コメントありがとうございました。

しかし、「公共の福祉」を理由として
同性愛者が多いと報道するのは、根拠が弱いと
思うのですがどうでしょうか。

というのは、この「同性愛者のHIVが多い」という
情報に公共の福祉の概念を適用するということは
世間一般に知らせることで利益となるという前提がある
わけですよね?

しかし、世間一般の方は異性愛者が大半であり
この「同性愛者のHIVが多い」という情報には
異性愛者にとっての公共の福祉にならないということです。
(バイセクシャルの方が多いならそうなのかもしれませんが)

確かに、同性愛者の方にとっては、公共の福祉として
公表すべき情報で、HIVに警戒すべきと啓発ができます。

しかし、異性愛者の方にとっては、同性愛者の方の公共の福祉を
優先した結果、差別心が生まれて
別の効果を生んでしまうのではないでしょうか?

つまり、公共の福祉が、意図せぬ効果を生んだ
という結果に繋がるんじゃないか?という疑問です。

それで、HIV差別が助長され
結果として、異性愛者・同性愛者を含んだ全てのHIV患者の
不利益になるんじゃないか?
と率直に疑問に思って前回の記事を書きました。


HIVを含め、性的なものを介在することで
広がりやすい病気というのは、偏見が同時に生まれやすいものです。

だから行政も、報道する側も
慎重さが求められるはず・・・・なのに
なぜか、この辺は気にされていないのが現状です。

HIVはその「不治」という特質から
他の病気に比べて報道は慎重にしてほしい・・・というのが
個人的なお願いですね。