2月28日（土）に弊社代表・横山光昭がサタプラに出演！！

こんにちは、マイエフピーです。

弊社代表・横山光昭が【2/28（土）】に放送予定の

MBS／TBS系全国ネット（福岡・佐賀はＲＫＢ） 
サタデープラス（#サタプラ）に出演します！

出演コーナーは
【Ｎｏ．１の人に５行にまとめてもらいました！】

テーマは――
「お金を貯めるために本当にやるべきこと」

これまで3万件以上の家計の相談を受けてきた『お金のスペシャリストNO.1』として、お金の管理が苦手な人でも、“これだけやればOK”のポイントを【5行】にギュッと凝縮してご紹介する企画。

この5つを意識するだけで
あなたの貯金力が変わるかも…！
ぜひご覧ください。

【放送日時】
2月28日（土）朝7時30分〜9時25分

▼番組HPはこちら↓↓
https://www.mbs.jp/saturday-plus/

宣伝の動画も見れますので、ぜひご覧ください！！

妊娠後の医療保険、今からでもできることは？｜FP相談のマイエフピー

こんにちは。マイエフピーの菅原です。

妊娠がわかると、赤ちゃんの成長と同じくらい、自分の体のことも気になりますよね。
「もし入院や帝王切開になったらどうしよう…」「今からでも医療保険に入れるの？」
そんな不安を感じて、相談に来られる方はとても多いです。

今日は、そんな“妊娠が分かったあと”に医療保険を考えた時に、知っておきたいポイントをお伝えします。

【1】妊娠中は契約できないこともあります。

妊娠中は体の状態が大きく変化する時期です。
BMI、血圧、悪阻など…。

「妊娠していること」が理由ではなく、その他の要因で契約が難しくなるケースも少なくありません。「入りたいと思った時に入れないことがある」という点を、まず知っておくことが大切です。

【2】加入できても、妊娠・出産に関する部分は“対象外”のことも
「妊娠中」の加入の際、「子宮・卵巣及び卵管」に不担保期間（期間は、生命保険会社による）を設けるという特別条件がつくことがあります。これは、指定された期間は、指定された部位に関連する手術・入院に対して給付金は出ませんという条件がつくということです。

つまり、もし帝王切開になっても給付金は受け取れないということです。

このように、妊娠中に加入できても、**妊娠や出産に関わる部分は保障の対象外（不担保）**になることがよくあります。
契約前に、「どの範囲が対象外になるのか」「条件がつく期間」をきちんと確認しておくと、後で安心できます。

【3】医療保険に入れなくても、支えはあります

「じゃあ、何も備えられないの？」と不安になるかもしれませんが、大丈夫です。
公的な制度でも、出産や入院の費用をしっかり支えてくれる仕組みがあります。

たとえば帝王切開になっても、健康保険が使えるため自己負担は3割。
さらに「高額療養費制度」を利用すれば、医療費の上限が決まっており、想像よりも負担は抑えられます。

また、「県民共済や都民共済」といった共済制度なら、妊娠中でも加入できる場合があります。
医療保険に入れなかったとしても、共済や公的制度をうまく組み合わせることで、しっかり備えることはできます。

【4】安心して出産を迎えるために

妊娠中は、体だけでなく心もデリケートな時期です。
「知らないことで損をしたくない」「家族に負担をかけたくない」と思う気持ちは、とても自然なこと。

医療保険が難しい場合でも、今できる方法を知っておくだけで気持ちはぐっとラクになります。
健康保険・共済・貯蓄など、“自分にできる備え”を一緒に考えることが何よりの安心につながります。

ここまでお読みいただきありがとうございました。

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大学生の子どもがいるご家庭必見！年末調整で見逃せない扶養控除の改正点｜FP相談のマイエフピー

こんにちは。マイエフピーの菅原です。
大学生のお子さんがいるご家庭で、今年から税金の控除内容が変わることをご存じでしょうか？
令和7年度の税制改正により、19～22歳のお子さんを扶養している場合の「特定扶養控除」が見直され、これまでの年収103万円の壁が150万円へと引き上げられました。
これまで、お子さんのアルバイト収入が103万円を超えると所得税がかかり、親の扶養から外れてしまうケースがありました。
しかし、今年からは150万円までは扶養控除の対象となり、さらに150万円を超えても段階的に控除が減る仕組みが導入されています。

弊社でもご相談者さまのコンサルティングをする中で、今回の改正をお伝えした経緯がありました。

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大学2年生のAさん（20歳）は、生活費を稼ぐためアルバイトをしていますが、103万円を超えるとお母さんの扶養から外れてしまう可能性があり、年末にシフトを減らして調整していました。本当は、年間120万円ほどの収入が必要とのことで、たまに生活費が足りないとお母さんに連絡がくることも。学費だけでも大変な中、＋αは出してあげたいけど、なかなか厳しい…。

でも、今年からは150万円までは「特定扶養控除」の対象となるため、Aさんはシフトを減らさずに働くことができ、お母さんの控除も維持できるようになりました。
勉強と両立は大変ですが、物価が上がっている今、生活費が増えることに安心感が増していると仰っていました。――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
扶養控除の適用や税負担の有無は、家計に大きく影響します。
年末調整や確定申告の際には、お子さんの収入が103万円を超えている場合でも、お子さんを扶養に入れる手続きが漏れないよう注意しましょう。

なんらかの税制改正は毎年行われます。正しく知り、自分の場合は？という視点で、上手に活用していきたいですね。

ここまでお読みいただきありがとうございました。

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教育費をどこまでかける？２つの家庭から見る教育費のリアル｜FP相談のマイエフピー

こんにちは。マイエフピーの菅原です。
「ほかの家庭は、子どもの教育費にどのようにお金をかけているのだろう？」
そんな疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。

教育費はご家庭によって大きく違いますが、どのような工夫をしているかを知る機会は、なかなかありませんよね。

そこで今回は、２つのご家庭をもとに、どのようにお子さんの教育費をかけているかの事例を紹介していきたいと思います。

【Aさまのご家庭】

Aさま一家は、会社員のご主人、扶養内でパートをされているAさま、小学生のお子さんの3人家族。
教育費は塾と習い事あわせて月9万円。

さらに季節講習などで年間約120万円。
「子どもが友達と切磋琢磨できる環境は大事」そう思うAさまは、教育費の重さを感じながらも、「私が頑張れば、子どもに経験を与えてあげられる」と全力でサポートされています。

ただし、その分ご自身の食費や被服費はできる限り節約。自分のためにお金を使えないつらさも抱えていました。
そんな中で取り入れたのが、「自分費」としての月5,000円のお小遣い。

小さな工夫ですが、気持ちをコントロールしながら日々を乗り切る大切な支えになっています。

さらに、お子さんのやる気を伸ばすために「ご褒美費」として月6,000円をあえて予算化。

教育費をかけつつも赤字にならないよう、日々細やかな家計管理をされています。
そして黒字分はNISAでの積立投資へ。

子どもの今と、自分たちの未来、その両方を大切にされています。

【Bさまのご家庭】

一方のBさまは、ご夫婦と小学生のお子さん2人の４人家族。

夫婦共働きで、教育費のルールはとても明確。
「1人あたり月3万円まで」と上限を決めて、習い事は兄弟で公平に配分。

送迎の負担も考え、長くダラダラと続けるのではなく、「新しい習い事を始めるなら、ひとつやめる」という方針を徹底されています。

また、教育費だけでなくレジャー費にもきちんと予算を、以前はご両親がすべて決めていましたが、今ではお子さんの意見を取り入れて「一緒に作る楽しみ」も大事にされています。

将来のための積立投資も、予算に組み込むことを忘れません。

日常を楽しみつつ、未来への準備もバランス良く進められています。

【まとめ】
Aさまは「教育に思い切って投資しつつ、自分の楽しみも工夫しながら両立」。
Bさまは「ルールを決め、無駄を省きつつ楽しむメリハリ型」。アプローチは違っても、どちらのご家庭も共通しているのは「教育費だけを見ず、家計全体を俯瞰しながら工夫している」という点です。
教育費はただ“増やす”ことではなく、“メリハリをつける”ことが大切だと気づかされますね。
あなたのご家庭はどちらのタイプですか？最後までお読みいただき、ありがとうございました。
励みになりますので、ぜひブログの「いいね」やフォローで応援していただけると嬉しいです。

※Aさま・Bさまのケースはわかりやすくデフォルメしたものです。
ぜひ「ひとつの参考例」として読んでみてくださいね。

妊娠中は食費もアップ？意外なお金の増減と備え方｜FP相談のマイエフピー

妊娠や出産は大きな喜びですが、同時に「お金の不安」が頭をよぎる人も多いと思います。
出産前後は、収入・支出の変化が大きい時期です。

今回は、妊娠後の「収入の変化」と「出産後の生活費」 に絞って、生活の変化をお伝えしていきたいと思います。

【産休・育休で収入はどう変わる？】

出産前後は、妻の収入が大きく変わります。

会社勤めの方であれば、産休で仕事を休むと、給料が出なくなってしまうので、収入が減っても生活が回るのか、お給料が減る時期だからこそ「生活費と貯金目標」を夫婦で一度確認するのが大事になります。

「どのくらい収入が減って、どのくらいなら生活に足りるか」を早めに夫婦で共有していきましょう。

育休に入ると半年間は、休業前の賃金の67％、7か月目からお子さんが1歳６か月になるまでの間は、賃金の50％が、育児休業給付金として支給されます。

休職前よりも収入は下がってしまいますが、このような制度である程度カバーされているんです。

ただし「支給は2か月に1回」で、手当が入ってくるのも時間がかかります。

例えば、８月・９月分の手当が１０月に支給されるイメージです。

この間を貯金でカバーするのか、ご主人の収入の範囲内でやりくりするのかは、ご夫婦でしっかり確認していきたいですね。

【出産前でも増える支出がある】

妊娠中は収入が減るだけでなく、意外なところで支出が増えることもあります。

代表的なものが食費の増加です。

妊娠中はつわりや体調不良で料理が難しくなることも多く、「今日は作れないから外食に頼ろう」「宅配や惣菜を買おう」といった日が出てくるご家庭も多いです。

また、体調に合わせて食べられるものが限られたり、栄養を意識した食材を追加したりすることで、普段よりも食費がかさむ傾向があります。

例えば、妊娠前は月5万円だった食費が、外食や宅配を利用することで月6万〜7万円に膨らむケースも少なくありません。

このような増加は一時的なものですが、事前に「妊娠中は食費が上がるかもしれない」と想定しておくだけで、家計の不安を小さくできます。

マイエフピーの【まねサポ】では、妊娠後の家計についてのご相談も頂いています。
「どんなふうに家計がかわるんだろう？」「自分の場合はどうなんだろう？」というような疑問があれば、ぜひご相談ください。

https://myfp.jp/money-consult/

【家計の変化に備える工夫】

・予算の組み替え：妊娠中は一時的に食費が増える前提で、交際費や娯楽費を減らすなどバランスを取りましょう。

・サービスの活用：宅配弁当や食材宅配は割高に感じるかもしれませんが、時間や体調を守るための「必要経費」として割り切ることも大切です。

・夫婦の協力：パートナーが料理を担当する日を作ることで、外食や宅配に頼る回数を減らす工夫もできます。

ご主人が料理を作れるご家庭は、ご主人と協力しながら、苦しい時期を乗り切りましょう。

【まとめ】

妊娠出産を通してのお金の変化は、誰もが通る道です。

収入減や支出増の変化を知って準備しておけば、不安は安心に変わります。

制度やサポートを活用して、前向きに赤ちゃんを迎える準備を進めましょう。

ここまでお読みいただきありがとうございました。

出産後の家計の変化については、次の機会にお伝えしていきたいと思います。

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