久々のブログになります。
ここ数ヶ月、毎週のように何れかの週刊誌に終活特集のような記事が目につきます。
「週刊現代」「週刊ポスト」「週刊文春」。。。その他の週刊誌においても頻繁に特集が組まれています。
内容としては、相続、墓じまい、遺品整理など、その他は、死後の手続きに関しての特集も目立ちます。
また、芸能人や著名人の方の終活の記事、これも最近よく目につくようになりました。
昨年実施されたマクロミルの「終活に関する調査」においても、終活の関心度は上がっている傾向にあり、更に、今、終活に対する注目度が増しているという事ではないでしょうか？
実際に私自身も、色々な方々との交流の場（飲みの場を含む）で終活の話を持ち出すと、しばらくは、その話で時間が経過するほどです。
最近では、デジタル遺品の話題や、メルカリによる遺品整理の話題も、話は進むようになってきました。
正に、終活ブーム（？）は、更に加速していくのでは。。。と感じています。
「未来の稼ぎ方 ビジネス年表2019～2038」という書籍に、気になる章があったので読んでみました。
「２０３６年」、この年に注目してみます。
老年人口が３分の１、死者数も最大に。この年に向かって終活ビジネスが絶”頂”となり、「生きるビジネスから、死ぬためのビジネスへ」と変化していくと予想しています。
この章にも書かれていますが、生前の終活と死後の為の終活を、再度考えてみたいと思います。
生前の終活は、終の住み処を探す事が大事で、遺言や、葬儀、お墓の準備なども含まれます。そして、2036年頃になると、生涯未婚率の値が増え、一人暮らしの高齢者も増えてくると予想されています。すなわち、お一人様の終活を考えなくてはならない人が増えてくるという事です。
死後の為の終活では、死後のトラブルに備える事が大事で、遺産相続や預貯金、株式、債権、仮想通貨、負債など金融機関関連が重要で、エンディングノート等に、どうしたいか等を記載しておく必要があります。
最後にこの章では、2036年は以下の様に書かれています。
Politics（政治）
政府の「人生100年時代構想会議」も発足。長生きと終期への行政の関心が高まる。
Economy（経済）
葬儀関連は１兆円超の市場規模へ。終活ビジネス総計でさらに規模が拡大する。
Society（社会）
人口の３分の１が老年へ。さらに年間死者数も160万人を突破する。
Technology（技術）
ＳＮＳのアカウントが死後、新たな墓として活用される。
さて、２０３６年、どのような状況になっているやら。。。
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