【ワシントン＝犬塚陽介】米紙ニューヨーク・タイムズは１日付で、イラン中部ナタンツのウラン濃縮施設を襲ったコンピューターウイルス「スタックスネット」を米国とイスラエルが共同開発し、ブッシュ前政権から計画を継承したオバマ大統領がサイバー攻撃を了承、遠心分離器の一部を使用不能に追い込んでいたと伝えた。
同紙によると、サイバー攻撃は２００６年、「オリンピック・ゲーム」の暗号名で始まった。当時からイスラエルはイランの核施設攻撃を検討しており、実行を思いとどまらせるためにも、米国はウイルスの共同開発を選択したという。
初めて実施した０８年の攻撃は小規模だったが、遠心分離器が制御不能となり、イラン側は原因を究明できぬまま職員を解雇するなどの混乱に陥った。
だが、１０年夏、ナタンツの技術者が感染したパソコンを施設外に持ち出し、ウイルスが外部に流出して存在が発覚。オバマ大統領はバイデン副大統領、中央情報局（ＣＩＡ）のパネッタ長官（当時）らと計画中止を検討したが、イランの核開発やイスラエルによる施設への空爆を阻止する有効な手段が他になく、最終的に攻撃継続を決定した。
直後の大規模攻撃では、遠心分離器５０００基のうち、１０００基を一時的に使用不能に追い込むことに成功。政権高官は１年半から２年にわたってイランのウラン濃縮計画の遅延に成功したと分析しているという。
同紙によると、オバマ政権はサイバー攻撃を１９４０年代の核兵器、５０年代の大陸間弾道ミサイル、２０００年代の無人機と並んで「米国を新たな領域」に進める兵器と認識していたと伝えた。アーネスト大統領副報道官は１日、報道内容について「コメントできない」と述べた。
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石川遼