米国の大手製薬会社ファイザーはドイツのビオンテックと共同開発した新型コロナワクチン「コミナティ」をこれまで179カ国に34億回分近くを供給しているそうです。
この「コミナティ」によって世界中の多くの人々が接種後に死亡したり、重篤な薬害被害で苦しんでいるわけですが、当のファイザーは「緊急使用許可」を行っている各国の政府との間で、狡猾にも、有害事象について責任を負う必要がない契約を交わしていたようで、有害事象の発生を速やかに申し出て回収するどころか、どんどん大儲けをするために「ブースター接種」なる分も含めて3回目、4回目のために「危険が判った治験中の薬物」を2年に渡って世界に散々ばら撒いているわけです。
90年代には、アフリカのナイジェリアで200人の小児に対して人体実験まがいの違法な治験を行い訴訟を起こされて和解しているようですが、その薬で巨額の儲けを出した後、致死性の重篤な副反応を自己申告したため発売中止となっています。
2000年代に入ってから実は「米司法省史上最大の医療詐欺事件」を起こしています。治験時に医師に賄賂を贈ってデーターの改竄を促し、効能について誇大広告を行うなどです。
ファイザー社が1997年にFDAの認可を得て発売したニューキノロン系抗菌薬トロバフロキサシン・商品名「トロバン」は、98年に欧州医薬品庁でも承認され、98年の年間売り上げが1億8000万ドル超となった。しかし致死的な急性肝障害14例と6例の死亡例が発生し、99年に12カ月の発売中止となった。
実はトロバンに関して、小児の細菌性髄膜炎に対するデーター収集を目的に行ったナイジェリアでの治験が違法なものであったことから、ナイジェリアの保健当局に連邦高裁に訴訟を起こされ、和解金を支払っている。その際にナイジェリアが訴訟を取り下げるように裏工作を行っていたことなどもウィキリークスに曝露されている。
ナイジェリアで小児の細菌性髄膜炎に対するデーター収集を目的に行った治験は強引な人体実験まがいのもので、企業体質として、倫理意識やコンプライアンスの問題が深刻であることが垣間見られます。
90年代ナイジェリアで起こした小児の細菌性髄膜炎に対する臨床試験での巨額の賠償事件
ナイジェリアは現在人口では１億5473万人。北部、隣国ニジェールとの国境に近い、落花生の生産で有名なカノ州で1996年４月、大規模な細菌性髄膜炎が発生した。
細菌性髄膜炎は全世界で発生しているものの、アフリカのサハラ砂漠以南、大西洋側のモーリタニア南部からギニアにかけての地域からエリトリア南部・エチオピア・ケニア北部にかけて東西に横切る一帯は、乾季の12月～6月に髄膜炎の大流行が起こる、通称「髄膜炎ベルト」と呼ばれている。
カノ州はまさにこの髄膜炎ベルトのど真ん中にあり、96年の髄膜炎も４月に発生し、犠牲者は約3000人にものぼった。
この時、現地入りしたのがファイザーのチームだった。
当時ファイザーはニューキノロン系抗菌薬トロバフロキサシンの臨床試験を行っており、カノ感染症病院で髄膜炎感染者の中から１～13歳までの200人の幼児を選別、うち100人に対しトロバフロキサシン、残る100人に対しては血液脳関門の通過性が高いとして髄膜炎治療に用いられていた第3世代セファロスポリン系抗菌薬セフトリアキソンを投与した。
ファイザーがこのような投薬を行ったのは、小児の細菌性髄膜炎に関するデータ収集が目的だったという。
1997年12月、トロバフロキサシンは商品名・トロバンとしてFDAに認可された。
認可時の適応症は14で、抗菌薬の最初の認可適応症数としては過去最高。このことは同社のHPでも誇らしげに強調されている。
翌98年６月にはヨーロッパでも承認を受けたが、いずれでもナイジェリアのカノ州で収集したデータなどに基づく小児への適応は認められなかった。
それでも1998年の１年間でトロバンの売上高は１億8000万ドル超となり、年間10億ドルを超えるブロックバスター入りも時間の問題とまで言われた。
ところが1999年６月、FDAはトロバンの投与との関連が疑われる致死的な急性肝障害による14例と６例の死亡例発生を公表し、この直後には欧州医薬品庁が12か月間の発売中止を決定する。
連邦高等裁判所にファイザー社を提訴 総額7500万ドルの損害賠償支払いで和解。
追い打ちをかけるように2000年に入り、このナイジェリアでの臨床試験でトロバフロキサシン群５人、セフトリアキソン群６人で死者が発生、残りの幼児にも難聴、まひ、失明、脳障害などの後遺症が発生したこと、また試験が現地の保健当局の承認を経ておらず、投与された幼児の親からの同意取得も不十分だったと報じられた。
ファイザーは現地保健当局から承認は得ており、親へは臨床試験であると説明したこと、さらに死亡と薬剤投与に因果関係はないと主張した。
後に明らかになったのは、臨床試験を承認したとするカノ感染症病院の倫理委員会が当時存在せず、文書は偽造されたものだったということだ。
01年８月29日、トロバンを投与された幼児の親ら約30人がファイザーに損害賠償を求めて米マンハッタン連邦裁判所に提訴したが、05年に原告敗訴で終結した。
しかしナイジェリアでは07年６月、カノ州政府がカノ州裁判所に、連邦政府がナイジェリアの首都アブジャにある連邦高等裁判所にファイザー社を民事と刑事で提訴。民事で請求した損害賠償額はカノ州が27億5000万ドル、連邦政府が69億5000万ドル。
最終的に09年３月、ファイザーは総額7500万ドルの損害賠償をカノ州に支払うことで和解し、連邦政府側は同年10月に訴訟取り下げで幕引きとなった。
ウィキリークスから明らかになったもの
しかし、これらの水面下で驚くべき動きが起きていたのだ。ウィキリークスが12月９日、09年４月20日16:00にナイジェリアの在アブジャ米大使館から発信された公電にその一端が記されていた。「秘（CONFIDENTIAL）」と記されたその公電のタイトルは「SECTION 01 OF 02 ABUJA 000671」
この中では米ナイジェリア大使がファイザーの担当弁護士と面会し、カノ州との和解金の内訳が訴訟費用分として1000万ドル、カノ州政府への賠償金が3000万ドル、被害者やその家族向け賠償金が3500万ドルであり、被害者と遺族への賠償金支払いについては中立の第3者による基金を通じて支払おうと取り組んでいるとの説明を受けたことが記述されている。
ナイジェリアは有数の汚職・腐敗が指摘される国であり、有名な話では、旧首都ラゴスの国際空港到着後、到着ゲートを出るまで数百ドルが消えるなど。
これは入国審査から税関、あらゆるところで賄賂目的の嫌がらせを受けるので、それを切り抜ける賄賂代がかさむということである。しかも、係官らは「職員に賄賂は払わないでください」と書かれた張り紙の目の前で堂々と賄賂を要求するのだから始末が悪い。
こうしたことから、弁護士側からは、カノ州との和解は、60年代半ばから70年代半ばにかけてのナイジェリア軍政時代のトップであるヤコブ・ゴウォン氏を仲介者として実現したもので、それにより賠償要求額7500万ドルまで下げさせたことや、ゴウォン氏がナイジェリアのウマル・ヤルドゥア大統領に接触し、連邦政府の提訴取り下げを確信しているとも伝えられたとしている。
問題はこの公電の５項目に記述された大使館経済部とファイザーの現地責任者・Enrico Liggeri氏が４月９日にラゴスで面談した際の内容で、公電によると、Liggeri氏は、ファイザーがカノ州との和解については必ずしも満足はしていないが、訴訟が長きにわたるものとなり、訴訟関連費用が年間1500万ドルもかかっていることから、和解額はリーズナブルだと語っている。
その一方でLiggeri氏は、連邦の訴訟担当者でもあるMichael Aondoakaa法務大臣に提訴取り下げの圧力をかけるためにファイザーが調査員を雇って、Aondoakaa法相の汚職歴などを調査していると説明。
その結果得た情報を地元メディアに流し、同年2月と3月にAondoakaa法相の汚職に関する記事が掲載されたと語ったとしている。さらにLiggeri氏は、Aondoakaa法相により打撃を与える情報を入手していると明言し、既に続報を危惧するAondoakaa法相の取り巻きが提訴取り下げを進言していると説明したことを記述。
この一件を受けてのファイザーの英紙ガーディアンに対する公式コメント：「公電はまだ見ていないが、その内容はおそらく完全に誤ったものである」。見てもいないということは、Liggeri氏に調査もしていないと受け取られても仕方あるまい。にもかかわらず誤ったものとはいかなる了見だろう？
ちなみに公電の中ではLiggeri氏は米大使館員に対し、ナイジェリア政府の提訴は極めて政治的なもので、「今回の訴訟によって国際的製薬企業はもはやナイジェリアでの臨床試験を歓迎しないという、ぞっとするほどの効果をもたらすことになる。もはや髄膜炎の流行が起きてもいかなる企業もナイジェリアを援助しないだろう」と、極めつけの上から目線で語っている。
2009年には抗炎症薬の効能に関して誇大広告を行っていたことが発覚するなどして、史上最大の医療詐欺事件で罰金を払ったこともあったようです。
2000年代に入ってから起こした史上最大の医療詐欺事件
ファイザーが不正なマーケティングに23億ドルを支払う
ワシントン–アメリカの製薬大手Pfizer Inc.とその子会社であるPharmacia＆Upjohn Company Inc.（以下「ファイザー」）は、司法省史上最大の医療詐欺の和解である23億ドルを支払い、犯罪者と特定の医薬品の違法な宣伝から生じる民事責任について、司法省は本日発表しました。
Pharmacia＆Upjohn Companyは、詐欺または誤解を招く目的で「べクストラ」のブランドを誤ったとして、食品医薬品化粧品法の重罪違反に対して有罪を認めることに同意しました。
「べクストラ」は、ファイザーが2005年に市場から撤退した抗炎症薬です。
食品医薬品化粧品法の規定に基づき、企業はFDAへの新薬申請で製品の使用目的を指定する必要があります。承認されると、その薬はいわゆる「適応外」使用のために販売または宣伝されない場合があります。アプリケーションで指定されておらず、FDAによって承認されていない使用。
ファイザーは、安全上の懸念からFDAが特に承認を拒否したいくつかの用途と投与量で、ベクストラの販売を促進しました。同社は11億9500万ドルの罰金を支払う予定です。
これは、米国でこれまでに課された最高の罰金です。Pharmacia＆Upjohnも1億500万ドルを没収し、刑事決議の合計は13億ドルになります。
さらに、ファイザーは、会社が4つの薬物を違法に宣伝したという民事不正請求法に基づく申し立てを解決するために10億ドルを支払うことに同意しました。
抗精神病薬のジオドン; Zyvox、抗生物質; 抗てんかん薬であるリリカは、医学的に認められていないため、これらのプログラムでカバーされていない用途について、政府の医療プログラムに虚偽の主張を提出させました。
民事和解はまた、ファイザーが医療提供者にキックバックを支払って、これらの薬や他の薬を処方するように誘導したという申し立てを解決します。民事和解の連邦シェアは$668,514,830であり、民事和解の州メディケイドシェアは$331,485,170です。これは製薬会社に対する歴史上最大の民事詐欺の和解です。
和解の一環として、ファイザーはまた、保健福祉省の監察官室と広範な企業の誠実性に関する合意を締結することに合意しました。その合意は、この問題を引き起こしたのと同様の行為を回避し、迅速に検出するために実施される手順とレビューを規定しています。
マサチューセッツ州、ペンシルベニア州東部地区、ケンタッキー州東部地区で係属中の不正請求法のクイタム条項に 基づいて提起された内部告発訴訟がこの調査のきっかけとなりました。今日の決議の一環として、6人の内部告発者は、市民の回復の連邦負担から合計1億200万ドル以上の支払いを受け取ります。
マサチューセッツ州、ペンシルベニア州東部地区、ケンタッキー州東部地区の米国弁護士事務所、および司法省の市民部門がこれらの事件を処理しました。マサチューセッツ地区の米国弁護士事務所は、ベクストラの犯罪捜査を主導しました。調査は、保健社会福祉省（HHS）の監察局、FBI、国防刑事捜査局（DCIS）、食品医薬品局（FDA）の犯罪捜査局、退役軍人局（VA）の犯罪捜査局、人事管理局（OPM）の監察官室、米国郵政公社（USPS）の監察官室、「今日の画期的な和解は、米国の国民を保護し、詐欺によって利益を得ようとする人々から連邦財務省と国民のための資金を回収するための司法省の継続的かつ集中的な取り組みの例です。
連邦政府は、州および地方の同盟国と協力して、予算が厳しく、医療費が増加しているときに、米国民を助けることができる」と司法次官のトム・ペレッリは述べた。「この和解は、司法省の法執行へのアプローチの中核である、連邦政府機関間および州および地方のパートナーとの幅広い協調的な取り組みのタイプの証拠です。」
「この歴史的な和解は、メディケア、メディケイド、およびその他の政府の保険プログラムに約10億ドルを還元し、これらのプログラムに依存するアメリカ人の将来を確保します」と保健社会福祉省のキャスリーン・セベリウス長官は述べています。ヒューマンサービスは、政府のパートナーと協力して、不正を発見できる場所ならどこでも起訴する機会を引き続き模索します。しかし、不正が発生する前に予防するための新しい方法も模索します。医療は非常に重要であり、廃棄物に1ドルを支払うことはできません。"
「製薬会社による違法行為と詐欺は、公衆衛生を危険にさらし、医療提供者による医学的決定を損ない、政府に数十億ドルの費用をかけます」と、司法次官補のトニー・ウェストは述べています。「ファイザーによるこの民事和解と司法取引は、製薬会社が患者の福祉よりも利益を優先する場合に直面する罰則のさらに別の例を表しています。」
「13億ドルの巨額の刑事罰金を含むこの決議の規模と深刻さは、ファイザーの犯罪の深刻さと範囲を反映している」とマサチューセッツ州の米国弁護士代理を務めるマイク・ラックス氏は述べた。「ファイザーは長期間にわたって法律に違反していました。さらに、ファイザーは私たちのオフィスで、当時新たに買収された子会社であるワーナー・ランバートによる犯罪行為の申し立てについて交渉し、解決していました。ファイザー自体が他の業務に違反していました。それらの非常に同じ法律。今日の莫大な罰金は、そのような露骨で継続的な法律の無視が容認されないことを示しています。」
「これらのタイプの調査はしばしば長く複雑であり、肯定的な結果を達成するために多くのリソースを必要としますが、FBIは製薬会社が合法的な方法でビジネスを行うことを保証し続けることを躊躇しません」とFBIアシスタントディレクターである調査部の刑事ケビンパーキンスは言いました。
「この決議は、医薬品が安全で効果的であることを保証するという重要な使命においてFDAを保護します。製造業者がFDAの規則を損なうと、医師の判断を妨害し、患者の健康を危険にさらす可能性があります」と米国ペンシルベニア州の東部地区の弁護士MichaelL.Levyはコメントしました。「国民は、FDAが承認した用途に医薬品を販売することを企業に信頼し、医師が独立した判断を使用していることを信頼しています。連邦医療費は、収益に関係するメーカーからの誤った情報に汚染されていない治療決定にのみ使われるべきです。」
「この和解は、不正請求法の違反を追求し、メディケアおよびメディケイドプログラムの納税者のドルを回収するための継続的な取り組みを示しています」とケンタッキー州東部地区の米国弁護士ジム・ゼルフーセンは述べています。
「この歴史的な和解は、企業および個人の説明責任と製薬業界全体の透明性に対する政府の取り組みを強調しています」と、米国保健社会福祉省の監察官であるダニエルR.レビンソンは述べています。
「企業の誠実性に関する合意では、ファイザーの上級幹部と取締役会メンバーが毎年のコンプライアンス認定を完了する必要があり、ファイザーのWebサイトで詳細な開示を行うことを要求することで、ファイザーはより多くの人々の監視を受けることができます。この合意により、医薬品のマーケティングにおける完全性が高まると期待しています。」
「ファイザーによる医薬品の適応外プロモーションは、国防総省の医療制度であるTRICAREの完全性に大きな影響を与えました」と国防総省刑事捜査局長のシャロン・ウッズは述べています。「この違法行為は、患者の費用を増加させ、患者の安全を脅かし、このシステムに依存する900万人を超える軍人、退職者、およびその家族への医療サービスの提供に悪影響を及ぼします。
今日の起訴と和解は、防衛犯罪者の継続的な取り組みを示しています。調査サービスとその法執行パートナーは、納税者と患者を犠牲にして政府の医療プログラムを乱用している人々を調査し起訴します。」
「連邦政府の従業員は、最高水準の倫理的および専門的行動を満たす医療提供者および供給業者（製薬会社を含む）に値する」と米国人事管理局の監察官であるパトリックE.マクファーランドは述べた。「本日の和解は、製薬業界にこれらの基準を遵守しなければならないことを思い出させ、医療消費者を危険にさらす不適切で違法な行為を追求するという連邦法執行機関のコミットメントを反映しています。」
「医療詐欺は郵便局に重大な経済的影響を及ぼします。この事件だけでも、これらの薬で治療された労働者災害補償の10,000人以上の郵便局員に影響を与えました」と郵便局の検査官事務所の全般的な特別捜査官であるジョセフフィンは言いました。「昨年、郵政公社は、仕事で負傷した郵便従業員に10億ドル以上の労働者災害補償給付を支払った。
ファイザー社に纏わる今回のどす黒い話題
コミナティの製造にヒト胎児細胞を使用するため、生きたままの嬰児から心臓を取り出していたと指摘されています。
ファイザーの文書が裁判所の命令で発表され、ワクチンを接種してから最初の28日以内に1,223人が死亡したことが確認された。それでもFDAによる緊急使用承認は今回は取り消されていない。何故なのでしょうか？
ファイザー社の上級幹部である副社長（VP）のRady Johnson氏は、多数の詐欺事件の容疑で、2022年5月7日に当局に逮捕されたという噂が出回っており、ツイッターの他、いくつかの独立系サイトが取り上げています。
容疑に関してははまだ法廷裁判に直面していないものの、（危険なワクチンによる世界規模の被害から考えて）多くの法律専門家は彼は終身刑を免れないなどの指摘も。
DSメディアは完全にスルーしており、一方、Vancober Newsが敢えて記事を「風刺」と断っているため、ジョンソン副社長の逮捕を”フェイクニュース”であるとわざわざ火消しに回っている地元youtuberまでいるようです。
例えば、以前まで、Real Raw News なども、敢えて末尾に「ジョークです」と断って記事を出していました。
現在では、この文言の代わりに、RRNは「このサイトの閉鎖を熱望するディープステートの関係者を大いに困惑させている。それでも、私たちの目標は揺るぎません。ディープ・ステートとリベラル・エリートが世間の目から遠ざけたいと思っている真実を提示することです」と堂々と書くようになっています。
また「ニュースの前に」などもこの話題を取り上げています。
こちらのサイトも取り上げています。
いずれも暴露系のサイトです。逮捕はJAGによるものではないのでJAGからの情報を専門としているRRNは取り上げていません。
世界規模でこれほどの被害が拡大した原因として、早い段階で致死性の有害事象が多発していることが判明しながら、ファイザーが使用中止を申し出なかったことが最大の原因ですので、逮捕は当然でしょうが、真偽やいかに。