以前拙ブログで書いた記事を整理して書き直して再投稿します。今回のプランデミックがいつから計画され始めていたのかについてです。
「成長の限界」報告の中で、「人口増加や環境汚染などの現在の傾向が続けば、100年以内に地球上の成長は限界に達する」と警鐘を鳴らしたとあります。
■ローマクラブ「成長の限界」報告
1968年に発足された「ローマクラブ」が「成長の限界」レポートを発表したのが1972年。
■中国共産党（CCP)による大量虐殺文化大革命当時に何故国家承認されたのか？
1971年10月、国連総会は「アルバニア」決議を行い、中共戦争に敗れ台湾に逃れた国民党の蒋介石率いる中華民国（台湾）に替わり、中国共産党（CCP）の毛沢東が率いる大陸の中華人民共和国を中国を代表する政府として承認しています。
日本も含め、多くの加盟国がこれに従ったわけです。
これは20世紀最大の大量虐殺を行ったとされる毛沢東による文革のさなかのことです。
wikiには、1966年～1977年の中国共産党による「文化大革命での推定死者数は数十万人から2,000万人に及ぶ」とありますが、この数字はかなり過小な数字のようです。（なかには8000万人という説も）
おかしいと思いませんか？
つまり、「彼ら」の人権意識というのはただの建前論なのです。
ヘンリー・キッシンジャー
非民主主義的で、自由主義世界とは相容れないCCP政府を国家承認し、国連安保理の常任理事国にしたのはキッシンジャー米国務長官（当時）の提言からだそうです。
キッシンジャーは長きに渡り、米国の親中派のドンとして米国防省の顧問的立場にあった。
親日的な台湾政府ではなく、反日を党是とするCCPを安保理常任理事国に据えることで、「敵国条項」を残し続け、日本を自虐史観と戦犯国という立場に封じ込めるのも目的だったのかもしれません。
■日本は逆らえばいつでも攻撃してよい国（敵国条項）
国際連合と訳されていますが、実は「連合国」と訳すのが正しいそうです。
国連に現在でも残っている「敵国条項」対象国は日本のみであり、日本に対しては、安保理の許可がなくても軍事的制裁（武力行使）を行ってよいというのが国連の「敵国条項」の要点なのだそうです。
■ヘンリー・キッシンジャー：
ドイツ生まれのユダヤ系ドイツ人で、反ユダヤ政策を掲げるナチス党が政権を握ったことで1938年に一家で米国に移住。ごく最近のトランプ政権まで長期に渡り、国防総省の諮問機関である国防政策委員会の親中派のボスとして君臨。米ロスチャイルドといわれるロックフェラー家とも繋がりが深い人物といわれる。
■中国共産党の文革(文化大革命）
20世紀最大の殺戮を行った指導者は、ヒトラーではなく、毛沢東
フランスの歴史研究家ステファヌ・クールトア（Stéphane Courtois）氏の著書『共産主義黒書』によれば、共産主義運動による死者は1億人。
米国の歴史学者RJ・ランメル氏も、著書『政府による死』で、同様の数字を出している。ナチス政権による虐殺、飢餓、病気などの犠牲者は1000万人以上。たとえば、世界中の肺ガン、糖尿病、殺人など20世紀での死者数は、共産主義による被害を超えない。
20世紀の共産主義の独裁者・毛沢東やスターリンらは、これまで歴史上にない早さで人々を殺害した。
なかでも最も殺人を犯したのは、中国の毛沢東だ。犠牲者の推計は6000万～8000万。この数字は、第一次世界大戦（3700万）と、第二次世界大戦（6600万）により奪われた命の数さえ上回る。
とあります。
文革＝「文化大革命」とは、中華人民共和国で1966年1976年まで続き、1977年に終結宣言がなされた、中国共産党中央委員会主席毛沢東主導による文化改革運動を装った毛沢東の奪権運動、政治闘争で、全称は無産階級文化大革命といわれる自国民の粛清のこと。
「推定死者数は数十万人から2,000万人に及び、北京の『赤い八月』、広西虐殺（カニバリズム）と『内モンゴル人民革命党粛清事件』といった大量虐殺と共食いも特定の地域で発生した」とあります。
現在行き詰まりをみせ、崩壊寸前の中國では、CCP建国の父「毛沢東」回帰ともいえる現象が発生。東京五輪の中国代表の選手らが何故かそれぞれ毛沢東バッジをつけていました。
DSの下部組織である国連がCCPを国家承認し、ローマクラブが「成長の限界」レポート報告しているのは、人口が爆発的に増え続ける彼らをコントロールする目的だったと考えた方がよさそうです。
中国の「一人っ子政策」
1979年から2014年まで実施された、一組の夫婦につき子供は一人までとする計画生育政策。2015年から2021年までは一組の夫婦につき子供二人までとされていたため、俗に二人っ子政策と呼ばれた。
二人っ子政策も効果がほとんどなく廃止が検討され、2021年5月31日にはCCP一組の夫婦が三人目の子供を出産することを認める方針を示し、8月20日に可決され、今後の合計特殊出生率の大幅な向上が家計の問題で見込めないことから、中国国内で出産に関する問題は42年ぶりにほぼ正常化された
とあります。
「彼ら」はコントロールするためにもっと効率のよい方法を計画していたようです。そしてその計画が発動したのが、2020年末からで、中国で人口抑制政策が廃止されたのは翌2021年でした。
■創価学会とキッシンジャー
天皇陛下を終生「日王」と呼んでいた創価学会の池田大作会長なども「ローマクラブ」の名誉会員だったそうです。
キッシンジャーと池田大作創価会長（1975年）
日本人を自虐史観で洗脳→現在のようなSHEEPLE化
■戦後の「放送コード」、現在は「ヘイト法」「個人情報保護法」下で情報を管理隠蔽
日本への工作活動と管理を続けている人々の存在（駐日米国大使館VOA星条旗新聞社）が指摘されています。「ジャパンハンドラー」と呼ばれている人々のようです。
メディアを味方につけつつ一般大衆の洗脳を行うこと、日本への憎悪を心にもつ人々を直接手足として動かしているのが彼らのようです。
そして大メディアが「ワクチン」を批判できず、洗脳に加担していることで、現在の状況に繋がっているように思います。日本政府の中にも積極的な推進派がいることも大変大きいのですが。
日本への憎悪を心に持ち、DSの掲げる「ワンワールド」という理念に洗脳されて行動している人々が日本国内にいるという事実は事実として認識すべきなのです。
今回も、そうしたDS側の人々を地方自治体、中央省庁に配置し、洗脳メディアを使ってウイルスの恐怖を煽り、感染者が少なかった日本への大規模ワクチン接種という計画を実行してきたようです。
「モデルナ社のエンジニアの内部リーク」
「私はモデルナ社で生産技術者として働いています。この新しいワクチンがどのように効果を発揮するのか、多くの人の理解は以下のようなものでしょう。
（１）スパイクタンパクをコードするmRNAを作る。
（2）脂質ナノ粒子を運搬するシステムを作る。
（３）ありがたい効果出現。
しかし、我々が発見した実際のメカニズムは、以下の通りです。
（１）スパイクタンパクをコードするmRNAを作る。
（2）CＹＰ19A1とCＤKＮ1Bの変異株をコードするmRNAを少量作る。
（３）（１）のｍRNAは肝臓に届くように、（２)のmRNAは性腺に届くようにする。
（４）LINE-1逆転写活性をアップレギュレートする添加剤の形と量をアジュバントに紛れ込ませ、意図的に検出困難にする。
（5）（2）と（4）の作用は劣勢である。つまり、ワクチンは接種者に起こる軽度の発癌作用は何年もの間気づかれないことになる。
（６）（５）の作用は劣勢であるが、人口の殆どがワクチンを接種するため、次世代の女性の子孫は早発性卵巣不全となる
引用元：
ワクチンを接種することは次の世代を残せなくなる可能性がある強制的な「人口政策」ということらしいです。