五輪が始まったが、当初安心安全だと言われたバブル方式は守られてなく、感染者も出始めている。 五輪を反対する者は、反日だと言われた安倍元総理も、経団連が五輪に距離を取り始めると、マリオの帽子まるっきり見えない土管に隠れてしまった。 竹中はそうした動きにツイッターで反論したが、その日のうちにパソナも同調してしまった。 情けないこのような人のいう事を聞く菅総理は、もともと日本をけん引するような器ではない。
経団連は、五輪を応援するスポンサーになる宣伝は、得策ではないと判断をしたのでしょう。
個人的には、日本人はコロナウイルスをさほど怖れる事は無いと思っているが、あれだけ、政府見解をテレビや新聞などで、煽られれば、多くの人はパンデミックに陥っている。 政府分科会の科学的根拠にかける対策では自ら難しいという様に、完全に専門家という自負は終わっている。 それなのに菅総理は感染者が増加する中で、押し通そうとする。 国民の生活や命は二の次の菅政権はコロナ対策を全くやってこなかったどころか、国民を二分させ、経済を混乱させただけ、国民一人当たり２万円以上も税金をかけた五輪開催によって、国民をどのようにしたいのかが、気が付く人が増えているが、相変わらずＮＨＫはじめマスコミ、メディアは大本営に反する事はやらない。 電波の放映権や消費税のの課税対象にしないなど、有利な条件を得ている関係で本音で取材が出来ないのでしょう。
自民一党では政権が維持できないから公明党との連立政権になっているが、公明党の連立が出来てから、特に中共の力が日本国内にも強くなり、イタリヤのように、ルイ・ヴィトンやバーバリー、グッチなどは、ほとんどが中国人の支配下に成り下がっている。 菅総理は竹中、アトキンソンという国を超えたグローバルリズム金融企業の手先になっている。 日本は本来何処の民であっても、人権を重んじるナショナルリズム.です。
それを壊すのが、公明党、維新、安倍、菅、自民党..勢力です。 特に国土大臣を長く抑えている公明党は、中国共産党の手先のようになっている。 北海道ニセコなどの中国人による土地買収。 自民党の中にも、外国人にも参政権まで持たせようという空気まである。
毎日新聞、北海道新聞の印刷の余剰は聖教新聞の印刷をしています。 読売新聞は最近は聖教新聞も配達する。 こうなると、創価学会、公明党にはケチをつけられなくなる。 科学的根拠がないのに、補償をしないで、飲食店を自粛させ、禁酒令まで果たす、菅政権。
飲食店が営業できなければ、地方の漁業や農業も衰退する． 衰退したところから、地方銀行を使って安く買いたたき、グローバル企業に売り渡す。
国民を貧困化させれば、外国人に安く売り渡す事ができ、日本を外国人の植民地に明け渡す公明党の国土交通省の大臣の横暴は学会員の皆さんは許してはいけない。
「日蓮と同意ならば地涌の菩薩たらんか、地涌の菩薩にさだまりなば釈尊の久遠の弟子たること
疑わんや」（久遠＝永遠の過去）
「法華経に背き、釈迦仏を捨つるが故に、後生は必ず無間地獄に堕ちんことはさておきぬ、今生にも
大難に値ふべし」
命に合掌
