黒い砂漠の各領地に治安維持システムが導入され、税金の一部が回収されるように変更された。
治安維持費は、税50％から開始され、領地を続けて占領することに成功すると、毎回占領戦進むたびに、治安維持費が減少し、最終的には0％まで減少される。
また、占領ギルドが変更されると、治安維持費は再び50％に戻る。
治安維持費は集めた税金を引き出したときに分量が定められており、占領ギルドは税金を引き出したときに、治安維持費を差し引いた残りの数量分だけシルバーを受領することができる。
治安維持費は、最初領主が決定されると、50％が適用され、2週間以上継続占領すると、2周目から順に40％、30％、20％、10％、0％の順に費用が少なくなっていく。
つまり税金を100％すべて引き出すためには、6週間以上領地を奪われてはならない。
治安維持費が登場したことで起こった最も重要な変化は、「守備の重要度」が高くなったということだ。
自ギルドの占領地がある場合、他の領地を奪っても税金の半分はリセットされてしまうので、他の領地を攻撃して、自分たちが保有していた領地を失う可能性を考えると、リスクが大きくなってしまう。
同盟ギルド間の占領枠を移譲するプレイも打撃を受けることになった。
同盟がゲームの中でサポートされているシステムではないため、実質的には、単に他のギルドが領主の座を奪ったのと同じだからである。
これらの変更のために、今後の同盟関係を構築していたギルド間の不和が発生する可能性も考えられている。
領地を占めるよりも、高い段階の拠点を占める方が利点があるという声もある。
小規模領地の場合、税金がそれほど多くないため、継続的に領地の所有権を維持するのが難しい場合は、むしろ段階拠点複数を占めほうが利点の方が大きいというのだ。
税金という実質的な利点と直接関連するシステムが新しくできたことによる今後攻城戦の支配権がどのように変化するか成り行きが注目されている。
