もし米国がいないと阻止が絶対困難だということが論理的に明らかになるようなら、出発点として場合によってですがゼロからやり直すしかないかもしれません。そうでないとこのような事態を想定して現状の体制は恐らく想定していなかったような気がします。
つまり、どう考えてもそうするしかないことを説明できる状態を作り上げてその上での地球規模での合意を作り上げなければ、また二の前になる可能性も出てくると思った方がいいような気がします。
例えば、出発点を反対側が認めうる状態として気候変動として温暖化も低温化もありうるような気候の大変動期に入ったことは認められるかどうかと思われます。例えば最近の米国の気候をみると日本でもそうですが変動がかなり大きくなっていることは認めざるを得ないような気がします。
その上で変動が極端になっていることが認められることが確認できたとして、最近の米国の状況を考えると、対応としてそうなっているのもやはり物価高が完全には解消されていないことに起因しているような気がします。そこでもしそうならそれに対する対応としてどのような対応が適切かを考えると、もちろん、短期的にはその方が一見よさそうであるのは確かだと思います。米国民が実際どのような視点で考えるようになっているかが重要になってくるかと思われます。就任以来の支持率からすると徐々に低下していますが、これをどう見るかにもよりますが国内的には温暖化対策を求める動きもあるような気がします。
さらに米国の平均気温の推移をみると、１９０１年から２０２４年の平均では約８．９１℃であるところ２０２４年は１０．７３℃となっていて最近は世界中と同じように高くなっているようです。上に示したように変動が大きくなっていたとしても平均を見ると高くなっていることからそれに対する対策として何らかの形で方法を考えた方がいいのかもしれないのは確かかもしれません。