１１月１５日（水）、晴れです。
晴れと言っても起床時は霧の中でしたが…。
本日はホーム１：ＧＳＣＣの西コースで開催のプロアマ研修会に参加させていただきました。
１０時１２分スタートとのことですから７時頃に起床。
きりが濃くて外が暗く雨なのかと思いました…。
新聞に目を通し、朝食を済ませ、ロマネちゃんと戯れ、身支度。
８時２０分頃に家を出る。
８時５０分頃にはコースに到着。
日本オープンの後は来客が多いようですね。
フロントで記帳して、１２月１３日の予約を済ませて、着替えて、コーヒーブレイクして、練習場へ…。
ショット…マアマア…、パット…イマイチ…。
本日は西コースのブルーティー：６６１３ヤードです。
ご一緒するのは、Ｎ君（１３）、Ｉさん（１７）、今年のプロテストに合格したＹ君。
本日の僕のハンディは（９）とのこと。
ＯＵＴ：０．１．１．０．１．２．０．０．１＝４２（１７パット）
１パット：３回、３パット：２回、パーオン：３回。
２番ミドルで２オンからの３パット…。
５番ミドルで２オンからの３パット…。
６番ミドルで２打目をシャンクしての４オン２パット…。
９番ミドルで３打目アプローチをザックリして３オン２パット…。
プロは４バーディー・１ボギー・１ダボの３５…。
１０番のスタートハウスでおでんをいただく。
ＩＮ：１．２．０．１．１．０．０．０．２＝４３（１７パット）
１パット：１回、３パット：０回、パーオン：３回。
１０番ミドルで１打目がスライスして３オン２パット…。
１１番ミドルで１打目が大スライスして４オン２パット…。
１３番ミドルで２打目をトップして３オン２パット…。
１４番ショートで２打目アプローチが強くて２オン２パット…。
１８番ミドルで２打目をシャンクして４オン２パット…。
プロは４バーディー・１ボギーの３３…。
４２・４３＝８５（９）＝７６の３４パット…。
プロは３５・３３＝６８…。
ウ～ン…、撃沈…。
スコアカードを提出して、靴を磨いて、お風呂に入って、会計を済ませて早々に退散です。
本日は前の組の進行が遅くて、５時間２０分プレー…。
お風呂を出ると１６時を過ぎています。
本日のフィジカルチェック…１７０．０ｃｍ，６２．６ｋｇ，体脂肪率１７．９％，ＢＭＩ２１．７，肥満度－１．５％…でした。
帰宅すると１６時３０分頃。
御座候とお茶でおやつタイム。
それではしばらく休憩です。
本日の競技の成績速報が出ていますね。
本日の競技には１７人が参加して、トップは一緒にプレーしたＮ君の８３（１３）＝７０とのこと。
僕は８５（９）＝７６で７位。
お疲れ様でした。
１ＵＳドル＝１１２．８３円。
１ＡＵドル＝８５．７２円。
本日の日経平均＝２２０２８．３２（－３５１．６９）円。
金相場：１ｇ＝５０８６（０）円。
プラチナ相場：１ｇ＝３７５８（－２３）円。
ＮＹダウ終値、３０ドル安…２万３４０９ドル
（読売新聞）
１４日のニューヨーク株式市場で、ダウ平均株価（３０種）の終値は、前日比３０・２３ドル安の２万３４０９・４７ドルだった。
１３日に株主配当を半減すると発表した米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）の株価が、前日に続いて大幅に値下がりした。ＧＥ株について、投資判断を引き下げる動きが出たことも響いた。また、原油価格が下落し、石油大手などの資源関連株に売り注文が出た。
ＩＴ企業の銘柄が多いナスダック店頭市場の総合指数の終値は、１９・７３ポイント安の６７３７・８７だった。
日経平均終値、３５１円安…過熱気味の市場一服
（読売新聞）
１５日の東京株式市場で、日経平均株価（２２５種）は、２０１６年４～５月以来、約１年半ぶりに６営業日連続で下落した。
終値は前日比３５１円６９銭安の２万２０２８円３２銭だった。過熱気味だった市場が一服している。
日経平均が１０月以降、急ピッチに値上がりした反動で、当面の利益を確保するための売り注文が出る状況が続いている。７日に約２５年１０か月ぶりの高値をつけてから、下落幅は計９００円を超えた。
前日のニューヨーク市場でダウ平均株価（３０種）が下落したことも、投資家心理を悪化させた。外国為替市場で円高が進んだことを受け、収益が悪化するとの懸念から輸出関連株の値下がりが目立った。
先行きについて、市場では、「企業業績は堅調で大きくは崩れない」（大手証券）との見方があった。
東京円１ドル１１２円９９銭～１１３円ちょうど
（読売新聞）
１５日の東京外国為替市場の円相場は午後５時、前日（午後５時）比７４銭円高・ドル安の１ドル＝１１２円９９銭～１１３円ちょうどで大方の取引を終えた。
対ユーロは、同５０銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝１３３円４４～４８銭で大方の取引を終えた。
ガソリン価格 １リットル当たり１３８．３円 ９週連続上昇
（ＮＨＫニュース＆スポーツ）
今週のレギュラーガソリンの小売り価格は、中東情勢への懸念などを背景に原油価格が上昇している影響で、先週に比べ１．８円値上がりし、全国平均で１リットル当たり１３８．３円となりました。
明日は愛車の燃料補給ですね。
〔東京株式〕6日続落＝心理悪化で売り優勢（15日）☆差替
（時事通信）
【第1部】日経平均株価は前日比351円69銭安の2万2028円32銭と6営業日続落した。東証株価指数（TOPIX）も34．86ポイント安の1744．01と大幅続落。米国の税制改革に対する不透明感などから投資家心理が悪化しており、終日売りが優勢だった。
93％の銘柄が下落、6％が上昇。出来高は21億5918万株、売買代金は3兆7703億円。
業種別株価指数は33業種全て下落し、石油・石炭製品、鉄鋼、鉱業、その他製品、非鉄金属、その他金融業の下落率が大きかった。
三菱UFJ、みずほFGの銀行株や、オリックス、野村が売られた。ソフトバンクGが下押し、ファーストリテがさえず、リクルートHD、任天堂は大幅反落。神戸鋼、住友鉱が安く、国際帝石、JXTG、三井物は値を下げた。東エレクが値を消し、トヨタ、ソニー、SUMCOも下落。半面、昭和電工が買われ、アマダHDは続伸。第一生命が反発し、大塚HDは大幅高。
【第2部】反落。シャープ、東芝が下押し、REMIXは大幅安。半面、ゼットが急伸し、アサヒインテックは大幅高。出来高2億1684万株。
【外国株】軟調。出来高37万2400株。
今晩のＮＹ株の読み筋＝１０月ニューヨーク連銀製造業景気指数に注目
（モーニングスター）
米国株は前営業日、原油安を受けエネルギー株などが低調に推移。ダウ工業株３０種平均は３０．２３ドル（０．１％）安の２万３４０９．４７ドルで終了した。
きょうは米１０月ニューヨーク連銀製造業景気指数に注目したい。この経済指標は米１２地区連銀の１つ、ニューヨーク連銀管轄地域における製造業の景況感や経済活動を示すもので、０２年４月（数値は０１年７月までさかのぼれる）に開始した。米経済指標としては新しい部類に入るものの、ＩＳＭ（米サプライマネジメント協会）製造業景況指数との関連性が強く景気動向の方向性を示す指数として重要度は高い。
管轄地区内の製造業約２００社に仕入価格・販売価格・新規受注・出荷・雇用者数などの各項目について前月との比較、６カ月後の予想を「増加（または好転）」「変わらず」「減少（または悪化）」から選択してもらい、「増加（または好転）」と「減少（または悪化）」の差を指数化。「０」が景況判断の分岐点で、プラスなら景況感が良くマイナスは逆となる。
今回の市場予想平均値はプラス２５．１。１４年９月以来３年１カ月ぶりの高水準となった前月のプラス３０．２には届かないが、引き続き高い水準であることには変わりない。きょうの１０月小売売上高、１０月ＣＰＩ（消費者物価指数）の結果と合わせ低インフレ・安定成長の適温経済を示す内容となるかだろう。
そのほかの米経済指標はＭＢＡ住宅ローン申請指数、９月企業在庫、ＥＩＡ原油在庫、９月対米証券投資。また、ローゼングレン米ボストン地区連銀総裁が発言する。
（日付は現地時間）
〔ロンドン外為〕円、112円台後半（15日午前9時）
（時事通信）【ロンドン時事】
15日朝のロンドン外国為替市場では、投資意欲の後退を背景に安全資産とされる円が買われ、円相場は1ドル＝112円台後半に上伸した。午前9時現在は112円80～90銭と、1カ月弱ぶり高値圏。前日午後4時（113円40～50銭）比では60銭の円高・ドル安。
ユーロの対ドル相場は1ユーロ＝1．1835～1845ドル（1．1750～1760ドル）。対円では同133円55～65銭（133円35～45銭）。
日経平均は大幅に6日続落、イベント一巡し利益確定売りが先行
［東京 １５日 ロイター］
東京株式市場で日経平均は、大幅に６日続落した。企業決算などのイベントが一巡して材料に乏しい中、前日の米株安や円高基調といった外部環境の悪化を嫌気した利益確定売りが強まった。
朝方から幅広く売られ、短期筋の先物売りによって下げ幅が拡大。日銀のＥＴＦ（上場投信）買いに対する思惑は根強いものの、トランプ米大統領の外遊や決算発表などのイベントを通過し、買い手掛かりを欠いた。
後場にかけて先物主導の売りが強まり、日経平均は一時３００円超安となり一時２万２００４円７９銭まで下落。１０月３１日─１１月１日に空けたマド（２万２０２０円３８銭─２万２１３０円０３銭）を埋めた。その後は、２万２０００円前半でもみ合った。
ＴＯＰＩＸは１．９６％安で取引を終了し５日続落。東証１部の売買代金は３兆７７０３億円だった。安値圏での思惑が交錯し、売買が膨らんだようだ。セクター別では東証３３業種の全業種が下落。石油・石炭、鉄鋼、鉱業、その他製品、非鉄金属などの下げが目立った。
個別銘柄では、２０１８年３月期の利益見通しを上方修正した第一生命ホールディングス(8750.T)がしっかり推移したが、大型株の多くはさえなかった。自社株買いを発表した三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ(8306.T)は寄り付きで反発したが、じりじりとマイナス圏に沈んだ。
１０月以降は企業の好業績を織り込んで株価が上昇した面があり、企業決算が概ね出そろったことで「好材料の供給が止まる」（ＳＢＩ証券の投資調査部長、鈴木英之氏）とみられている。ただ、決算を経て「日経平均の予想ＥＰＳ（１株利益）上昇も確認されており、先行きは強気でいいだろう」（鈴木氏）との声が聞かれた。
寄り付き前に発表された７─９月期実質国内総生産（ＧＤＰ）は年率換算で７四半期連続のプラス成長となったが、内需の減速を懸念する見方もあり、株価の押し上げ材料にはならなかった。
東証１部の騰落数は、値上がり１２０銘柄に対し、値下がりが１９０１銘柄、変わらずが１４銘柄だった。
インタビュー：日本株に強気継続、ガバナンス改革進展に期待＝米ＰＧＩ
［東京 １５日 ロイター］
米資産運用大手プリンシパル・グローバル・インベスターズ（ＰＧＩ）のムスタファ・サグン株式最高投資責任者（ＣＩＯ）は、ロイターとのインタビューで、堅調な世界経済とコーポレートガバナンス改革の進展を背景に、日本株式の強気スタンスを継続していると語った。
プリンシパル・グローバル・インベスターズはアイオワ州デモインに本拠を置く資産運用会社で、９月末時点の運用資産残高は４５００億ドル（約５１兆円）。
インタビューは同氏が来日した先週、東京で行った。概要は以下の通り。
──９月以降上昇基調の続く日本株に対する投資判断は。
「米国株はひと足先に２─３年前から史上高値圏に達しており、日本株はキャッチアップ（後追い）している途上だ。米株も米ドルも過去２年にわたって上昇していることから、われわれは日本を含む米国以外の世界株により大きな投資機会を見出している。日本株へのオーバーウエート（強気判断）も維持している」
「もう４年ほど前になるが、当時発足した（第２次）安倍政権が発信したアベノミクス政策を見て、チャンスだと思った。たしかに足元の日本株は（９月以降）外国人投資家からの買いに支えられ、高値を更新している。われわれは既に２─３年にわたって日本株を選好してきたが、ここにきてパフォーマンスが改善、ようやく果実が実り始めた格好だ」
「中でも、政府が主導した日本企業のＲＯＥ（株主資本利益率）を向上させようというイニシアチブであるコーポレートガバナンス（企業統治）改革の取り組みには興奮した。それが長期的なコミットメントであることも理解している」
「最近の日本株の上昇は、世界的に経済成長が堅調であることが背景とみている。日本は世界景気に敏感であり、その影響を大いに受ける」
「外国人投資家の多くは日本をアンダーウエート（弱気判断）してきたが、もはやそれに正当な理由はない。マクロ経済は堅調で、企業業績も好調だ。目下、発表された各社の決算でもポジティブサプライズが相次いだ。またバリュエーション面でも割高感はない。特に割高感の目立つ米国とは比較にならない水準だ。このため、われわれは日本株にはさらなる上昇余地があるとみている」
──海外勢からは、アベノミクスの第３の矢は時間がかかり過ぎていると失望する声も聞こえてくる
「不満とまでは言わないが、外国人投資家の間には『言葉だけでなく結果を』という傾向はあるだろう。お題目は素晴らしいが、評価は実際に改善されてから、ということだ。というのも、１９９０年代以降、結果の伴わないイニシアチブがいくつかあった」
「今後も一時的には壁にぶつかったり逆風が吹くこともあるだろうが、トレンドとしてはポジティブということだ。つまり、われわれのような長期目線で辛抱強い投資家にとっては、第３の矢はなお一段のチャンスだ」
「高値圏ではボラティリティーは高まるだろうが、懸念していない。高値をつけたことで利食う人もいるだろうし、ある程度の調整は避けられない。だが、それを乗り越えた後の鍵を握るのはファンダメンタルズであり企業業績だ。そこから新たな高値を目指すことが可能だと考える」
「政策の追い風もあり、企業の前向きなＲＯＥ改善の取り組み、自社株買いや株主還元、コーポレートガバナンスの強化といったことが、日本が他の地域に差をつけるポイントとなろう。今はまだ、日本のポジティブな変化を信じられてない人はまだまだいる」
「過去のデータから見ても、外国人が買い上げてきた場合、特にアンダーウエートの状況から買ってきた場合には、３─６カ月間そのトレンドが継続する傾向がある」
──ＰＧＩの投資先について。
「前述の通り、既に数年にわたり日本株をオーバーウエートしているが、その投資先には変化がある。アベノミクス相場の初期には、（異次元の金融緩和の）恩恵を受ける金融株、そして円安の恩恵を受ける大型株、輸出関連株が中心だった」
「だが今は日本の銀行株は世界的に見ても割安だが、相応の問題を抱えており、われわれはもはや（日本の）金融株を強気にみていない。その代わり、中型株や内需関連株に投資先をシフトしている」
「その１つが航空会社のＡＮＡホールディングス(9202.T)だ。同社は２００５年以来初めての自社株買いを発表し、われわれの求めるＲＯＥ改善のストーリーにマッチする。つまり、金利関連セクターといった分類ではなく、より個別株のストーリーに焦点を当てた投資判断だ」
「円安の進行を確信できた数年前と違い、現在は今後のドル円相場を１０５─１１５円のレンジ推移とみており、為替だけでは選好する理由にはならない。一方、先日の総選挙以降、日本の政治リスクは、欧州をはじめ世界の他地域よりも低い」
「根拠なき熱狂」の波に乗る株式投資家は「イカロス」か－メリル調査
(Bloomberg)
株式投資家はバリュエーション（株価評価）を懸念しながらも強気ポジションを拡大し「根拠なき熱狂」の波に乗っている－。バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）メリルリンチの最新ファンドマネジャー調査で分かった。
調査では株価が過大評価されていると答えた投資家が48％に上った一方で、通常の水準を上回るリスクを引き受けているとの回答も16％に達した。いずれの回答（差し引きベース）も過去最高。調査はまた、投資家が下振れへの備えと現金保有を減らしていることも示した。
ＢｏｆＡメリルのマイケル・ハートネット最高投資ストラテジストはギリシャ神話を引用し、「イカロスが一段と太陽に近づいて飛んでいる」とコメントし、「投資家のリスクテークは過去最高水準だ」と指摘した。
現金のポジションは4.4％と先月の4.7％から低下し、2013年10月以来の低水準。10年平均の4.5％も下回った。
「株価が過大評価だとする投資家が過去最高の割合に上ると同時に、キャッシュの水準が低下しており、根拠なき熱狂を示している」とハートネット氏は結論付けている。
調査は今月３日から９日にかけて実施。適度な成長とインフレが併存する「ゴルディロックス」経済を予想する投資家の割合も過去最高の56％に達した。
日本株ことし最長続落の影にヘッジファンドか、年末利益確定も (1)
(Bloomberg)
日本株の一斉売りはこれまでの急激過ぎる値上がりへの自然な反応という説もあるが、もう一つの説が浮上した。ヘッジファンドが関わっているというものだ。
アセットマネジメントＯｎｅのシンガポール部門で最高投資責任者（ＣＩＯ）を務める佐藤紀行氏は、今回の下落の一因はヘッジファンドなどが年末を控えて利益を確定しようとしているためだと考える。ＴＯＰＩＸは15日、ことし最長の５営業日続落を記録。８日には26年ぶり高値で終了していた。９日は高く始まったが、前日比マイナスで引けた。
佐藤氏はシンガポールからの電話インタビューで、「ヘッジファンドの決算は11月が多い」と指摘。米感謝祭やクリスマスも近づいてポジションを閉じる投資家が多いため「市場はやはり流動性を失っていく」と説明した。
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘投資情報部長も同様の見方だ。日本株市場は短期の投資家の売りと長期投資家の買いの綱引きになっていると指摘。「先週の木曜日をピークにして、ヘッジファンド系の短期のマネーが利益確定売りを出してきている。一方で、ロングオンリーと言われる、海外の年金基金や投資信託はずっと日本株買い」を選好していると説明した。
東京証券取引所は投資家の種類別の売買データを後日になって公表する。16日には10日までの５日間のデータが公表され、そこには下落した９日と10日が含まれる。
藤戸氏は、多くの投資家やストラテジストと同様、今回の５日続落についてあまり懸念していない。バリュエーションが下がれば「今まで売り一辺倒だった個人投資家や国内の機関投資家が買いを検討してくる可能性は高いと思う」と同氏は述べ、「ある意味でヘルシーなコレクションだ」とコメントした。
主要２０地銀、本業収益１割減＝マイナス金利逆風－９月中間決算
（時事通信）
大手地方銀行、第二地方銀行１３行と主な地銀グループ７社の２０１７年９月中間決算が１５日までに出そろった。本業のもうけを示す実質業務純益の合計額は、前年同期比１０．０％減の３７３７億円と低迷。日銀のマイナス金利政策の影響で、融資の収益性が悪化していることが逆風となり、１３行・グループが減益と厳しい内容になった。
貸出残高は住宅ローンなどの好調で増加傾向が続いたが、預金金利と貸出金利の差である「利ざや」は軒並み縮小。債券の売却益も目減りし、各行の収益を圧迫した。各行は業績を底上げするため、投資信託・保険の販売などで手数料収入の確保に努めた。
実質業務純益を見ると、十六銀行（岐阜市）は６割減の大幅減益だった。南都銀行（奈良市）、静岡銀行（静岡市）、北洋銀行（札幌市）も４割超減少し苦戦した。
全国地方銀行協会の佐久間英利会長（千葉銀行頭取）は１５日の記者会見で、「今後も極めて緩和的な市場環境が続けば、地域金融機関の基礎体力が徐々に奪われていく」と懸念を示した。
調整一巡感そろそろ？ 底打ち前に知っておきたい東証2部の有望株 ＜株探トップ特集＞
(株探ニュース）
―日経平均6日続落で25日線急接近、反転に備える“割安＆上方修正”銘柄リストアップ―
15日の東京株式市場は、寄り付き前に発表された7-9月期の国内総生産（GDP）速報値が7四半期連続でプラス成長を維持したものの、前期比年率で減速傾向となったことが嫌気されて売り優勢となった。日経平均株価の終値は、前日比351円69銭安の2万2028円32銭で6日続落となった。終値が25日線移動平均線（2万1941円26銭＝15日）に接近したことで、調整一巡感を期待する向きもある。そこで今回は、出遅れ銘柄の宝庫とされる東証2部から18年3月期通期経常利益の上方修正を断行した割安銘柄を紹介した。
●森組、工事採算性の向上で完成工事粗利益が改善
森組 <1853> [東証２]は10日、18年3月期通期の単体業績予想の修正を発表した。経常利益を13億6000万円から22億2000万円（前期比39.5％増）へ、最終利益を10億円から14億7000万円（同26.3％増）へそれぞれ増額した。ただ、売上高は330億円（同6.0％増）で据え置いた。売上高は、前回発表通りとなる予想だが、利益面についは、建設事業での工事採算性の向上などによる完成工事粗利益の改善により、営業利益、経常利益および最終益ともに前回予想数値を上回る見込みだ。
●上村工業、パッケージ基板用めっき薬品の販売好調
めっき用薬品のトップの上村工業 <4966> [東証２]は10日、18年3月期通期の連結業績予想の上方修正を発表した。売上高を446億6000万円から458億9000万円（前期比9.1％増）へ、経常利益を70億9000万円から81億4000万円（同42.3％増）へそれぞれ増額した。表面処理用資材事業では、スマートフォンやカーエレクトロニクス製品に搭載される電子部品の需要が拡大したことにより、主力製品のプリント基板用およびパッケージ基板用めっき薬品の販売が好調に推移している。また、表面処理用機械事業では、景気の回復基調に支えられ、国内外の電子部品および自動車部品業界の設備投資が堅調に推移し、機械の受注環境が改善した。
●イワキポンプ、半導体・液晶市場および表面処理装置市場向け増加
化学薬液の移送用ケミカルポンプ専業メーカーのイワキポンプ <6237> [東証２]は10日、18年3月期通期の連結業績予想の修正を発表した。売上高を265億1700万円から268億3800万円（前期比6.7％増）へ、経常利益を19億6900万円から22億9000万円（同7.2％増）へ、最終利益を14億5000万円から17億3500万円（同2.6％増）へそれぞれ増額した。半導体・液晶市場および表面処理装置市場向けが引き続き好調に推移するものと見込まれる。加えて、主力の水処理市場向けも堅調な売上高が見込まれ、アジアを中心とした海外合弁会社からの利益も増加する見通しだ。
●ヤマダコーポ、全自動フロンガス交換機など寄与
自動車整備機器・工具と給油・塗装用などの産業機器を手掛けるヤマダコーポレーション <6392> [東証２]は7日、18年3月期通期の連結業績予想の上方修正を発表した。売上高を93億円から97億円（前期比5.2％増）へ、経常利益を8億5000万円から12億円（同43.9％増）へ、最終利益を5億8000万円から8億円（同48.7％増）へそれぞれ増額した。外国為替市場で円相場が当初想定に比べて円安で推移していることに加え、全自動フロンガス交換機や、主力製品のダイアフラムポンプの売上高が好調に推移したことが寄与している。
●兵機海運、内航事業で鋼材取扱量が増加
兵機海運 <9362> [東証２]は9日、18年3月期通期の連結業績予想の上方修正を発表した。売上高を130億円から134億円（前期比7.4％増）へ、経常利益を2億5000万円から3億円（同53.1％増）へ、最終利益を1億8000万円から2億5000万円（同63.4％増）へそれぞれ増額した。利益面では、内航事業で鋼材の取扱量の増加による営業効率の向上が増益に寄与した。外航事業でも、ロシア航路の活況などにより増益となった。
◆主な18年3月期通期経常利益上方修正の2部銘柄◆
修正前 修正後
銘柄 <コード> 利益 利益 増益率 株価 ＰＥＲ
森組 <1853> [東証２] 1360 2220 39.5 308 6.9
エスビー <2805> [東証２] 5300 6100 19.1 8660 14.5
ヒラキ <3059> [東証２] 780 990 28.2 1170 8.6
カネヨウ <3209> [東証２] 130 175 38.9 174 15.3
本州化 <4115> [東証２] 2000 2400 19.8 1217 11.6
東邦化 <4409> [東証２] 1700 1950 25.2 445 7.9
上村工 <4966> [東証２] 7090 8140 42.3 7980 14.2
サンユウ <5697> [東証２] 300 390 25.0 654 9.2
イワキポンプ <6237> [東証２] 1969 2290 7.2 2931 12.6
ヤマダコーポ <6392> [東証２] 850 1200 43.9 2807 8.4
ＩＪＴＴ <7315> [東証２] 5800 8000 36.9 825 7.9
兵機海 <9362> [東証２] 250 300 53.1 1735 8.1
※株価は15日終値（単位：100万円、％、円、倍）