますが、人口が多い中国などは 死刑が多くされ、人口千人というバチカンまで死刑廃止国とカウントされて います。世界人口的には死刑存続の方が多いでしょう。

そして放火し大量殺人をした容疑者や、子供を通り魔殺人した容疑者も、 生保や無職なのにアニメやTVゲームなどを多く買っていたようです。

現代は数十人も殺して、精神病で無罪になったりする変な状態です。 

登戸の通り魔の容疑者の家に人食い殺人の雑誌があったのですが、 これをマスコミは大きく報道しなかったのは、大手新聞社の重役だった祖父がいた人食い殺人犯を、マスコミが持ち上げたからかもしれません。

マスコミは人がバグってしまう犯罪を行う原因を、生保や精神病や TVゲームが原因だと言うと差別だと言わずに、もっと数多く報道した 方が良いと思います。

そして行政はITでランダムに機械が死刑に出来るシステムを作った方が、 良いと思います。或いは遺族がボタンを押せる仕組みを作っても良いでしょう。

▲上記が私の動画に対するコメント


そしてサヨクなマスコミが「自衛隊経験があった容疑者が警官を殺人未遂した」と言い張ってましたが、それはたったの半年程度であり、その後の親がTV局の重役で、コネで紹介してもらった下請け企業で精神をわずらった事を、サヨクなマスコミは言いませんでした。

また農水省のOBによる殺人も、殺害された中年の子供は喫煙をし昼間からAVを大音量で見て、親子でアニメなどのコミケに行くオタクです。農水省のOBは米国の狂牛病で謝罪していた人なので、牛食よりも鯨肉の方が低カロリーで安全です。

日本は犯罪率が低く、外国は高いことからして、昔の日本の和食や文化に戻した方が良いでしょう。江戸時代なんかは死刑を沢山していました。反原発は江戸時代に戻せというなら、死刑が多かった事実を隠蔽するのは止めましょう。

ただし原発をなくしたら江戸時代のように経済難で、平均寿命が短くなっちゃいますけどね。市役所のホームページを見ると大正時代の平均寿命は45歳で、江戸時代は35歳です。

凶悪犯は親が家庭内暴力をしているのも多いので、凶悪犯の親に対しては昔みたいに連座というか、巨額な損害賠償請求をした方が良いでしょう。また学校の教師がいじめを放置しているのも原因ですので、これも追及するべきです。

凶悪犯はアニメが好き・TVゲームが好き・小説が好き・本が好き・麻薬が好き・酒が好き・自動車が好き・刺青が好き・外国が好きなどの傾向のようです。ネットを利用していてもオタク行為しかせずに、ビジネスなどをしないので、経済的に追い詰められるのでしょう。

最近のアニオタで生保で大量殺人をした放火魔の親は、韓国語を学び旅行会社で勤務していたのですが、マスコミはこれは言わずに「なぜ在日のせいにする。差別だろ。」と言い張っています。しかし逆に言えば、これは「犯罪者は日本人だけだ」という逆差別です。

可哀想なのは死刑囚ではなく、被害者と遺族です。また凶悪犯かもしれないのは、日本人だけでなく外国人かもしれないというのは、捜査や表現の自由です。そして肖像画を燃やすのは、家族に対する名誉毀損です。「燃やすのが好き=火病」でこれこそ放火魔メンタルですよね。
2019年問題とは、来年になると不況になるという事です。

その要因は

●外国人移民の増加
●消費税増税で消費が冷え込む
●東京五輪の建設ラッシュなどが終わる
●今までの株価の上昇などが最近終わってきた
●太陽光発電の買取期間終了である十年が来年頃から開始

などです。


原油価格もNY原油が約45ドルという、過去の約148ドルという高値水準と比べると、かなり下がっています。しかし数年後には、資源の枯渇などで上がるでしょう。

一般大衆の常識である、不況の時は何も買わずにコツコツ仕事をするは間違いなのです。大衆娯楽パチンコなどという大衆迎合だけど大衆に厳しい大損する博打はやめて、政治家が規制をしたがるFXやCFDなどの投資をしましょう。

これは従来の政治家などの話を鵜呑みにしては駄目という事です。不況になると、給料も物価も安くなります。こうなるのに数十万人も外国から移民をし、税金などで補助する状態です。

また歴史も自虐史観が多いので、投資とは間違った史観だと、大損をするという事です。これの対策は、反日な企業への株式投資や消費などはしない事です。

それならまだFXで短期の売買をし、貴方が儲けた方が良いです。実際に株は儲かりません。株は金持ちでなければ、FXと違い巨額なので運用損になります。

これは節税や節約をし、その資金で短期の投資をし、あなたが儲けるしかないです。儲けた後は、安値な不況になった後に、保守活動をすれば良いのです。

それまでは金を貯めるか投資をするしかないです。投資と言っても再生エネは長期投資なので大損をしますので、FXかCFDぐらいしかないです。

投資で勝つには、短期売買でチャンスがある時に大量ロットを投入するです。これはマスコミなどの一般常識とは違う方法で、左翼な大手マスコミの情報というのは大間違いです。

従って大手出版社などで出している、古臭い左翼学者が作った投資本も間違いです。これはネトウヨ!と連呼するタイムリーなネットや、アホサヨ政治家が不祥事を起こすなどの予想が当たる保守派のサイトや、電子書籍などで調べた方が良いです。








パチンコは北朝鮮の核ミサイルを作る資金源である。なぜなら脱北者が、そう証言している。

マスコミは慰安婦の証言は信じるくせに、こっちの朝鮮人の証言を信じないのはダブルスタンダードだ。

また同じ能力なら、日本人ではなく朝鮮人を雇うという民族差別なことを、パチンコ屋も言っている。

パチンコ客は子供を熱中症で殺し、無関係な人間を負けた腹いせに、電車などを放火し殺している。

他の公営競技や外国のカジノなどの売上は数兆円なのに、パチンコは合法性は曖昧なのに年間売り上げ20兆円という、日本人は異常にパチンコでギャンブルをし大損をしている。

パチンコは弱者のためにも成敗するべきだ。犯罪者というのは自分を弱者と装いかばうので、パチンコの中毒弱者の話は聞いてはいけない。

パチンコ店の喫煙率は8割と経営者は言い、禁煙条例に反対した。パチンコを成敗するには禁煙を進めるべきなのだ、

タバコ業者は禁煙をするために、加熱式タバコなどを勧めているが、これの無害性は証明されていない。結局は呼気で、有害な毒を非喫煙者も吸収するのだ。

タバコの材料である木を、支那や朝鮮では世界の中で多く伐採している。支那と南朝鮮とも喫煙率は世界の中で高く、日本などの先進国は低い。移民を減らすためにも禁煙は進めるべきだ。

またパチンコを減らすためには、FXを勧めるべきだ。なぜならFXは投資家に利益があると、20%の税金が取れ国益になる。

株は反日な大企業もあるので駄目だ。パチンコも税金を払っているというが脱税も多いし、払っているのは多くの会社が払っている法人税と消費税と所得税だ。しかしFXは更にこれに20%の利益も税収になる。

パチンコの場合は北朝鮮に資金が流れる。FXは国内企業なら企業内で収まる。ほとんどが日本人の社員なので給与所得として税収になるか、投資家に対してキャンペーンなどで還元される。

パチンコの高還元率は朝鮮人のパチンコ客に偏っている。FXでは為替価格は公表のものなので、そのインチキが無い。外国人らが相対取引だから誤魔化していると名誉毀損な発言を言っているが、他のレートを見れば同じだ。

万が一、FX会社がパチンコと同じ反日な企業でも、貴方が勝てば良いのだ。口座開設キャンペーンでキャッシュバックだけもらったら、他のもっと得なFX会社でトレードをすれば良い。その利益で反日成敗なデモなどの資金にすれば良い。敵の兵糧を奪うのは昔からの兵法だ。

続き
昔から聞いた事があるとは思いますが、日本人は危機感が足りません。


危機1.日本人はリストラされ外国に仕事が流れる
なぜ日本人だけリストラされるのか?というと、反日の外国人は母国の緩い違法コピーが違法でない状態を利用し、高額なソフトウエアや日本よりかなり安いパソコンなどで、スキルを向上しているからです。

危機2.外国は若者人口が増えているので日本人の給料は上がらない
これも危機1をあわせれば、更に危機です。

危機3.日本だけ儲かるFXなどの規制が強化されてきた
金融危機を起こしたのは外国なのに、日本だけ規制が強化されてきました。日本は外国の口座も使えるので、外国に資金が流れる危機があります。

そのくせ日本だけ子供を熱中症で殺したり、北朝鮮の核ミサイルを作る資金なパチンコは放置です。

これらの対策を下記の【続き】に載せていきます。

続き