同僚や看護師仲間には流産経験者が多く、妊娠5週目とわかってすぐ、師長に妊娠を告げ、夜勤免除や業務軽減を申し出た。すると翌日、院長から呼び出され「お前、転職してきたばかりで何やってるんだ。産むなら子育てに専念したほうがいいのでは」と、事実上の退職勧奨を受けた。何年も出産のために職場から離れてしまうと復帰する時にも苦労してしまいますので、出産後すぐにでも復帰し活躍出来るようにと、復帰支援に力を入れている病院も増えている。
本来、母性保護の観点から、働く女性は深夜業の制限や業務軽減など、本人が申請すれば免除されるよう、労働基準法と男女雇用機会均等法によって二重に守られている。もちろん、そうした母性保護を受けたことや産休・育児休業を取得することで、労働条件の引き下げや退職勧奨を受けることも法で禁じられている。