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【底流 ニュースの裏側】国内自動車メーカーのモータースポーツ事業の縮小が止まらない。ホンダは、Ｆ１と並ぶ世界最高峰の四輪レース「インディカー・シリーズ」の日本開催に今年で幕を下ろした。平成２０年のＦ１撤退に続く縮小を嘆くホンダファンは少なくない。日産自動車が電気自動車（ＥＶ）レースの開催をぶち上げたが、「エキゾーストノート」の爆音がとどろかないレースにファンが集まるのか疑問視する声もある。国内メーカーは、車の魅力を伝えるレース活動への意欲をすっかり失ってしまったのか…。
◆ホンダのＤＮＡ
「ホンダの元気なイメージがなくなることをすごく憂慮している」
９月１８日にツインリンクもてぎ（栃木県茂木町）で行われた「インディジャパン」決勝戦。観戦に訪れた伊東孝紳社長は、苦渋の表情でこう漏らした。
ホンダは１５年からグループ会社のモビリティランドが運営するツインリンクで同レースを開催してきた。だが、事業としては一度も黒字を出せず、モビリティランドは「昨今の経済環境の中、継続して開催することは事業として極めて困難」との判断を下さざるを得なくなった。
ホンダには、レースに情熱を燃やした創業者の本田宗一郎氏のＤＮＡが脈々と受け継がれてきた。昭和３９年に日本メーカーとしてＦ１に初参戦。活動休止時期はあったが、７２回の優勝を果たした。
今後もインディに参加するチームへのエンジン供給は継続する。レース事業にかかわってきた社員は「エンジンの開発を通じて参加できる。Ｆ１撤退とは違う」と話したが、寂しさは隠せない。
◆テストコースで十分
レース活動からの撤退は、ホンダだけではない。平成１４年にＦ１参戦したトヨタ自動車は、悲願の優勝を果たせないまま２１年に活動を終了。市販車をベースにし販促効果が大きかった世界ラリー選手権（ＷＲＣ）やダカールラリーでも撤退が相次ぎ、世界最高峰の四輪レースから日本メーカーのチームはほとんど姿を消した。
背景には、バブル崩壊後の国内景気の長期低迷やリーマン・ショックといった厳しい経済環境がある。ただ、こうした経済的要因以外にも、メーカー各社が急速にエコカーへとシフトしたことも大きい。自動車ジャーナリストの桃田健史氏は「自前のテストコースがあれば十分で、実験場としてのレースの意義が希薄になった」と指摘する。
メーカーはレーシングカーの開発で培った技術を市販車にフィードバックしてきた。だが、電気モーターを組み込んだハイブリッド車（ＨＶ）やＥＶといったエコカーに開発の中心が移るなか、レース活動で得られる技術的なメリットは小さくなっている。
さらに消費者のニーズもエコカーが主流となり、「レースを通じてスポーツカーの販売を増やすというイメージ戦略が通用しなくなった」（桃田氏）。
◆“無音”ＥＶレース？
最高峰から撤退が相次ぐなか、日産は来年にも米国でＥＶ「リーフ」をベースにしたレースを開催する計画だ。Ｆ１を統括する国際自動車連盟（ＦＩＡ）も、ＥＶレース開催を検討しているという。
日産はエコカーの主役と位置づけるＥＶの普及に弾みをつけることを狙っており、すでにレーシング仕様の「リーフＮＩＳＭＯ ＲＣ」も開発した。車体はカーボン製で軽量化を図り、最高速度は時速１５０キロ。日産の担当者は「（騒音が少ない）ＥＶは市街地でもレースが開催できる」と、新たなモータースポーツとしての可能性を強調する。
だが、桃田氏は「企業イメージの向上にはつながるが、レースファンをつなぎ留められるとはとても思えない」と冷ややかだ。
自動車評論家の松下宏氏も「損得勘定だけで経済合理性ばかり追求すると、モータースポーツの文化が失われてしまう」と、危惧する。レースを通じて、車の魅力や走る楽しさを伝えることをやめてしまえば、若者の車離れに拍車をかけ、自分で自分の首を絞めることにもなりかねない。
「ホンダがやめてしまうことは他社がやめるよりも重大だ。次世代の主力エンジンを開発する意気込みで、またレースに力を入れるべきだ」
自動車評論家の徳大寺有恒氏は奮起を促す。
伊東社長も「熱い戦いを繰り広げ、スポーティーなイメージを底上げすることが急務」と、再チャレンジを否定しない。
ホンダのレーシングマシンが再びうなりをあげるのをファンは待ち望んでいる。（大坪玲央）