去年投稿した記事の再投稿です。

 

 

創価学会は、信者から集めた浄財をコカイン密輸事業に投入していた。

その利益は、日本の自民党の幹部たちに渡されていた。この事実をCIAは察知していた。米国政府は日本の弱点として、その情報で日本政府を威嚇する

 

そのため、米国は日本との外交交渉で大きな優位に立つことができた。

 

その結果、日本は、日本の国益に反していても、米国の利益になるような政策を取らざるを得なくなった。 1995年1月1日(龍俊光)

 

2016年の5月10日、国際調査報道ジャーナリスト連合(ICIJ)は「パナマ文書」に掲載された20万社を超える法人や個人名を公表した。

 

そこには日本からも400余りの人や企業が記載されていた。

 

これらは租税を回避する目的で使われた可能性を示唆するもので、注目されたのはそこに創価学会関連の法人が4つも記載されていたこと。

 

「SOKA GAKKAI, INC」という法人名を直訳すると「創価学会株式会社」

 

世界の企業情報の公開を行っている「オープン・コーポレーツ」という組織のホームページ(注)で「SOKA GAKKAI, INC」を検索索することができる。

 

「SOKA GAKKAI,INC」で検索すると、当該企業の「Registered Address」すなわち「登記上の所在地」は、他ならぬ「Panama(パナマ)」となっている。

 

(注)このサイトは、企業情報のオープンデータ化の促進を通じ、ネットワーク社会における企業情報の流通基盤を構築することを目的としている、とある。

 

引用元:

 

 

では、パナマに所在する「SOKA GAKKAI,INC」は何をやっていたのか?

 

地図でみると、北米と南米の間にある中米の国パナマは、先日日本代表がGL戦で唯一敗北した対戦相手のコスタリカの隣の国です。

 

「パナマ運河」でも有名。

 

NY市立大学教授の霍見芳浩(つるみよしひろ)教授は「アメリカ殺しの超発想」~「奴隷」日本よ、目を醒ませ! 制度疲労をすぐ正せ!」(1994年10月31日、徳間書店発行)という著作で、日本に対して「目を覚ませ!」と呼びかけて下さっています。

 

 

しかし、おそらくは創価学会の圧力で、一般世間の耳目を集めることがなかった(既に裏社会では公然の秘密だったのかもしれません)

 

 

この本の中には創価学会の池田会長にとっては極めて不都合なことが書かれてあります。信者の方々こそ、是非知るべき内容ともいえます。これが創価の実態であり、信者から集めた金の使いみちだったのです。

 

 

 

 

中南米ではコカイン(覚醒剤)ビジネスとマネーロンダリングでボロ儲けし、日本では麻薬を流通させている創価学会

 

実は、創価学会の池田大作は、ノリエガと共に中南米でコカインの密輸を行ってボロ儲けしたり、マネーロンダリングを行っていた。

 

具体的には、信者から集めた浄財をコカイン密輸事業に投入していた。そして、その利益は、小沢一郎などを介して自民党の幹部たちに渡されていた、と指摘されています。

 

■池田大作とノリエガの関係

池田とノリエガの最初の接触は、ノリエガ将軍が権力を掌握する前だった。

 

パナマ国防軍の司令官であるマヌエル・ノリエガが1983年に権力を握ったとき、彼はメデジン麻薬カルテルと提携し、国内で活動するための自由な手綱を与えることによって、マネーロンダリングビジネスを本質的に国有化した。

 

(当初はCIA長官のときにノリエガを使っていたブッシュ大統領であったが)最終的に、米国は行動することを決定し、1989年にパナマに侵攻し、ノリエガを打倒した。

 

彼の後継者である民間人で弁護士のギジェルモ・エンダラは、パナマの国際的なイメージに新たな顔色を与えた。

 

しかし、国の金融システムがマネーロンダリング、詐欺、国際的な脱税を許可したという非難は続いている

 

今日のパナマは他のタックスヘイブンと何が違うのですか?

 

「良いタックスヘイブンのようなものはありません」と、税務を専門とする法廷弁護士のジョリオン・モームはBBC5ライブに語った。「それらは世界経済にとって何の目的も果たしていません...そして、一般的に真実であることは確かにパナマにも当てはまります。

 

「パナマはこの物語の中で本当に傑出した悪者です。

 

それはあなたの資産をサイトするための独特の醜い場所です...それが提供する極端で魅力のない秘密でのみ注目に値します。

 

モーム氏は、パナマは「特に厳格な秘密主義、所有権の一種の不透明さ、そして(さかのぼりの報告が正しければ)ウェルスマネジメントの専門家のクラスを利用できるようにしている」と述べています

Did you ever wonder WHY Daisaku Ikeda sought Panama strongman Manuel Noriega's friendship? : sgiwhistleblowers (reddit.com)

 

 

 

「アメリカ殺しの超発想」~「奴隷」日本よ、目を醒ませ! 制度疲労をすぐ正せ!」(1994年10月31日、徳間書店発行)中に「小沢一郎氏と池田大作氏とノリエガ将軍の三角関係」という小見出で以下の様な下りがあるそうです。

 

 

本の中身を龍俊光という人物が引用しながら解説している文章をご紹介します。

 

「創価学会のコカインビジネス」

1995年1月1日(龍俊光)

 

創価学会は、信者から集めた浄財をコカイン密輸事業に投入していた。

 

その利益は、日本の自民党の幹部たちに渡されていた。

 

この事実をCIAは察知していた。米国政府は日本の弱点として、その情報で日本政府を威嚇する。

 

そのため、米国は日本との外交交渉で大きな優位に立つことができた。

 

その結果、日本は、日本の国益に反していても、米国の利益になるような政策を取らざるを得なくなった。

霍見芳博氏は、「アメリカ殺しの超発想」(1994年徳間書店刊)という著書で、この驚くべき話をされている。

 

先生は太平洋経済研究所所長で、国際経営学の研究者としても有名で、その著書には、次のように書かれている。

 

以下は、その著書の206ページからの引用である。

 

「小沢一郎氏と池田大作氏とノリエガ将軍の三角関係」

 

94年5月以来、ワシントンを起点にしてアメリカの各所に配られた「小沢批判リポート」はもう一つ重大なことに触れている。(中略)

 

 

同リポートは、創価学会名誉会長で偽本尊を作ったりしてとか会員の中でも批判のある池田大作と連携して、池田大作氏の野望である政教一致による日本の支配と、そのためのハク付けとして(池田大作の)「ノーベル平和賞」の獲得のために、小沢氏が協力している事実も暴露する。

 

池田氏と同盟を結んでいる小沢氏は、アメリカにとってますます好ましくない人間だとも明言している。

 

実はこのくだりを読んだとき、私もひとつ思い出すことがあった。

 

それは、ブッシュ前大統領が金丸、そして小沢両氏を思うままに操っていたころ、両氏に与えるアメ玉だけでは説明がつかないと思うことがいくつかあったのだ。

 

そこでCIAに近いアメリカ人が聞かせてくれたのが、小沢氏、池田氏、そしてパナマの独裁者だったノリエガ将軍を結ぶ線だった。 

 

 

ノリエガ将軍は、ブッシュ氏がCIA長官時代には、その手先となって、キューバのカストロ首相やニカラグアなど中米の革命グループの攪乱に協力した。

 

そして、その代償として、パナマを中継地として、時にはCIAの輸送機も使ってアメリカに南米コロンビア産のコカインを輸出する暴挙を大目に見てもらっていた。

 

このためにブッシュ氏の弱みを握ったとして、ノリエガ将軍は、ブッシュ氏が大統領となったアメリカを、好きなように操れると過信したのだ。

 

しかし、こんなノリエガを放置しておいたら自分の政治生命が危ないと知って、ブッシュ大統領は89年就任早々に、米軍による電撃的なパナマ侵攻をやって、ノリエガ将軍を「戦犯」として捕らえ、アメリカのフロリダにさらって来た。

 

そして、同将軍を「アメリカへのコカイン麻薬供給の罪」もつけて秘密裁判にかけて有罪とし、特別監獄の奥に閉じこめてしまった。

 

このノリエガ将軍が吐かされたものの中に、池田大作氏が創価学会の金をパナマで運用し、ノリエガ将軍の麻薬取引の資金繰りにも使わせていたことと、このあがりから、池田氏は小沢氏へ相当な額を常時渡していた、というものがあった。(→小沢マネーの正体は池田のコカインビジネスだった)

 

ブッシュ氏はこの自白の証拠書類もがっちりと手に入れて、金丸、そして小沢の両氏を操作するムチとして使っていた。

 

もちろん、アマコスト駐日大使は、このムチを必要に応じて直接使用した中心人物であったということだった。この話は「小沢のパナマコネクション」として、アジア・太平洋諸国の政府の間にも知れ渡っている、と教えてくれたアジアの外交官もいる。

 

知らぬは日本のみということだろうか。

 

 

 

創価学会員は池田の「広宣流布」(注)は高いという言葉を信じ、老後のための貯金をたくさん、あるいは全財産をだまし取られている。

そのまっとうな金が、池田から麻薬王ノリエガに渡り、コカインビジネスに悪用され、世界の麻薬犯罪の資金となったのである。創価学会員はこのことを知らないはずはない。

当時、池田はノリエガとの関係を非常に誇りにしており、富士の聖地にノリエガガーデンという立派な庭を造っていた。


また、コカインビジネスの手数料は小沢一郎や金丸信に渡され、ブッシュ元米大統領(パパブッシュ)は駐日大使のアマコストを通じて日本を支配していた。

信奉者たちはまっとうな金を騙し取られ、世界的な麻薬犯罪を引き起こし、結局池田は汚いコカインマネーで日本を米国に売り渡したのだ。


なぜ日本のメディアはこのことについて黙っているのだろう。池田の悪魔のような金の力で、感覚が狂ってしまったのだろうか。

とにかく、ノリエガは懲役100年の刑に処されている。一方、小沢一郎と池田大作は自民党に対抗して新進党の重鎮として政権奪取をめざしている。(1995年)

このことに、あなたは無関心でいられるだろうか。池田はノリエガよりはるかに大きな犯罪を犯している。一生刑務所に入れられなければならない。

(注)広宣流布

法華経の教えを広く宣べて流布すること。略して広布(こうふ)ともいう 。日蓮系各派では、この語を「日蓮(自派)の教えを広める」という意味で用いている 。

 

日本に麻薬を流通させているのは創価学会、日本の司法と警察組織にも侵透工作”創価警察”

覚せい剤取締法違反でASKAが逮捕されたことで、早くも22日の東京株式市場でパソナグループとサンリオが年初来安値を更新し、東証1部値下がり率3位となったようです。

ASKAとともに栩内香澄美という女が逮捕されましたが、この栩内という女はパソナの代表である南部靖之の秘書であり、なおかつその美貌を買われて、いわゆる「喜び組」のように政財界の大物たちの接待に使われていたとも報じられました。

昨日の記事にも書いた通り、南部靖之氏は創価学会の信者であり、ASKAと栩内が南部氏経由で創価学会がらみの麻薬を買っていたということは容易に想像できます。しかし、警察にもマスコミにも沢山の創価学会員がいるため、今回もこの件について触れられることはないでしょう。

パソナの会長である竹中平蔵も今回のこの事件に関わっていたものと思われます。彼のような政財界の大物が関わっていたからこそ、ASKAの逮捕がここまで延び延びになったのだと思われるからです。

 

しかし、南部氏も竹中平蔵も今回のこの事件のことは知らなかったということで済まされる、という裏取引が完了したため、警察はこうしてASKAの逮捕に踏み切ったのではないでしょうか。

したがって、南部氏も竹中平蔵もこの件には全く関与していなかったとマスコミでは報道されるでしょう。もちろん、創価学会の名前が表に出ることも絶対にないはずです。

 

これまでも創価学会員の芸能人がいくら麻薬所持で逮捕されたとしても、マスコミは絶対に創価学会のことには触れてこなかったからです。それが業界内部の暗黙のルールなのです。


実際のところ、この麻薬という恐ろしい毒物を日本で最もたくさん流通させているのが創価学会です。

 

麻薬のマネーロンダリングを行って、創価学会は財産を殖やしているのです。これは欧米諸国では常識として知られていることで、だからこそ池田大作の息子はアメリカのどの大学からも、どのような巨額の金額を積んでも入学を断られたのです

 

そしてウイリアムス理事長がその責任を取らされて池田大作から何年にも渡っていじめられつづけました



 

池田大作はパナマの麻薬王・ノリエガと友好を結びましたが、これは創価学会に眠っていた資産を運用するためのものでした。

 

そして、互いに互いを讃える公園を造りました。

 

しかし、富士宮に造られたノリエガ庭園は、ノリエガが失脚した直後に破壊され埋められました。

 

そして、ノリエガと友好関係にあったことを隠そうとして、今ではそんな公園などなかったことにしようとしています。

創価学会麻薬ビジネス (fc2.com)

 

 

創価はこのように暴力団以上の反社会的組織なのです。

 

しかも、今回、ファイザーの大株主である創価学会USA(創価学会インターナショナル代表者荒川誠)が米DSと共に、日本や世界で繰り広げた「エレガントな人口削減目的」(荒川代表自らの弁)の生物兵器テロは、人類史上最悪に匹敵する大量殺人犯罪です。

 

この様な組織をこれ以上野放しにしておくことは、日本がこの組織を内包し、太らせて、世界に犯罪を行っていることに等しいです。

 

 

 

 

参考:

 

 

 

リブログさせて頂きました。

 

 

創価と統一教会はどちらも宗教に名を借りた反日反社会的犯罪集団なので、解散させて財産没収し、被害者救援と、麻薬取締法その他犯罪を捜査を行うべきでしょう?

 

 

政府、外務省、司法組織、警察組織に侵透工作を繰り広げてきた反日団体創価学会 - eternalturquoiseblue (goo.ne.jp)

 

You Tube動画

 

繰り返しますが、今回日本中にばら撒かれたコロワクをここまで積極的に推進したのも公明党創価がファイザーの大株主であると同時に黒い意図が彼らにあってのものです。

 

目的は日本人の人口削減です。

 

 

今後も公明党との連立を続けるならば自民党離れが進むだけのことです。

(3ページ目)世論調査で「自民と公明は連立を解消すべき」と答える自民党支持者が圧倒的に多いのはなぜか | デイリー新潮 (dailyshincho.jp)