１９９７年の京都議定書は、日本がＥＵの策略にはまった結果できたものである。
ＥＵは、はじめ標榜していた１９９０年比１５％削減目標を、交渉が始まると、８％に変更した。
森田実氏は、次のように言っている。
「１５％削減のハッタリで日本のマスコミを味方にし、「１９９０年基準」というＥＵに好都合な基準を認めさせた。」
「日本の大新聞は、１９９７年にＥＵの広報戦略に利用されたことを反省しなければならないのに、いまだに反省していない。」
「「１９９０年基準」はＥＵの外交戦略の成功がもたらしたもので、この基準に拘束されていては、日本が「環境と産業の調和」を実現することは困難である。」
日本人は、地球温暖化問題のいかがわしさについて、目を開かないといけないと思う。
そもそも、炭酸ガス（ＣＯ２）が地球温暖化の主要な原因だという説は、単なる仮説のひとつに過ぎないにもかかわらず、あたかも真実であるかのように宣伝され、思い込まされているのだから。