宮崎駿監督が日本政府と若者たちの歴史認識に強く問題を提起した。
26日、日本の東京都小金井市にある宮崎駿のアトリエ“二馬力”で韓国取材陣を対象に、映画『風立ちぬ』の公式記者会見が開かれた。宮崎駿がアトリエで記者会見を開いたのは異例なことだ。
この日、宮崎駿監督は新しい映画についての質問はもちろん、最近スタジオジブリから発行された小冊子『熱風』で安倍首相の憲法96条改正を批判したことについての質問も受けた。彼は「映画の記者会見の席で、このようなことを話していいかどうか分からないが、私は東アジア地域は、すべて仲が良くなければならないと思う」とし「中国、韓国、日本は互いに戦ってはならないと思う」と口を開いた。彼は「大きな激動の時期なのに何でもない問題の話を続けていてはならないと思う」と言葉を続けた。
監督の答えの“何でもない問題”という表現が意外だった。ややもすると慰安婦問題などの戦後被害補償問題を軽視するニュアンスに聞こえるからだ。しかし、宮崎監督は「我が国の首相についてこういうことを言うのも何だが、安倍首相はもうすぐになくなるだろうから“何でもない”という表現を使った」と説明した。安倍の政策と主張がすぐに力を失うだろうという推測が加わった風刺的表現であった。
この日彼は、日本の若者たちの歴史認識の問題もまた強く指摘した。宮崎監督は「1989年、日本のバブルが崩壊し、ソ連も崩壊した。以降、日本の歴史認識も崩壊した」とし「村山談話のようなものが出てくるような状況は当然のことだった」と発表した。続けて「日本の若者が歴史感覚を失ったことが問題だと思う」とし「歴史感覚を失った場合、その国が滅びるからだ」と強調した。
宮崎駿監督は、日本が太平洋戦争当時、韓国や中国などの近隣諸国に被害を与えたことに対して明確な謝罪をすべきだと改めて強調した。彼は「慰安婦問題は、早くに清算すべきだった」とし「(慰安婦妄言でまな板に上がった)橋本談話などで再び問題になっているのは屈辱的なこと」と指摘した。[写真=テウォンメディア]
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