新潮社・講談社・学研、新刊書すべて電子化、月４００点超、普及に弾み。
新潮社、講談社、学研ホールディングスの３社は今後発刊する新刊書をすべて電子化することを決めた。新潮社は今年２月に出版した新刊を８月に電子化して配信を始める。講談社や学研ホールディングスも作家との交渉に入った。３社合計で月に４００点以上が電子化される見通し。インターネット利用者を取り込んで書籍離れに歯止めをかける。
出版各社は原則として、すべての配信サイト・携帯端末に電子書籍を提供する考え。出版科学研究所によると紙の出版物販売金額は１０年まで６年連続で縮小している。
本のビジネスモデルは、先の読めない不確実な販売傾向が見て取れます。
実際に紙の媒体での出版での売り上げも減少状態であり、人口が減っている日本人相手に売れる本の幅は狭まり続けており、とうとう大手3社も方向展開することにした。
今後、携帯の使い勝手がより多様化することにより、「本」よりも「電子書籍」。
「紙」よりも「データー」で受け取る方が、相手は便利になる。
また、面倒くさいのが「在庫」の置き場所である。本では売れれば、顧客の家が本の在庫場所になるが本が売れなければ店舗の場所が「在庫兼保管所」になることを意味する。
さらに、本を作る過程から売る過程までの全てのCO2排出量、授業員の給与、手間ひまを考えてみると、最低1万冊以上売れなければその分はオジャンになる。つまり、節電時代の日本にとってみれば、それは「許される行為」なのだろうか？という、議論には発展しない。
オフィスでは、クーラー設定28℃かもしれないが、本を運ぶドライバーの車の中は24度の冷房かもしれない。その差は一体どうなのだろうか？考えてみればみるほど、矛盾が出てくる。
そうなれば、「電子書籍」の利点を全面的に打ち出す意義は深いと言えよう。
つまり、「電子書籍」は「エコ商品」として認識されるべき「対象物」であると思う。
つまり、借りるスペースはクラウド上であるので、「在庫」という概念が発生しない。
企業が打ち出す方向性に、「＋α」を足すことで、答えは「掛け算的な理論」になるはずだ。
さらに、アメリカではおもしろい傾向が起こりつつある。
米国の理系の大学生の多くは、米出版大手マグローヒル（MHP
）の生物学教科「Brooker Biology」を持ち歩いている。1438ページに及ぶこの教科書の価格は150ドル（約1万2000円）ほどで、重さは約2.3キログラムもある。だが今年の秋から、学生らはこの分厚い教科書に代わる、新たな選択肢を選べるようになった。米アップル（AAPL
）のおしゃれなタブレット機「iPad」のタッチパネル画面で読めるiPad用Brooker Biologyが発売されるのだ。
本という伝統文化は消えることは今の所は絶対にないが、本というコンセプトが変わりつつある時代に突入をした。さて、10年後のあなたの子供は、IPadを片手に宿題をこなしていないだろうか？そして、第二世代の子供が語る「今後のIT産業」に、我々「第1世代のIT世代」の人たちは、どう立ち向かっていくのだろうか？考えれば、考えるほど、複雑化しつつある時代に突入したことが理解できるようになったのが「21世紀」を生きる我々の課題であろう！