「東方神起、解散絶対反対」ファンがSMの前でキャンドルデモする勢い！
2009/08/04(Tue) 19:20
グループ東方神起のジェジュン（ヒーロー）、ユチョン（ミッキー）、ジュンス（シア）の3人と所属事務所SMエンターテインメントの間で専属契約紛争が起きている中、ファンは「メンバーがSMから出てもグループは存続しなければならない」と声を高めている。
ジェジュン（ヒーロー）らメンバー3人は、7月31日SMを相手取り、専属契約効力停止の仮処分申請をソウル中央裁判所に提出した。「僕たち3人はデビュー後5年間、会社が一方的に決めたスケジュールに従って来たため、心身共にとても疲れた。会社の収益創出のための道具として消耗してしまうと判断、各自のビジョンに基づく芸能活動ができるように願った」と明らかにした。
また「不当な契約の束縛から逃れたいだけだ。今回のことで契約の不当性が是正されるならば、皆が一つになってファンの皆さんの前にまた立てるだろう」と訴えた。すると3日、SMは「東方神起が収益配分など専属契約で不当な待遇を受けたという主張は、事実ではない」と反論した。
しかしファンは、東方神起側に立っている。不当な契約の証拠などを提示して、SMを攻撃している。「東方神起は不平等な契約で苦しんでいる」「SMが与えたという外車はリース車両なので、キーだけを与えたのだ」「SMが事実関係をわい曲している」などだ。
会員が80万人以上という東方神起のファンクラブ「カシオペア」は、ポータルサイトDAUM「アゴラ」で、「東方神起、解散絶対反対」の署名運動を行っている。10万人を目標に先月31日始めた署名運動には、4日現在約2万人が参加した。20万人を目標に2日出発した「SMエンターテイメント奴隷契約書の内容変更を要求する」という請願にも、1万人以上が署名した。
東方神起のファンは「これは違う。私たちの思い出と記憶、音楽、魂、そして人生まで奪っていく事態だ。好き嫌いではなく、認めることができない状況だ」と叫んでいる。ファンクラブの運営スタッフは対策会議を開き、「東方神起、解散反対」などのタイトルを掲げて、SMの会社の前でキャンドル集会まで開催する勢いだ。
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東方神起ジェジュン、ＭＢＣ番組「セバクィ」にサプライズ出演
所属事務所ＳＭエンターテイメントを相手取り専属契約効力停止仮処分申請をした東方神起メンバー、ジェジュンが、８日に放送されるＭＢＣ番組「セバクィ」に声の出演をする。
７月に録画されたもので、ゲスト出演した歌手イ・ミヌがクイズを解く相手に日本にいるジェジュンを選択し、電話をかけた。
この日、ジェジュンはＭＣのいたずらに引っかかり、スタジオに爆笑をもたらした。「ジェジュン以外の東方神起のメンバーはみんな『セバクィ』に出演している」という言葉に対し、ジェジュンは「全く知らなかった。自分も機会があれば必ず『セバクィ』に出演する」と約束した。しかし実際はユンホとチャンミンしか出演していなかった。２人は今回の訴訟に加わっていない。
中央日報
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歌手協会「SMは東方神起との専属契約書を公開すべき」
8月5日19時16分配信 サーチナ
「SMエンターテインメントの主張に、誤解の元がある。契約期間が10年を越える場合は、歌手の人生全部が該当する。歌手の人格的主体性と経済活動を深刻に制限する。無効契約条項という判例もある」
大韓歌手協会キム・ウォンチャン事務総長は5日、平和放送ラジオ『開かれた世界、今日！ イ・ソクです』に出演「グループ東方神起の3メンバー、 ジェジュン（ヒーロー）、ユチョン（ミッキー）、ジュンス（シア）と所属事務所SMエンターテイメントの紛争は、構造的な問題点が一度に現れたものだ。今回きちんと整理しなければ、類似の事例が反復されるだろう」と明らかにした。
キム事務総長は「SMが東方神起に多くの投資をしたが、問題は110億を支給したと言っても合理的なのか、正常に分配されたのかを確かめてみる必要がある」と強調した。「5人のメンバーの活動期間に分けて、発生した金額が会社収益と比較して納得できる金額であったのかということだ。現在の収益配分構造は、SMと東方神起の問題を越えて、所属事務所と歌手間で100対0も可能な構造だ。収益配分率の上限線や下限線を規定する別途の規制が必要だ」と指摘した。
両者の不当契約主張と関連しては「契約期間が10年を越えれば、歌手人生全部に該当し、歌手の人格的主体性と経済活動を深刻に制限する。無効契約条項という判例もある」と説明した。特に「3メンバーの主張に間違いないならば、SM側の優越的地位を利用した不公正な取り引き行為に該当する。未来に対する不安感を解消するためにも、東方神起とSM間の専属契約書がオープンにされなければならない」と要求した。
歌手協会は、再発防止対策を準備中だ。「公正委で提案した標準専属契約書が、音楽産業界で適用されなければならない。企画社が積極的に遂行して欲しい」と望んだ。
被害事例告発センター運営と専属契約書に付いてくる下位契約書の準備も検討している。
（情報提供：innolife．net）