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現代新書編集部 によるストーリー
「南海トラフ巨大地震」で大ダメージ…この国は本当に「国民の命」を守れるか
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2011年3月11日、戦後最大の自然災害となる東日本大震災が発生した。あれから13年、令和6年能登半島地震をはじめ何度も震災が起きている。
しかしながら、これから起きうる大きな自然災害（首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山噴火）について本当の意味で防災意識を持っている人はどれほどいるだろうか。
もはや誰もが大地震から逃れられない時代、10刷ベストセラーの話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれ、また、防災に必要なデータ・対策が1冊にまとまっている。
そのとき、政府はどう動くのか？
南海トラフ巨大地震が襲いかかってきたとき、政府はどのような対応を見せるのか。
〈基本的には首都直下地震における対処行動と同様に、国家の総力を挙げた応援活動が展開される。応援部隊の派遣規模は警察が約1万6000人、消防は約2万1000人に上り、自衛隊も約11万人投入される。
国土交通省の緊急災害対策派遣隊「TEC-FORCE」は約1360人派遣され、航空機約490機、船舶約530隻も投じられる。医師や看護師らで構成する災害派遣医療チーム「DMAT」が陸路や空路で参集するのも同じだ。〉（『首都防衛』より）
大人数が救助、支援にあたる。
では、救援物資などについては、どういう計画なのだろう。
「首都防衛策」に匹敵
〈被災府県の拠点には発災後4～7日間に必要な救援物資を輸送する計画で、具体的には飲料水46万立方メートル、食料1億800万食分、毛布570万枚、乳児用粉（液体）ミルク42トン、簡易トイレ9700万回分、トイレットペーパー650万ロール、生理用品900万枚などを想定している。
関東から九州にかけてさまざまなダメージが生じ、経済被害が東日本大震災の約10倍にも達するという重要性を踏まえ、国家を挙げた応急対策活動のレベルは「首都防衛策」に匹敵するものだ。〉（『首都防衛』より）
国は首都直下地震と南海トラフ巨大地震という二つの大地震が襲来した場合の対応は考えているものの、南海トラフ巨大地震の連続発生や首都直下地震との連動までは描き切れていない。
そうした中、話題書『首都防衛』ではこの国で一度起きた大震災と火山噴火の大連動を分析し、多数のデータから最悪の被害想定を提示している。
つづく「『まさか死んでないよな…』ある日突然、日本人を襲う大災害『最悪のシミュレーション』」では、日本でかなりの確率で起こり得る「恐怖の大連動」の全容を具体的なケース・シミュレーションで描き出している。
