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自分の飲んでいる薬には後発（ジェネリック）医薬品があるのかどうか、値段はいくらなのかなどを知るにはどうしたらよいか。
埼玉県上尾市の男性（６６）は、院外処方の薬局の薬剤師からジェネリックの情報を教えてもらった。医師からもらった処方箋の「ジェネリックへの変更不可」欄に医師の署名がない限り、薬剤師と相談の上、変更することができる。「変更不可」に署名がある場合や薬が院内処方の場合は、まず医師に理由などを尋ねたい。
インターネットのホームページで自分で調べる方法もある。
日本ジェネリック医薬品学会が運営する「かんじゃさんの薬箱」は、薬の名前を入力するとジェネリックの名前やメーカー、値段が一覧表で示される。よく使われる薬では２０～３０社程度からジェネリックが発売されており、ジェネリック間でも値段に違いがある。
検索は薬の商品名でも一般名でもできる。ジェネリック処方に積極的な医療機関や薬局もわかる。
メーカーで作る日本ジェネリック製薬協会の「かんたん差額計算」は、先発薬の名前と服用量、処方日数を入れて検索ボタンを押せば、１日当たりの差額が分かる。ジェネリックが何種類もある場合は、差額は範囲で示される。
中小企業の従業員らが加入する「協会けんぽ」は２００９年度から、使っている薬をジェネリックに変更した場合の１か月当たりの差額を通知する取り組みを始めた。過去２年間で、薬代の多い約２００万人に通知し、約５０万人が切り替えた。
１人当たり年平均１万７０００円、自己負担（３割）でみると年５０００円軽くなった。全体では１年当たり８５億円が浮いた計算になるという。
差額通知は大企業の健康保険組合の６割、国保は４２市町村（１０年５月時点）が実施している。
ジェネリックの発売時の薬価は原則、先発薬の７割と決まっている。２年ごとに先発薬、ジェネリックとも個別に薬価が見直されるためまれに先発薬より高いジェネリックもある。
薬局での情報提供料（３割負担で３０円）やジェネリック調剤料（同６円）など、ジェネリックに替えることで増える負担も一部ある。
東京医科歯科大教授の川渕孝一さん（医療経済学）は「差額が小さく、処方期間が短い場合は、薬代が安くなった分が加算で打ち消されることもあるので薬局などでよく相談してほしい」とアドバイスする。