元銀行幹部の大学理事長財務担当副理事長就任は小規模私立大学倒産閉学の予兆である可能性もかなりある。
全国で大学倒産破産がしばしば見られる現代日本の高校生も大変である
これから言うのは大学進学希望の高校生たち、特に、全学の在学生収容総定員数が４０００名前後以下の小規模私立大学に入学しなければならないと自分を納得させようとしている大学進学希望の高校生たちの進学先受験先大学選択にとって重要ではないであろうか。これはかなり以前、それで入説元を失念しています噂の内容です。
旧七帝大を含む国立大学、公立大学とは相異し、大規模私立大学と共に小規模私立大学は民間事業所の一種です。ただ大規模私立大学は、小規模私立大学とは相異して、これまで倒産閉学した事例はなく、また、既存学部学科の定員増や学部学科の新設での事実上の定員増を行い、小規模私立大学に進学入学しようとしていた高校生たちを自大学である大規模私立大学に引き抜いています。大学進学希望の高校生たちは本来的には、旧七帝大を含む国立大学、公立大学に入学することができなくても、本音で言えば、小規模私立大学への入学は可及的に回避し、大規模私立大学に入学したいのです。
そのような大学進学希望の高校生たちには、以下で述べることは進学先受験先大学選択にとって重要ではないであろうか。
小規模私立大学も民間事業所の１つの種類です。それで、旧七帝大を含む国立大学、公立大学とは相異して、大規模私立大学にも小規模私立大学にも、民間会社と同様に倒産破産はありますが、大規模私立大学は、倒産破産の場合、社会的影響力が大きいし、在学生の人数も１００００人前後以上いるので、１００００人前後以上の在学生の移籍を受け入れる大学はなかなかないので、文部科学省は、大規模私立大学について倒産破産をさせないで、そのまま助けます。しかし、文部科学省は、小規模私立大学について、これまでの小規模私立大学倒産破産でもそうでしたが、倒産破産させて、小規模私立大学の在学生も少ないので、少ない人数である小規模私立大学の在学生については、他の何れかの大学、もしかしたら、文部科学省が運営交付金を直接的に渡している旧七帝大を含む国立大学の何れかに移籍させる可能性もありますが、旧七帝大を含む国立大学であれば、常識的に考えて、そのようにはなかなかなりません。このことは公立大学や、偏差値が高い大規模私立大学でも同様であるとだれもが分かることです。
小規模私立大学を開設している学校法人の理事長や財務担当の副理事長に、最近ですが、元銀行幹部を迎えることがあるようです。以前に私共はそれについて北部九州の小規模私立大学について伺ったような気がします。それを好意的に解すると、小規模私立大学が全学総収容定員数に比べた在学生実数の過少による定員割れの２年連続赤字決算のために、取引金融機関の十分な融資を得ることができなくなったので、元大銀行の幹部を、小規模私立大学開設の学校法人の理事長や財務担当の副理事長に迎え、融資を受け入れ易くしたと考えることもできますが、しかし、元大銀行の幹部を、小規模私立大学開設の学校法人の理事長や財務担当の副理事長に迎えたということは、小規模私立大学が全学総収容定員数に比べた在学生実数の過少による定員割れのための財務状態の悪化で間近に想定される自らの小規模私立大学の倒産破産の手続きが順調に行われるための一種の事前的布石であるとも考えられなくもありません。すなわち、赤字決算２年間以上連続の原因となる全学の在学生総収容定員割れを数年連続させている小規模私立大学開設の学校法人の理事長や財務担当副理事長に突然に元銀行幹部を迎えるのは、その学校法人開設の小規模私立大学が間もなく倒産破産する可能性が高胃ということを暗示しているとも考えられる。
小規模私立大学に進学入学しようとしていた高校生たちは、そのような大学への受験や入学進学に当たっては、その小規模私立大学開設の学校法人の理事長や財務担当の副理事長の元職や元勤務先などの職歴経歴を調べた方が良いです。オープンキャンパスなどで小規模私立大学に行った時や小規模私立大学に電話して理由を話し、その大学職員から教えてもらうことも有効です。３月まで高校生であった大学新入生が小規模私立大学に進学入学したと思ったら、間もなく、その大学が倒産破産したということで、他の大学に、移籍先が旧七帝大を含む国立大学であれば不平不満は御両親にもないでしょうが、妙な私立大学に移籍しなければならなくなったら大変です。