２０２０年３月から、本格化したコロナウィルス感染症問題を抱えながらも１０月も後半に入りました。
本来は、私も今年２０２１年でフィットネス・スポーツクラブ業界での仕事も２５年めになるところでした。
ところが、この世界的なコロナウィルス感染症問題の広まりが、私自身のやって来た成果が活きると見込んでいたところ、その反対で運動プログラム指導者の仕事は、ほとんどがストップしてしまい、私のレッスンも地元のスクール授業のみになり、他はセミナーや講習会などを行い、集中して行いました。
昨年は、米国大手の老舗、ゴールドジムが倒産し、私も(株)ニッセイ・エグザスから、マイカル・ピープル エグザス、そしてコナミスポーツ＆ライフと、長く勤務していましたが、本社全体での業績悪化で経営全体が立ちゆかなくなり、いくつかのクラブとの契約のあるスタジオプログラム運動のインストラクターは長引くコロナ問題で、移動の制限や不特定多数との人々との接触があるということが理由で契約更新がされなくなり、多くの中小大手のスポーツクラブで指導に周ったインストラクターの派遣事業の会社も退社することになりました。
人々の健康増進活動での、仕事をずっと２４年間現場で立ち続けて来て、年配会員の方々に激励をしながら一緒に、太極拳、健身気功、武術の指導にと邁進していましたが、このようなかたちで、１クラブ以外の契約がなくなってしまうことは、非常に不本意な思いもありますが、今のフィットネス・スポーツクラブ自体全体で考えると、かつてのように良心的な感覚とは異なり、拝金主義体質になり、その反動も大きいことは実感します。
政府行政からの、要望が出て ここまで業界・業種が致命的な経営悪化で社会活動機能の停止を経験するのは、２００８年のリーマンショック以降で最大幅です。
以前より「新時代型太極拳、健身気功、武術活動」の展開を、と言って来ましたが、日本的に徐々にと展開ではなくなり、いきなり、そちらの方が重要になるような後押しになってしまいました。
私の仕事では、全日本太極拳連合会での団体職員としての役職も退任することになり、神奈川県でも、方向性を変えて、これまで通りの横浜武術院に、龍身蛇形太極拳と伝統気功 華侘五禽戯の２大非物質文化遺産での２項目を、神奈川県気功太極拳倶楽部として統合して活動を展開することにしました。
これは、アフターコロナ・ウィズコロナ時代に応対するために、また何時緊急事態宣言や、自民党政権はロックダウンを政策で検討しています。
そのためにも、コロナ時代以降にいわれている「積極的に縮む」方策を執り、堅実で確実な方向性での活動にしていきたいと思います。
実際のところ、若年層はやはり心配さが両親やマスメディアからの影響で委縮しやすく、年配の皆様で、新規の会員さんを集めていく、というところは難しいと感じています。
やはり、一番コロナ問題で悪影響を受けている、４０代～６０代とはたらき盛りですが、業績悪化によるリストラ、心理的な疲労、健康への心配を抱える皆様への、健康不安の払拭を最優先に考えていきたいと思います。
私自身も、かなりの悪影響を受け、心身には自信があり免疫効果の高さも自負がありますが、社会環境が不安定になり、その煽りを長く受け続けることは正直結構答えました。
しかしながら、コロナ問題も３年後、５年後には必ず終息した時に、より力を発揮したいと思います。
今の横浜武術院、神奈川県気功太極拳倶楽部では、新規クラスの創設を共に行って下さる皆様を募っています。あるいは、東京都内、横浜市内、神奈川県内で地域の区民センターなどを活用しての、出張講習会なども承ります。
関心のある皆様は、横浜武術院ＨＰから「お問い合わせ」でご連絡下さると嬉しいです。
宜しくお願い致します。
～今年の４月からの上半期データを受けての記事です～
フィットネスクラブ（スポーツジム）の苦境。コロナ禍で倒産・廃業が、2020年度は過去10年で最多に！
6/11(金) 15:10配信
フィットネスクラブの苦戦が続いている。帝国データバンクの調査では、昨年度（2020年4月～21年3月）に発生したフィットネス（スポーツジム）事業者の倒産や廃業が累計26件に上った。19年度の23件を上回って過去10年で最多となり、過去20年間ではリーマン・ショック直後で需要が大きく後退した2008年度の29件に迫る。
フィットネスクラブ業界では、設備が充実した大型店舗の出店から、提供プログラムの特化などで省スペース・割安な小型店舗を駅前・駅ナカやロードサイドに出店するなどして店舗網を拡大。24時間営業化による利便性の向上、光や映像などを多用したエフェクトスタジオなどサービスの質的向上や差別化にも注力し、顧客層の開拓を進めていた。こうした各社の営業施策に加え、2019年のラグビーワールドカップ、2020年に開催予定だった東京オリ・パラなど大型スポーツイベントの開催効果で、スポーツ機運の高まりが追い風となり、従来のメイン利用者だったシニア層に加えて、会社帰りのビジネスパーソンといった新規顧客層を獲得、各社の業容は総じて拡大傾向にあった。
しかし、新型コロナウイルスの感染拡大により経営環境が一変している。業容拡大に伴い、顧客獲得競争が次第に激化していたなか、自治体からの要請で余儀なくされた度重なる営業時間短縮や休業、会費免除や休退会者の増加といった問題に直面した。また、スポーツ施設が感染リスクの高い施設として捉えられたことから新規会員の獲得も伸び悩み、各社とも平時の営業状態へ回復するメドが立たない状況が続いている。
そのため、大手事業者でも大幅な赤字を計上するなど非常に厳しい業況を余儀なくされ、特に経営体力に乏しい中小フィットネスクラブが耐えきれず経営破綻や事業継続を断念するケースが増えているほか、大手でも不採算店舗の整理といった動きが目立っている。
帝国データバンクが保有する企業データベースを基にフィットネス事業者の業績を調査した結果、通期予想を含めて2020年度業績が判明した約500社のうち、7割超で前年度から売上減少となることが分かった。このうち、減収となった企業の売り上げ減少幅は平均で20％を超えており、前年度から半減以上となった企業もある。また、減収企業のうち利益動向が判明した企業約130社をみると、約6割が最終損益で赤字、2割では減益となり、損益面でも影響を受けた企業が8割超に上るなど、コロナ禍の影響が直撃した2020年度の収益状況は厳しさが改めて浮き彫りとなっている。
背景にあるのは、コロナ禍に伴う利用者の急減と、それによる会費収入の大幅減がある。経済産業省の調査によると、近年のフィットネスクラブ利用者は累計で2000万人を超え、20年間で約2倍に増加。しかし、国内で新型コロナの感染が拡大、緊急事態宣言の発出や新型コロナ感染拡大スポットの例としてフィットネスクラブが取り上げられたことが響き、昨年5月には、利用者数は2019年のわずか5％台まで急落していた。以降は感染対策を強化しながら各施設を順次再開させたものの、在宅勤務の普及や不要不急の外出自粛などで店舗への来店頻度が大きく落ち込み、今年に入っても利用者が前年比7割前後の回復にとどまるなど、需要の回復は遅れ気味の状況にある。
もともと、フィットネスクラブ各社は健康意識の高まりから利用者の安定した獲得を織り込み、都心部などを中心にジム開設を進めるなど、積極的な業容拡大策を進めてきた。そのため、コロナ禍による利用者の急減は各社とも想定外の事態で、休業補償金や雇用調整助成金などの支援もあったものの、即座の対応は難しく、会費収入の低下で売り上げ激減を余儀なくされた。加えて、増員したインストラクターに対する給与負担や回収困難となった新規出店費用、既存店の賃料負担が重くのしかかり、大手では数億円規模の欠損となるケースも出るなど、経営へのダメージがより拡大する要因になった。
そのため、近年右肩上がりの成長が続いたフィットネスクラブ市場全体でも、2020年度は大幅な縮小が見込まれる。現状のペースで企業業績が推移した場合、20年度の市場規模推計は5000億円台にとどまる見通しで（事業者売上高ベース）、過去最高となった19年度の約7100億円から3割超の減少となるほか、過去10年では初めてとなる市場縮小を余儀なくされる見通しだ。
また、顧客満足度調査を手掛けるoricon ME社が、昨年11月に約5200名を対象として実施した調査では、フィットネスクラブの利用について現利用者のほぼ全員が継続を考えているほか、コロナ禍で利用を中止した元会員でも7割以上が再度利用したいと回答。外出自粛が長期化するなか、改めて運動や健康への見直しも進んでおり、国内市場が持つ成長ポテンシャルはコロナ禍でも依然として高い点が指摘できる。そのため、各社とも客足が伸び悩む屋内店舗型サービスから、オンライン中心のサービスや、アウトドア型のフィットネスなど新たな需要を掘り起こすことで、利用者の早期回復や経営の立て直しを模索している。