2011年はツイッターへの不注意な投稿が原因で、多くのセレブや政治家らが「災難」に見舞われた年となった。これを受け、今年は彼らの間でツイッターへの警戒心が強まり、投稿する際にはより慎重になるだろうと専門家らはみている。

ツイッターへの投稿で最も打撃を受けたのは、おそらく米民主党アンソニー・ウィーナー元下院議員(ニューヨーク州選出)だろう。同元議員は昨年5月、ツイッターでワシントン州の女子学生にみだらな写真を誤送信したことがきっかけで、インターネット上で複数の女性と不適切な関係を持っていたことが発覚。当初、ハッキング被害に遭ったとうその説明をしていたが、最終的に女性6人との関係を認めて謝罪し、同6月に議員を辞職した。ウィーナー氏は2013年のニューヨーク市長選の候補に挙がるなど有望視されていた政治家だった。

また、米コメディアンのギルバート・ゴットフリード氏は昨年3月、東日本大震災に関するジョークをツイッター上に書き込んだとして、CMでアヒルの声を担当していた保険会社アフラックから解雇された。セレブの収入についての著書があるジョー・ピアッツァ氏は、ゴットフリード氏の収入の大部分が同社から得られるものだったとして、向こう何年にもわたり数百万ドルの損失を被ることになるだろうと指摘した。

100万人のフォロワーをいち早く獲得し、オンライン制作会社も所有する米俳優のアシュトン・カッチャーさんも、自身のツイートにより世間から非難を浴びた有名人のひとり。カッチャーさんは昨年11月、米大学フットボールの強豪ペンシルベニア州立大のジョー・パターノ監督が、元コーチの関与する性的虐待問題を理由に解任されたことに対し、監督を擁護するツイートを行った。カッチャーさんはその後ブログを通じ、ツイートした時には問題について知らなかったとし、謝罪した。また、今後は自分でツイートするのではなく、自身の制作会社のスタッフに管理をまかせるとした。

ラジオ司会者で「The Cult of Celebrity(原題)」の著者であるクーパー・ローレンス氏は「2008―11年は、皆、思い付いたことをそのままツイートしていたが、今後はもっと慎重になるだろう。政治家はすでに警戒感を強めている」と指摘した。