世界的株安を受けて2カ月ぶりに15000円割れ

　14日の東京市場は5日続落。世界的な景気の減速や米国でのエボラ出血熱の感染リスク、円高進行などが嫌気され、寄り付きから売り先行となった。日経平均は下げ幅を300円超まで拡大し、心理的節目である15000円を割り込む展開に。前場中頃からはやや下げ渋る場面もみられたが、幅広い銘柄が下落するネガティブな地合いに変化はなく、後場中頃から再び15000円を割り込み、大引けにかけては下値を切り下げた。売買代金上位はソフトバンク、トヨタ、ファストリ、三井住友、三菱UFJなど。業種別では33業種すべて下落しており、特に空運、精密機器、輸送用機器、不動産、証券などが上位に並んだ。

　東証1部の騰落銘柄数は、値上がり131/値下がり1672と大幅に値下がり優勢。主力株では、米国内でのエボラ出血熱感染の可能性が浮上したことで富士フイルムが反発したが、その他は軒並み下落。ソフトバンクが3％超の下落率を記録しており、ファストリと併せて日経平均を約63円押し下げた。新興市場ではFFRIが初値形成から8日続伸となるも、ミクシィやサイバーダインなどでは売りが出た。東証1部の売買代金は2兆6864億円54営業日連続で活況の目安となる2兆円を突破。個別で買いが入ったところでは、前期実績と今期見通しがともに市場予想を上回ったほか、自己株取得枠の設定も好感された島忠が年初来高値を更新。エボラ出血熱の対策銘柄として人気化したアゼアスはストップ高となった。一方、経産省が太陽光発電施設の新規認定を一時停止する検討に入ったと報じられたことで太陽光関連のサニックスが大幅安となった。

　連休明けの東京市場は大幅調整となった。連休中に米株市場は続落で、3営業日合計の下げ幅は673ドルを記録。米国内でエボラ出血熱の院内感染者が出た影響や原油安、円高進行も重しとなって日経平均は終値ベースで8月8日（14778円）以来の15000円割れを示現した。経済指標から国内も景気減速懸念が強まっているが、5営業日で約954円の下落したこと、25日線から5.7％の下方乖離、25日騰落レシオが70％前後で推移していることなどを勘案すると、短期的な自律反発があっても不思議ではない水準とも考えられる。今晩の米国市場では、JPモルガン・チェースやシティグループなどの金融大手をはじめ、インテルやJ＆Jといった主力企業の決算が控えている。良好な内容が揃えば目先は株安の歯止めとなる可能性があり、注目度が高まっている。