報道において専門家の考え方について述べられていて、どう考えたらいいかどうもうまくいっていないことについて触れていたようです。
具体的に言うと、合計特殊出生率について述べていたようですが私が以前取り上げていたような考え方は常識的にはよくないかどうかです。もしご存じの方には新鮮味があるかどうかは何とも言えないのでよろしくお願いいたします。
つまり、日本社会がなくならない最低限の条件は出生数が減らないというものです。以前見たことがある方はすでに理解されているかと思いますが、この場合とにかく安心できる状態になるまで数十年という時間が場合によってはかかってしまうというものです。この方法だと人口減少を防ぐというよりゼロにさせないというものですから根本的に考え方が違うというものです。
もし経済的にいい循環になり生活にゆとりが出てくる人々が増えればもちろん最低限の条件よりいい状態になることは確かだと思います。現在（２０２４年）の合計特殊出生率は１．１５のようです。仮に18歳未満の子供のいる世帯数から出生数を割り振るような形で子の確率を見ると最低限約１．２８ぐらいのようです。少しですが全体から見ればいいような気がしないでもない感じがします。少なくとももう少し子育て環境がよければ増える可能性を秘めているのかもしれません。
上の出生数が減らないのがなぜいいかについて、直感的にわかる方には問題ないかもしれません。数学的に考えるときには専門家もやっておられるかもしれませんが私が導き出した平均寿命の推移から現状でいうと平均寿命に上限があるということ（下の
グラフの通り）です。これを使うと人口ピラミッドで考えるともし出生数が一定であれば将来筒状の状態になる可能性があるということです。つまり、徐々にではあるけれども合計特殊出生率が2に近づいていくということです。これから最低限の社会を維持できる条件が出生数が減らなくできるかどうかということになるわけです。厳密には合計特殊出生率が2.07になることが条件になります。もちろん、増えれば一番いいことには変わりません。