九州のかつての小さなお嬢様私立女子大学の凋落の実例について  

           私立大学の採算ラインは80%以上と言われているが、本当か。

―  福岡女学院大学のここ数年のケース ―

 

 小さな私立女子大学に進学入学を希望し、安易に指定校推薦やその他の推薦でのそのような大学への進学と大学受験をお考えの女子高生には、先ず以て考えておいて頂きたいのは、1年生から4年生までの大学全体の学生数が4000名前後以下の 小さな私立女子大学は、国や地方公共団体の役所ではなく、民間企業であって、しかも、いつ潰れても不自然ではなく、当たり前でもある 中小企業 であるという事実である。そのことを自分が含み込んで以下で述べることを読んで頂きたい。そうしないと、小さな私立女子大学に進学入学を希望する女子高生の方は大学卒業後の就職や結婚でも大変なことになります。

 大学受験の高校生たちには、今後、秋から冬にかけて、さまざまな種類の大学入試がある。私立大学の最初の入試は、合格すればその大学に入学し、他の大学の入試は受験しないし他の大学に入学もしないという指定校推薦入試であり、その他、いろいろな推薦入試があり、年が明けて1月になれば、大学入学共通テストなどもある。しかし、苦労して間もなく倒産したり、閉学する大学に合格して、入学しても、就職や結婚などの大学卒業後の自分のこれからの人生にはプラスにならないだけではなく、マイナスにしかならないので、インターネット上で、全国の私立大学の現在の在学在籍学生の実数や文部科学省から認められている各私立大学の1年生から4年生までの全学年の学生総定員数などが掲載されている「大学ポートレート(私学版)」を見て、少なくとも、現在、倒産閉学の危機にある定員割れを起こしている私立大学には受験それ自体もしないことが重要である。ただ、現在、定員割れで、倒産閉学の危機にあるのは、小規模の私立大学だけである。旧七帝大を含む国立大学、公立大学、在学在籍する学生が5000名以上の大規模私立大学は、定員割れで、倒産閉学の危機にはない。

 全国の私立大学の現在の在学在籍学生の実数や文部科学省から認められている各私立大学の1年生から4年生までの全学年の学生総定員数などが掲載されているインターネット上の展示記事に、「大学ポートレート(私学版)」というのがある。この展示記事は、大学受験の高校生、その御両親、高校の担任の先生たちや進路指導の先生たちのために設定されている。「大学ポートレート(私学版)」は、文部科学省から開設を主導され、日本私立学校振興・共済事業団から運営されている。

以下の福岡女学院大学については、「大学ポートレート(私学版)」による。

 1)文部科学省から認められた福岡女学院大学の1年生から4年生までの在籍在学生の総定員数は、2,324名である。

 2)福岡女学院大学の2023年の1年生から4年生までの在籍在学生の実人数は、2,210名である(定員割れの人数は、 ➖114名である。)。そして、福岡女学院大学の2024年の1年生から4年生までの在籍在学生の実人数は、2,041名である(定員割れの人数は、 ➖ 283名である。)。

 3)福岡女学院大学の1年生から4年生までの在籍在学生の実人数の定員割れは、2023年から2024年に亘るという2年間連続、金融機関で言うところの 2期連続 に及んでいる。福岡女学院大学の1年生から4年生までの在籍在学生の定員割れの人数は、年を追って、拡大している。

 

 

・文部科学省認可の福岡女学院大学の1年生から4年生までの在籍在学生の総定員数

                                                                           2,324名

・福岡女学院大学の2023年の1年生から4年生までの在籍在学生の実人数

                                                                 2,210名( ➖114名の定員割れ)

・福岡女学院大学の2024年の1年生から4年生までの在籍在学生の実人数      

                                                                           2,041名(➖ 283名の定員割れ)   

 

 ※   福岡女学院大学の今年(2024年)の1年生から4年生までの在学在籍学生実数は

   昨年(2023年) よりも、 以上の通り、 ➖169名になってしまった。

 ※   このままのペースでいけば、来年(2025年)になると、

  福岡女学院大学の1年生から4年生までの在籍在学生の実人数は、2,000名台を

  切って、1,000名台に入る可能性が大きいが、今では、福岡女学院大学と同様な

  どの小規模私立女子大学でも、多くの新入学生たちや2年生たちから見切りを付け

  られ、新入学生や2年生の退学者数が多いこともあるので、福岡女学院大学も、

  今年度中にも、2,000名台を切って、1,000名台に入る可能性も十分に考えら

  れる。日本の私立大学の採算ラインは文部科学省認可の所定の大学全体学生総定員

  数の80%以上であると言われている。福岡女学院大学では、全学の在籍在学

  学生の実人数が2000名以下になり、1000名台になれば、それはおおよそ、

  福岡女学院大学の文部科学省認可の所定の大学全体の学生総定員数の80%以下

  近くになり、大学の倒産閉学に直結する可能性が高い大学の経営の採算ラインを

  下回ることになるのではないか。以上の通りになれば、惟うに、取引金融機関は、

  少なくとも、福岡女学院大学の2期連続の赤字決算と採算ラインの割り込みとい

  う2つの点を問題視して、たぶん、大学の先生たちや事務職員たちの毎月給与の

  大幅カット、そして、福岡女学院大学の2期連続の赤字決算と採算ラインの割

  り込みということを理由とした賞与の全面カットを求め、それが受け入れられ

  ない場合には、運転資金などの今後の融資見合わせ、その他を要求する可能性

  がある。そのようになると、大学の先生たちや事務職員たちのなかで、住宅ロ

  ーン破綻などになって、到底、大学での授業どころではなくなり、休講になる

  授業が出てくるのではないかと憂慮する。先生たちは、休講にして、金作のた

  めに、個人的にお金を貸してくれそうなところをあちこちを走り回る。勤務先

  である私立大学が定員割れで経営が大変になっているのは普通の金融機関間では

  うわさがすぐに広がり、定員割れで経営が大変になって、給与一部カットや賞与

  全面カットになつた先生にお金を貸す普通の金融機関はなくなる。それでも

  お金を貸すのは高利の金貸し業者しかいなくなる。そのあとが大変であると考え

  る。

 

 ※    福岡女学院大学の学生1人あたりの年間の授業料は大体 100万円 見当であ

   る。それで、福岡女学院大学の2023年の ➖114名の定員割れ では、

   授業料収入だけで1億1400万円 見当で、学生1人当たりの私学助成の分が

   どれだけであるのかは分からないが、何れにしろ、

   減収総額が少なくとも 2億5000万円 以上であると考えられる。

   また、福岡女学院大学の2024年の ➖ 283名の定員割れ では、

   授業料収入だけで 2億8300万円 見当で、学生1人あたりの私学助成の分

   は分からないが、何れにしろ、減収総額が少なくとも 4億円 以上であると

   考えられる。

 ※    かなり以前、何方から伺ったのかについては失念したが、そして、事実か否かも

   不確かであって、さらに、不動産価格は変動もするし、福岡女学院大学が所在す

   る場所は遺跡が出土する地域内にあり、遺跡が出たら、法律で、安価で、

   国か福岡市や福岡県という地方公共団体かに売却しなければならない。

   また、何か建物の高さ制限があったり、建蔽率や容積率が低くて、

   20階以上のいわゆるタワマンなどや高層ビルが建てられない地域であるなどで、

   土地の価格が低く、福岡女学院大学を含む福岡女学院のいろいろな学校や幼稚園

   が立地する福岡女学院の土地全体の価格は、総額で、4億円前後であると伺って、

   そんなに低価格であるのかと驚いたその時の自分については記憶がある。

 

 

 4)2024年という後年は、2023年というその前年よりも、定員割れの人数が不自然に異常に極めて拡大している。すなわち、➖283名であるという後年の定員割れ人数の拡大は、➖114名であった前年の定員割れ人数の 2倍半 である。

 5)福岡女学院大学を受験しようとする女子高校生たちに対して、福岡女学院大学は、毎年の1年生から4年生までの在籍在学生の実人数の年を追った漸進的激減よりも、毎年の新入学生の人数を強調的にアピールしたいようである。そのことで言えば、福岡女学院大学への2023年の新入学生の人数よりも、福岡女学院大学への2024年の新入学生の人数が60名程度増えているようではある   (   但し、福岡女学院大学への2024年の新入学生の 増加分の中には、いわゆる仮面大学生 が多数含まれている可能性がある。仮面大学生 は一応、入学手続きを行い、授業の履修登録も行うが、いつもは、予備校に通ったり、自宅で大学受験の勉強をしたりして、時折、授業出席というよりも大学に出てきて、大学内の様子を見たり、いくつかの授業をのぞいて、学内での先生たちや他の学生たちの様子を観察したりして、自分が卒業すべき大学であるのか否か、大学での教え方や授業内容が中高ではない大学に相応しいものであるのか否かを判断し、事実上は、前期のうちに大学に見切りを付けたりする。それで、1年生の前期と後期の在学在籍者実数が著しく相異し、1年生の後期の在学在籍学生数が教室などで眼に見えて減少する。今はそのような時代である。 )      が、2024年という単年の新入学生の人数よりも、福岡女学院大学の1年生から4年生までの在籍在学生の定員割れの人数の点で、昨年の2023年の定員割れの人数と今年の2024年の定員割れの人数を比べてみれば、既述の通り、極めてかなりの深刻さが、福岡女学院大学にはある。意外であったが、このことは、インターネットでだれでも検索することができる「大学ポートレート(私学版)」の上での福岡女学院大学についての記載内容から明々白々である。

 福岡女学院大学の1年生から4年生までの在籍在学生の定員割れの人数は、 ➖114名 であった2023年から、 ➖283名 であるという今年の2024年に及び、不自然に異常に 前年の 2倍半に 減少が拡大している。そして、年を追う毎に、福岡女学院大学の1年生から4年生までの在籍在学生の実人数は、不自然に異常に、激減している。とある年の新入学生の人数の増加はその年だけの一時的で、偶然偶発的である可能性があり、その次の年の新入学生の人数が前年の減少数を含む減少数になり、過大な人数の減少がある場合がある。それ以前の数年の減少傾向からV字回復したと思わせるとある年の若干の人数的増加に対しては先ずはそのV字回復の真偽を疑う必要がある。大学に入学して2年生になった早々、「しまった。」と後悔しても、あとのまつりになりかねない。

 6)わずか3年以前である福岡女学院大学の2022年の1年生から4年生までの在籍在学生の実人数は2,446名であったが、そのわずか3年後である福岡女学院大学の2024年の1年生から4年生までの在籍在学生の実人数は2,041名で、その3年間に、福岡女学院大学の1年生から4年生までのすべての在籍在学生の実人数が ➖405名 も激減した。

 7)【重要】九州大学などという旧七帝大やその他の国立大学や福岡女子大学などの公立大学とは相異して、福岡女学院大学は、私立大学であるとはいえ、民間の事業所である。私立大学に授業料という収入をもたらす在学在籍学生が定員割れであるというのは、その定員割れの学生数分の授業料が私立大学に入って来ないということであり、また、その定員割れの学生数分の私学助成金額も私立大学に入って来ないことである。

 ひと言申し上げますが、学校法人の会計と民間企業の会計では、やり方の点で相異するなどと言いますが、民間企業の会計とは相異して、確かに、学校法人の会計では、赤字とか、黒字とかという言葉は使いませんが、しかし、実態は同じです。学生が文部科学省認可の総定員数よりも少なければ、先生たちや職員たちの人件費などという支出を少なくしない限り、その当該の学校法人の会計では、民間企業で言うところの赤字と同様になり、取引金融機関から、学校法人に対して、民間企業と同様に、最終的には、下記で述べる対応が行われます。これまで、大学が倒産閉学してきました。それらの大学はすべて、小規模私立女子大学だけです。旧七帝大を含む国立大学、公立大学、大規模私立大学は倒産閉学とは無縁で、むしろ、それらの何れの大学でも受験生も入学志願者も増えています。それで、大規模私立大学は、定員増を文部科学省から認められています。それが、小規模私立女子大学から学生を引き抜いています。旧七帝大を含む国立大学、公立大学については、政策的理由から、文部科学省は定員増については容易に認めません。小規模私立大学に入学する女子高生も、本音は、旧七帝大を含む国立大学に進学したいです。それがダメでも、公立大学に進学したいです。それで、それらがダメなら、本当は、せめて、私立大学でも、偏差値の高下とはどうでもよく、偏差値が低くても、大規模私立大学に入学したいです。そのような女子高生にとってみれば、学校法人の会計では、赤字とか、黒字とかという言葉は使わないなどというのはどうでもよく、別の言葉を使ったとしても、自分が行きたくないのに行かなければならない小規模私立女子大学が赤字のためにいつ閉学倒産しても不自然ではないなら、そんな大学には行きたくないです。行くところがないから、行くことにしています。このことを以前知り合いの御令嬢から伺ったことがあります。その御令嬢の実家から徒歩数分のところに、とある七帝大の1つはあります。そこに行きたいと言っていました。どうしていつ潰れても不自然ではない遠方の小規模私立女子大学に行かなければならないのかと泣きじゃくる時もありました。それには知り合いも困惑していました。その御令嬢に対して、理由として、学力がないからと言えますか。

 私立大学の毎年度の予算の中の収入は、その私立大学の1年生から4年生までの在籍在学生の所定定員人数による授業料の合計と私学助成で計算されているので、定員割れは予算の収入金額が充足しないことになり、その年の決算では、基本的には、普通、当然に、赤字決算になる。

 私立大学を含む民間事業所が、2年連続で、金融機関で言えば、2期連続で、赤字決算になれば、その民間事業所の取引金融機関は、一般論としては、普通、取引しているその民間事業所に対して、下記のことを行う。

 ①多くの場合は、融資先(私立大学を開設し、経営している学校法人)に対する取引金融機関の人件費などの運転資金を含む融資が今後中止となり、

 ②融資先に対する取引金融機関のこれまでの融資金額についてその全額の一括で、しかも、即時的に、返済を求められる可能性があります。

 ③融資先が取引金融機関との契約でいつでも自由に融資を受けることができる金額枠という当座貸越枠は、廃止になる可能性が高くなります。 

 ④どうしても一括で、即時の返済が難しい場合には、融資先は取引金融機関から、長期への組み換えを要請される可能性もありますが、その結果、融資先の毎月の融資返済金額が増加し、厳しい資金繰りがなおいっそう厳しくなります。再度の融資依頼には、今後の余程の黒字予測か、さらなる担保の提供の対象になる高価な土地やそこでの高価な施設や設備の所有かが融資先には不可欠です。

 ⑤自転車操業や多重債務などのために取引金融機関への融資先の融資返済が不能になると、取引金融機関から融資返済が融資先に督促されますが、その督促に応じることができないと、遅延損害金が発生し、融資返済金額が遅延損害金を含めて大きくなり、完全な融資返済がなおいっそう行うことができなくなります。事業(私立大学)の倒産閉学に至る道程がさらに進むことになります。

 ⑥そして、融資先が取引金融機関に対する完全な融資返済を今後行うことができないと取引金融機関が融資先について判断した場合、

融資先(私立大学を開設し、経営している学校法人)は、

 1  返済期間の延長や利息のカットを求めて取引金融機関との間で直接的に交渉する手続き、

 2  裁判所を通して融資金額の減額を取引金融機関に求める手続き、

 3  裁判所を通して融資返済金額の全額の返済免除免責を取引金融機関に求める手続き、

以上の3つの手続きのなかの何れかを執ることになります。

 

 以上のこれらの手続きの何れかを執る際に、融資先は、金融機関から提示された条件に同意して、事業(小規模私立女子大学)の今後の存廃を決定し、その如何で、事業(私立大学)は閉学倒産になります。

 私立大学が倒産閉学すると、その大学の先生たちは全員、働く場所がなくなったので、通常は、解雇になります。解雇になると、給料が大学の先生には入ってこなくなります。そうすると、大学の先生たちが住宅ローンを抱えていたり、その息子様やお嬢様が遠方の大都会の大学の学生であったり、海外の大学に留学していたりすれば、住宅ローンの返済ができなくなったり、自己破産になり、息子様やお嬢様にお金の仕送りができなくなったりし、今まで住んでいた自己所有の住宅やマンションは金融機関や住宅ローン保証会社などから取られ、御家族全員で自己所有の住宅やマンションから退去しなければならなくなり、息子様やお嬢様は大学を中退したり、留学を途中で止めて帰国したりしなければならなくなります。自分が勤務する私立大学の閉学倒産のために解雇された大学の先生は、自己破産による自己所有の住宅やマンションからの一家での退去やお嬢様息子様の大学中退や留学中止の事態の到来が分かっているので、そのようにならないために、お金を借りようとしますが、破産しているので、もはや、銀行などからはお金を借りることができません。小さなお嬢様私立大学ではたいてい、ゼミ制を行なっていますが、各ゼミには、学生を10人程度所属させて、1人の先生が各ゼミの担当としてクラス担任のように自分のゼミの学生を担当しています。1つの方法として、大学の先生は、自分のゼミに所属していた学生の実家を一軒一軒訪問し、なりふり構わないで、自分の現在の金銭的窮状をうったえて学生の親たちから借金しようとする可能性があります。それは、それしか金銭的窮状打開のための方法がないからです。破産すると、社会的で制度的なことは何もできなくなります。それは、その大学の先生の社会的で金融上の信用が破産によってその大学の先生から喪失しているからです。

 私立大学で、次のことが発生するのかどうかは分かりませんが、民間の会社、取り分け、従業員が100人程度の中小企業では、売り上げが少なくなり、取引金融機関から見放される程度の数年連続の赤字経営、赤字決算が起こると、会社倒産による失業を悲観して、会社のお金を持ち逃げ、横領着服する社員が幾人か出てきます。それで、会社は、取引金融機関や社会から信用を失い、倒産閉鎖廃業になります。小規模私立女子大学も、中小企業に相当します。小規模私立女子大学で、取引金融機関から見放される程度の数年連続の赤字経営、赤字決算が起こると、閉学倒産による失業を悲観して、大学のお金を持ち逃げ、横領着服する大学の職員や先生が出てくるのではないのかと憂慮します。

 但し、

 以上で述べたことは可能性が高い、普通の一般的なことで、個別、福岡女学院大学に当てはまることであるのか否かについては不明です。たとえとある民間事業所が赤字決算を何年も連続して出したとしても、その民間事業所がいつでもどこへでも一存で売却可能である多大に高価な財物財産動産不動産を所有していれば、如何に赤字決算したとしても、簡単には閉学倒産しないが、そのような財物財産動産不動産の所有がなければ、民間事業所は、2年連続で、金融機関で言えば、2期連続で、赤字決算になれば、それは場合によっては数年以内という間近な倒産閉学の出発時点になると思われます。

 しかし、上述したことが、事実であって、福岡女学院大学の現況であれば、小さな私立女子大学である福岡女学院大学は、現在、倒産閉学のとば口に立っているのではないのか。福岡女学院大学は、そのような危機的現況の福岡女学院大学に入学したいという女子高校生全員に対して、指定校推薦入試を含むその入試以前に、福岡女学院大学の既述の危機的現況をありのままに正直に率直に、直接的にか、あるいは、高校などを通して積極的に伝えるべきであって、それが、福岡女学院大学の研究教育機関としての矜持や誠意であり、キリスト教をその建学の精神とする証しではないのか。受験生にとって知りたい事実について、虚偽通知だけではなく、沈黙も受験生たちに対する虚偽通知の一つである。福岡女学院大学に入学したいという女子高校生全員に対して、福岡女学院大学が自らの現下の既述の危機的現況をありのままに正直に率直に、高校などを通して積極的に伝えないで、何も言わないというのは、女子高校生に消極的にでも虚偽を言っているのと同じで、キリスト教を建学の精神とする大学にしては不誠実であると愚考する。福岡女学院大学についての「大学ポートレート(私学版)」のインターネット上の記事を拝見したが、福岡女学院大学は、福岡女学院大学についての「大学ポートレート(私学版)」のインターネット上の記事において、

ありのままに、福岡女学院大学の1年生から4年生までの在籍在学生の2024年での定員割れの人数が➖283名という福岡女学院大学の1年生から4年生までの在籍在学生の文部科学省認可所定総定員の 10%強の定員割れ であるという自らの極めて著しい窮状の現在の大変さや危急存亡さを公開しています。それによれば、福岡女学院大学の現在と今後は、極めて憂慮すべき事態に入りつつあるのではないでしょうか。福岡女学院大学への進学を希望する女子高生は、そのような大人の事情を気にする必要はありません。