財団法人全国生活衛生営業指導センターの統計によると、平成１６年度現在で「一般公衆浴場」は全国に７１３０軒。昭和５０年代には約２万軒あったとされているだけに、時代とともにその数は少なくなっている。また「サービス業基本調査（総務省統計局発表）」によると、平成１６年の「公衆浴場業」年間総収入は約１５６４億円で、前回調査（平成１１年）比９０．５％という数字が出ている。
古くから「銭湯」として庶民に親しまれてきた公衆浴場業だが、自家風呂の普及によって徐々にその需要が減っており、零細の業者が多いという特徴もあって、経営者の高齢化も軒数の減少に影響している。さらには最近の原油価格高騰によって燃料コストが膨大している点についても、経営を圧迫する要因としては大きいように思える。
それでも日本における自家風呂率は１００％に達していないという事実もあり（平成１０年の東京都による調査では都内で９４．２％）、少なくとも国民の数パーセントにとっては日常生活において必要不可欠な施設となっている。経営者側も、サウナや水風呂といった風呂設備の充実や、コインランドリーや飲食スペースといった付帯設備など、スーパー銭湯並みの施設を整えることで集客を図る動きが見られており、週末にオールナイト営業を行っている銭湯もある。
銭湯は長年、地域住民どうしのふれあいに利用された大切なコミュニケーションの場でもあり、自家風呂があっても銭湯に通うという根強いファンも多数存在する。旧き良き銭湯の魅力は誰もが認識するところであり、国民にとって末永く愛される業界であってほしいと願うばかりだ。
最近では公衆浴場業と同様に、原油高騰による影響も少しずつ出始めているようだ。同業他社との競合も激しくなっているために容易な値上げが出来ない難しさもあるようだが、業者によっては重油よりも安価なガスに燃料を切り替えてコストダウンを目指そうとする動きがあるなど、様々な対策に迫られる状況は今後当分の間、続きそうである。
若い女性の間で「岩盤浴」がブームとなっている。温めた天然鉱石の上に横たわり、石から放出される遠赤外線がデトックス（毒素排出）作用をもたらすことで発汗が促され、健康、美容、痩身への効果が期待できるという。店舗数も急速に伸びている現状だが、経営する側にとっても水を使わないために低コストでの管理が魅力であり、浴室と併設して営業する店舗も多い。まだブームの域だけにより幅広い層の需要が取り込めるかどうかは不透明だが、男性客に対しても従来のサウナに代わるリフレッシュ施設としてのアピールを効果的に行うことで普及に努めたいところだ。
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