東証1部の騰落銘柄数は、値上がり61/値下がり1815と売りが優勢。内需、外需まんべんなく売られる展開となった。第一船の民事再生手続き申請を受け、特損計上の見込みとなった商船三井が大幅安。海運株全体に売りが波及した。業績下方修正を発表した神戸鋼も急落し、こちらも鉄鋼株全般に売りが広がった。商社も軒並み売られ、なかでも三井物産は9％超の下げを記録した。ほか、アルパインや特殊陶、しまむらが業績関連のリリースが失望材料となり、軟調な展開となった。一方、ＥＰＳホールディングスが株式交換で完全子会社化すると発表した綜合臨床ＨＤや、シスメックスとのライセンス契約締結を発表したＨＭＴ、1:3の株式分割を発表した丸千代山岡家などが強い動きとなった。
中国経済への不安や、米利上げを巡る不透明感に加え、第一船の経営破たん、神戸鋼の下方修正、海外ではスイスの資源大手グランコアの急落など、個別でもネガティブ材料が相次ぎ、投資家がリスクにおびえる1日となった。買い手不在でネガティブ材料に対しての市場の売り反応が大きく、下げが下げを呼びやすくなっている。神戸鋼などは11％超の大幅下落となったが、株価は中国などへの懸念から6月以降、一本調子の下げ基調が続いており、「ここまで下げてもまだ下げるか！？」という動き。この先、決算発表が増えてくることから、業績関連のリリースで大きく下げる銘柄が増えるようだと、一段と買い控えの動きが強まる可能性がある。一方、大幅下落で値幅の調整は進んだ。ここからさらに下げが加速するようであれば、日銀の追加緩和も現実味を増し、緩和期待が市場をサポートすると考える。全体的には警戒感も残る局面ではあるが、あすに関しては下値では買いが入りやすいと考える。