〈座談会〉 「勇気」「活力」「行動」の壮年に 「妙法の名将」と立ち上がれ！2024年3月4日
- 公明が政治改革のリードを
- 〈出席者〉原田会長、谷川壮年部長、岡本関西壮年部長、飛山北陸壮年部長、梁島男子部長
谷川 マレーシアに続き、インド、タイを訪問し、帰国しました。今、約30万人のインドは2030年へ、“100万の地涌の陣列”を目指し、対話の大波を起こしています。
梁島 インド・ムンバイの青年部・学生部大会、タイの青年部総会など、躍動する青年の姿に、私たちも一層決意を深めています。
谷川 タイは、この25年で会員数が10倍増え、20万人を超えるスクラムとなっています。まさに「アジアの灯台」と光る天地です。
原田 池田先生は2000年12月、「第2の『七つの鐘』を打ち鳴らす、21世紀の前半の50年では、アジアをはじめ世界の平和の基盤をつくってまいりたい」と展望されました。各国の同志の奮闘で、その構想はいやまして前進しています。
梁島 「日は東より出ず。日本の仏法の月氏へかえるべき瑞相なり」（新747・全589）との御聖訓の証明ですね。日本の青年部も、広布への勢い、団結、情熱をさらにたぎらせ、新たな勝利の歴史を開いてまいります。
御本尊への大確信
谷川 あす5日は、壮年部の結成記念日です。1966年（昭和41年）の同日、池田先生のもとで結成されました。壮年の「壮」は本来、「盛ん」との意味であると先生は言われ、「沈着、冷静ななかにも、大情熱を秘めた、勇気の人、活力の人、行動の人」たれと、呼びかけられています。
岡本 今こそ壮年が立ち上がる時と心しています。関西では、壮年部と男子部が連携を密に取り、青年の育成に力を注いでいます。神戸北池田区の支部長は、2月に32歳の青年を折伏。信仰に出合い、「目標を定め、祈り、努力し、勝利するリズムを確立できました」と語る青年の姿に、感動が広がっています。
谷川 勤行・唱題に励み、会合にも参加する人が、5割を超えることを目指した「5―5運動」も活発ですね。最近は、ヤング壮年部の活動にも一層、力を入れていると聞きました。
岡本 はい。また、太陽会の方のドラマも生まれています。大阪・淀川王者区には、支部長や地区部長らが励ましを重ね、30年ぶりに発心し、現在は常勝長（ブロック長）を務める方がいます。決意新たに、小説『人間革命』『新・人間革命』を2度読破し、毎月の座談会に友人と一緒に参加しています。
飛山 北陸・富山大勝県の太陽会議長は「退職後、家にいる時間が長い方も少なくありません。そうした方々にも積極的に声をかけています」と語っていました。同県では圏議長を中心に、定期的に本部議長会を行い、「声かけ運動」を継続しています。
原田 その中で、数年ぶりに座談会に参加する方や、仏法対話に挑戦する方が誕生しているそうですね。御書に「阿仏房しかしながら北国の導師とも申しつべし」（新1733・全1304）と仰せです。皆さんの献身の行動を日蓮大聖人が御照覧でありましょう。
谷川 同県の射水栄光圏では、毎週日曜の朝に壮年部の集いを開催。ヤング壮年部の会合も毎月実施し、御書や壮年部指導集『黄金柱の誉れ』の研さんを通し、広布の使命を深め、地区部長や支部長などのリーダーが誕生していますね。
飛山 能登半島地震から2カ月がたちました。石川・輪島市の本部長は発災後、発電機を利用して炊き出しを実施。近隣のお宅の屋根のブルーシート張りにも率先し、「不安な日々を過ごす同志に、安心を届けることがリーダーの役割」と、訪問・激励に歩いています。ただただ頭が下がります。
原田 毎日、本当にご苦労さまです。私たちも真剣に題目を送っています。また本部としても、支援を継続してまいります。
岡本 先生は壮年部が結成された折、「大白蓮華」に「妙法の名将」と題する巻頭言を寄せられました。①御本尊への絶対の確信②難事をも成し遂げゆく力③社会の全てに通暁した世雄④後輩を育成していく熱意⑤人間性豊かな包容力ある指導者⑥旺盛な責任感と計画性――これこそ、「妙法の名将」の資格であると論じられました。
原田 壮年部が目指すべき指標が全て示されています。発足15周年となる会館厳護の王城会の友も、「天・地・人を貫いて少しも傾かざるを王とは名づけたり」（新2032・全1422）と仰せのごとく、揺るぎなく活躍しています。弟子の真価が問われる今こそ、創価の城を支える黄金柱として、壮年部が雄々しく立ち上がっていきましょう！
「壮年は広宣流布の黄金柱」――はつらつと進む、第2総東京のヤング壮年部の友
「参考になる考え」
梁島 自民党派閥の政治資金問題を受け、2月29日と3月1日に衆院政治倫理審査会が行われ、岸田首相ら6人が弁明しました。いかに信頼を回復し、再発防止のための法整備を進めるかが求められています。
岡本 公明党は他党に先駆け、1月に発表した「政治改革ビジョン」の中で、政治資金収支報告書に虚偽記載などがあった場合、会計責任者だけでなく、政治家も責任を負う「連座制」の強化を訴えています。これは2009年の民主党政権下から、公明党が主張してきたことでもあります。
飛山 29日の政倫審で首相は、「公明党が指摘するように、悪質な事案では会計責任者のみならず、議員本人に責任を問うことは重要だ。参考になる考え方だ」と述べました。
梁島 26日の国会でも首相は、公明議員の質問に同様の答弁をし、「首相、公明案が『参考』」などと各紙が報じていました。
飛山 政倫審で首相は、公明党がビジョンで提案している「政治資金パーティーの入金を口座振り込みに限ること」や「第三者機関による監視を組み合わせていくこと」についても、「基本的に公明党の取り組みと重なる部分が多い」と述べ、収支報告書のデジタル化や外部監査の導入を進める考えを示しました。
原田 2月のNHKの世論調査でも、連座制を「導入すべき」との回答は82％に上っています。公明党は毅然と改革をリードし、衆望に応えてもらいたい。