日蓮宗系は、どうしても過激的になる傾向があり、徳川３００年の歴史の中でも、幕府に迎合しない人たちが多くいた。 家康は檀家制度を打ち出した。 こうした中法華経信者だけにしか、布施を受けないし、信者以外の者とは迎合しない。 そのため、浄土系の徳川幕府から拷問を受けたり、死刑にされたり、伊豆に島流しにあう僧侶も多かった。
島の住民や役人たちは、彼らが悪行を働いたわけではない事は知っていたので、御用船には、みそ、しょうゆなどや、衣服なども持ち込まれていて、そこで島の住民たちにも法華経を布教した。現在でも伊豆の島には法華系の寺が多い。
明治、大正になり日蓮宗僧侶であった、田中智学は還俗し国柱会を結成します。 名前から右翼的な感じを受けるかもしれませんが、我日本の柱とならんという、本化上行菩薩の日蓮聖人の教えを踏襲して統一することを目的とした在家集団です。 帝から認められる王仏冥合の思想が日蓮聖人の教えにも、チラホラ見えます。 この中からも、あの宮沢賢治のような立派な方も排出されました。 満州国を指揮した石原莞爾中将の東亜連盟構想もあります。 石原莞爾という方は、アジアが植民地にされている現状から満州国を理想の国にしたいというおもいが強くあり、その後東条英機の北支侵攻命を批判するようになります。 本来なら敗戦によって、戦犯になるはずだと思うが、この方はなりませんでした。 2.26 事件という青年将校達のクーデタも日蓮主義が強く出たためです。 近代化になっても、農民たちは娘を売るしかないよいうな貧富の差が激しい時代だったｔいう事。 国柱会の影響を受けて、国立戒壇を目指したのが、初代創価教育学会の牧口そして戸田です。 ただ、大石寺が日蓮聖人の教えから外れすぎていた。 牧口も戸田も国民に皇道思想を植え付ける国民教育学会も元です。 当然反省して出直す事が必要。 楠正成公のように ニホンジンハ カミサマニ ナレル と戦場に送り出した創価学会も当然反省して出直す事が必要。
現在でも、戦死された人を英霊とするような、坊さんも日蓮宗にはいるでしょう。 私は８月１５日には、まずは千鳥ヶ淵の霊園の日蓮宗主催の戦没者供養に参加してから歩いて、靖国神社にお参りすることもあるが、彼らを英霊などとは思わない、気の毒な時代だったのでしょう、あなた方の辛く苦しい思いは忘れませんという気持ちだけです。 靖国には戦犯も現在は合祀されています。 日本人のＤＮＡである、敗戦で負けた将であっても、武士道の精神から、死刑を受けたのだから許すという和の文化は、諸外国から受け入れられる事は難しいでしょう。 天皇陛下も参拝しない、公人らの議員さんは、そこをしっかり考えて行動をして頂きたい。
石橋湛山のもと、植民地全面放棄論に発展した。1919年、三・一運動に際して湛山が執筆した社説「鮮人暴動に対する理解」は、「鮮人暴動」すなわち三・一運動を世界的規模での新しい民族運動の一環として位置づけ、「凡（およ）そ如何なる民族と雖（いえども）、他民族の属国たることを愉快とする如き事実は古来殆どない」として民族自決を原理的に承認した。
また運動の原因を、朝鮮人による「独立自治の要求」に基づくものとの認識を示し、日本の植民地支配それ自体を問題とし、彼らの反抗を緩和する方法は自治付与しかないと結論づけたものである。この主張は「小日本主義」を民族自決主義に基づく植民地政策批判へと一歩前進させるものであった。
石橋はさらに、ワシントン会議直前の1921年に社説「一切を捨つるの覚悟 - 太平洋会議に対する我が態度」を発表し、ワシントン会議の主題が「軍備縮小」であるとともに「植民地問題」でもありうるとの認識を示し、同会議において日本が英米に対し優位に立ち会議で主導権を握る政策とは、軍備縮小の提案と「一切を捨つるの覚悟」であると結論づけた。これは朝鮮・台湾などに「自由」を許容し、満州・山東など中国に存在する日本の特殊権益を一切放棄するとの主張を含み、全面的な「植民地放棄論」に到達したものであった。その直後に書かれた社説「大日本主義の幻想」では東アジアにおける「大日本主義」の経済的「無価値」を説き、日本の自立にとって植民地が経済的・軍事的に必要であるとする主張に反論している。
また、列強が広大な領土・植民地を有しているのに日本のみがそれを棄てよというのは不公平である、との主張に対しては、たとえば英国のインド支配（イギリス領インド帝国）は、英国にとって「大いなる経済的利益」があると評価し、反面「朝鮮・台湾・樺太ないし満州」は日本にとって経済的利益になっていないと主張した。その上で、日本の発展にとって必要なのは領土よりもむしろ資本であり、経済進出に重点を置くべきであると批判した。その上で、中国・台湾・朝鮮に対し「自由解放」の政策を実施し、より親密な関係を構築するべきと主張した。
このように、石橋の小日本主義は植民地支配そのものの否定ではなかったが、植民地放棄を公然と主張したインパクトは小さくないものがあった
無条件降伏受け入れた日本は戦後アメリカから日本の国民生産の３分の一を強要されていた賠償を湛山によって、２割やすくなった。 アメリカに物を言えない現在の多くの総理では世界平和は望めない。 病気によって、短命内閣になったが、彼なら、現在の日本をどのように考えるかは、一考だと思っています。
日本を外国に売るような輩が多すぎる。 最近中国軍がチベットを攻略した事での欧米の批判しに対して、自公政権は中国を孤立させない方が望ましいという公文書が明るみになった。 大作が中国の胡錦涛と仲がよく、尊敬したからだろう。 世界平和を心から願い友人なら、まずいよと言って止めさせることが重要。 仏教宗派の殆どが、こうした中国の行為を批判した。
資本が大事だが、郵貯の保険がアヒルのアフラックの下請けになっている。国債資本の竹中ハゲタカフャンドの手先は今度は日本の医療介護にかかわる権利を解体し、アメリカのようにすべて、無くし、代わりにハゲタカ保険を掛けさせるのが、目的の可能性が高い。 子供が欲しい人の為に安く受けられるようにする。 菅政権では建前と本音は違うようだ、 貧富の差をさらに広げて平気でいる輩、 日本国を外資系資本のエサにしてしまう、財務省こそ、出直すべき。
命に合掌
