9月１日の東京株式市場で日経平均株価は大幅続落した。終値は前日比724円79銭（3.84％）安の１万8165円69銭で、直近の安値を付けた８月25日以来の低水準だった。東証１部の95％以上の銘柄が下げるほぼ全面安の展開だった。きょう午前発表の８月の中国の製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）が好不況の分かれ目である50を下回ったことで、中国景気の減速懸念が再び強まった。投資家の運用リスクを回避する動きが続き、外国為替市場で円相場が１ドル＝120円台半ばまで円高・ドル安が進行。輸出企業の採算悪化を懸念する売りも重なった。終盤には株価指数先物に断続的に売りが出て下げ幅を広げ、きょうの安値で終えた。
米利上げ開始時期をめぐる不透明感から市場参加者の慎重姿勢が続くなか、中国経済指標の不振から中国株が下落。ドル円相場は円高に推移するなど再びリスク回避の売りにほぼ全面安となった。東証一部売買代金上位では、村田製、アルプス、ＴＤＫ、日電産が大幅安。トヨタ、富士重、任天堂のほか、メガバンクや野村も値を下げた。決算発表を再延期した東芝は大幅安となった。業種別はすべてが下落。精密機器、医薬品、ゴム製品、証券、空運、電気・ガスなどの下落が目立った。
東証1部の騰落銘柄数は、値上がり918/値下がり897と値上がり値下がりは拮抗（きっこう）している割には日経平均は245円安と比較的大きな下げとなっており、指数先導の下落といえる。日本経済新聞で製紙会社の売電事業が伸びていると報じられたことを受け、紙・パルプセクターが買われ、なかでも中越パルプや特種東海などが強い動きとなった。ローソンとの資本業務提携が報じられたスリーエフはストップ高まで買われた。同社は引け後に、提携協議開始に関して正式発表しており、あす以降もコンビニ業界全体を巻き込んで動意づく可能性がある。大型株が弱い一方、中小型株は動きの良い銘柄も多く、ニッピとラミニン511-E8の販売について協議を開始すると発表した免疫生物や、中国最大のオンライン旅行サイトとの提携を発表した一休などが大幅高となった。一方、公募増資が嫌気された極東貿易やＰＳＳは弱い動きとなった。
先週末の海外市場は比較的落ち着いた動きであったが、日経平均は朝方から主力どころが幅広く売られ、終日軟調な推移が続いた。ただ、先週非常に荒い動きが出て、週明けに値幅をともなった下げが出た割には、パニック的な売られ方とはなっていない。ここ最近は連日で3兆円を超えていた東証1部の売買代金はきょうは3兆円に届いておらず、市場エネルギーの低下で薄商いとなったところに先物が下げを主導した感もある。物色に関しても、材料の出た銘柄や内需の一角、中小型株などには買いも入っている。ただ、もともと今週は週末の米雇用統計を控え様子見姿勢が強まる展開が想定されるなか、きょうの動きが弱かったことを受け、あすも売買手控えムードが強まる可能性がある。前場の取引時間中には中国PMIなどの指標発表が予定されており、発表までは買いは入りづらく、結果を受け中国株が軟調となれば、全体にもネガティブ影響を及ぼしやすい。きょう見られたような海外影響の少ない中小型銘柄を選好する動きが、あす以降も強まる可能性があると考える。