天皇陛下を侮辱されて目が覚めた・・・韓流オバタリアンたち！
韓流うんざり…旅行キャンセル相次ぐ 竹島問題、ブーム下火で意識変化
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| 日本固有の領土・竹島（写真：産経新聞） |
旅行会社にソウルなど韓国へのツアーのキャンセルが相次いでいる。竹島問題をめぐる感情悪化が理由だが、両国の対立はこれまでにも繰り返され、そのたびに「政治と経済は別」との考えから沈静化に向かっていた。ところが今回は「嫌韓ムード」もあり、問題再燃から１カ月近くたった今も沈静化どころか、影響が拡大しつつある。
「韓国は海外渡航先でトップ３に入るドル箱。事態の長期化だけは避けてほしいのだが…」
大阪市内の日本旅行の店頭には担当者の願いもむなしく、８月下旬以降、韓国への個人パック旅行のキャンセルが止まらない。関西発着分の９～１０月の予約は前年同期比４割減にまで達しているほどだ。日本から韓国ソウルへは航空便数が多く、関西国際空港から片道１万円台前半の格安航空券が出回るほどの供給過剰状態。こうした中、キャンセルが相次いだため、航空券の価格はさらに下落しているが、それでも「曜日や時間帯によっては機内に数人しかいないこともある」（関係者）という。
「この時期に広告出しても売れないでしょう」。阪急交通社は８月下旬から韓国方面ツアーなどの新聞広告を取りやめた。竹島問題の長期化に備え、同社では関空からの所要時間が韓国ソウルに近い沖縄などへのツアーの品ぞろえを増やす方針だ。両国の対立が激しさをみせているが、各社とも「一般的な渡航注意を喚起しているだけで、ツアーの発売は取りやめていない」（ＪＴＢ西日本）という。
旅行会社にとってはドル箱の韓国だが、韓流に夢中となり、韓国に何度も出掛けていた女性を中心とする日本人の意識も少しずつ変わり始めている。「どのチャンネルも似たような韓国ドラマばかりでうんざりしている」。大阪市内に住む４０歳代の女性はこう話す。２００３年に日本で放映され、大ブームを巻き起こした韓国ドラマ「冬のソナタ」。冬ソナ以降、番組を自ら制作するよりも、韓国ドラマの購入費が安いことを理由に衛星放送、地方のテレビ局では韓国ドラマが１日に何時間も流れるにようになった。
しかし、竹島問題の再燃後、各局には「韓国ドラマが多すぎる」と視聴者からの苦情が殺到。ＢＳ日テレの赤座弘一社長は９月７日の定例会見で、韓国ドラマの放送を減らす考えを示した。また、６月に兵庫県・神鍋高原で韓国人歌手によるコンサートを企画した大阪のイベント会社が突然、倒産した。２日間でチケット約２万枚の販売を見込んでいたが、売れたのはわずか１４００枚。しかも、チケットの全売上高を歌手への出演料に回したため、払い戻しに応じられない事態となり、チケット購入者からは「詐欺だ」との声が上がった。
「必要以上に持ち上げられた韓流ブームが薄らぐ一方、嫌韓ムードは日増しに高まっている。韓国への旅行の落ち込みも長期化するのでは」と旅行業界の関係者は先行きを警戒する。実際、韓国に旅行した東京都在住の４０歳代女性はこう話す。「日本人とわかれば、屋台やタクシーなどは平気で価格をつり上げる。罵声を浴びせる人もいる。竹島問題もあり、今は行きたくないですね」（松村信仁）
常軌を逸した日本批判 韓国はもっと大人になれ
尖閣諸島、竹島をめぐって、日韓、日中関係が厄介なことになってきた。韓国の李明博大統領は、竹島上陸、天皇陛下の謝罪要求、首相親書の返送と、日本への“挑発”に余念がない。日本政府は「考えられない非礼」と怒り心頭だが、いくら日本批判が人気回復に手っ取り早いといっても、常軌を逸している。
こと日本となると、韓国人は個人のレベルでもヒステリックになることがままある。不快な思いをした日本人も少なくないだろう。韓国は今や経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）のメンバーでもある大国だ。それにふさわしい“大人”の行動をとってほしいと思うのだが。
個人的な、しかも狭い交際範囲の話を誤解を恐れず紹介するのをお許しいただきたい。いずれも米国在勤時のことだ。
米の人権団体が贈る賞の授賞式に招かれた。受賞者の一人で、旧慰安婦の救済に奔走してきた韓国人女性人権活動家を紹介された。挨拶のあと雑談になったが、慰安婦の強制連行に関する日本国内の議論に触れたのが気に障ったようだ。「自ら望んで慰安婦になった人などいるわけがない。脅迫、誘拐された人ばかりです。記者という一応世間に認められた職業の人が、何と馬鹿なことを」と万座の中でやられた。罵倒にうろたえてはいけない。周りは他の国の人たちばかり。先方の言い分が正しいと思われてしまえば、“日本代表”として面目ない。１９９３年の政府の調査で強制連行があったとはいっても、全員とはいっていない事実を指摘しただけと説明し、「議論はやめます。あなたにとっておめでたい日ですから」とだけいって、そっと席をはずした。その場にふさわしくない、いかにもまずいことを口走ってしまったのは、こちらがうかつだったとしても、あまりにおそろしい剣幕に辟易（へきえき）した。
ワシントンの韓国大使館員と昼食を共にしたときのこと。お互い避けていたのに、つい慰安婦問題に話が及んでしまった。「強制だとか、自発的だとか、議論することは無意味でしょう」と先方はいう。ははぁ、さすがにスマートな外交官、日本の主張に暗に理解を示したのだなと思ったら、そうではなかった。「結論ははっきりしている。日本はなぜそんなことをいうのですか」。世界情勢に通じている知識人ですらこれだ。
韓国人の某大学教授に紹介されたときも驚いた。名刺を交換したとたん先方の発した言葉。「あなた、豊臣秀吉をどう思いますか」。初対面の“挨拶”にしては強烈だが、「日本とお国との過去の問題について、そろそろ隔意なく話し合ってもいい時代ではないでしょうか」と受け流したら、先方も気がついたか、「初めてお会いした方に失礼しました」とわびてきた。
韓国の人と話をするのは、ことほどさように難しい。議論を吹っかけられるのを恐れて、韓国の人と顔をあわせるのを避けている人も少なくなかった。
断っておくが、韓国人が悪人だといっているのではない。普段は気持ちのいい人たちだし、親しい友人もいる。冷静に過去、現在の日韓関係を議論できる人も少なくない。ただ、国家元首である大統領ですら、こと日本となるとなぜ、ああなるのか、われわれの理解を超える。
韓国は昨年、ＧＤＰで世界１５位、サムスンなどは世界の家電市場を席巻している。“ならず者国家”の北朝鮮とは月のスッポンだ。もっと冷静になることができないものか。そういうことをいうと、韓国の人は、「無反省だ」という。
しかし、来る大統領、来る大統領、最初は「未来志向の日韓関係」を標榜（ひょうぼう）しながら、内政上の要請が生じると、途端に反日に変身する。李大統領は今月１５日の光復節の演説で、慰安婦問題について「責任ある措置を求める」と述べた。“責任ある措置”とは何か。具体的に何をしてほしいのだろう。以前、元慰安婦のための日本政府が基金を設置したことがあったが、個人が金銭の給付を受けることを韓国が嫌ったため、基金の存在が立ち消えになってしまったことを思い出してほしい。
“駄々っ子”を相手にしている暇は今の日本にはない。（産経新聞正論調査室長・樫山幸夫）
