・金は100gで買え。金は財政崩れ財政危機が迫るとどうせ上がる

・金保有が10kg超えると税務署は来る

・中国人民元を持っておけ。池袋で人民元預金を。1元30円になる

・財政危機・大恐慌突入は2024年に来るだろう

・海外の預金を持ち帰ったら課税されるぞ

・在日米軍は傭兵。韓国は2000億円、日本は6000億円。それ以外に、日本政府は毎年米国債を買わされている

・ファーウエイはすでに米国から軍事技術を会得している

・東京など大都市中心地以外は不動産は下落する

・現金と時計はわからない

・税理士・会計士・弁護士は国の手先

・日本人は5%アメリカ人は7割が株式を持っている。株はおもちゃだが、ほかのファンドや投信はやらないように、いい株は持っておけ

・ドル安はアメリカの運命

・ドル高円安に動くのはトランプの強気のため

・FRBはマネタリーベースを減らすために国債の売却をしたい

・トランプは3回破産した人生を送っている

・トランプ退任の2024年に財政危機・世界大恐慌が起き、日本からの借金は返さない。アメリカは3つの国に分裂する

・2027年をめどに中国はデモクラシーになる

・黒田はQEをやめられない。ゼロ金利を続ける。でも退却。竹中平蔵と伊藤隆敏は格上のワル。権力政治家は極悪人

・日銀黒田はヘイマンキャピタルのカイル・バスと闘っている。バスは日本国債の売り崩しの攻撃をかける。国債暴落は金利の上昇に

・旧日本海軍はアメリカと密かに繋がってて陸軍よりも悪かった

・頭がいいとは騙されない人のことを言う

・当時、昭和天皇・松岡・近衛以外の当時の指導者はアメリカの手先だった

・Y＝C +I 所得＝消費 +生産・開発・投資

大塚氏

・2013年〜1秒百万回の売買高頻度取引が活発化

・2014年〜売買価格は10銭刻みへ

・市場再編。東証1部約2100社を半分以下にする方針

・日銀の国債保有額が日本のGDPを超えた。海外の投機筋に狙い撃ちされるのではないか

・誰も日本の金融市場、日本人の金融資産を守っていない。アメリカの長期投資の草刈り場となっている

・日本政府は赤字国債を日銀に引き受けさせている

・年金の原資を株式市場に放出させてしまっている

・日本の財政赤字は実質900兆円。ざっくり国家予算の100兆円のうち、税収70兆円、国債30兆円

・それに加えて、国債の借り換えをしている。借換債は102兆円も。米国債を年150兆円以上も買っている

・日本は大赤字借金国である

・サンコーテクノ3435 @1091 施工アンカートップ

・朝日印刷3951@1047 薬の印刷包材トップ

・神鋼鋼線工業5630@1035 鋼線世界シェア40%

・阪神内燃機工業6018@2050 国内船エンジン

副島氏

・地味だがしっかりした会社の株を買って上がってよし

・ヘッジファンドの帝王が株よりも債権が危ない、と警告

・松岡洋右は昭和天皇の代理人だった

・日銀黒田はいよいよ山本五十六になりつつある

・レオパレス銀座が消滅。アパート経営者は厳しく自己採点すべき

・5棟10室ルール。社会通念上の不動産貸付の事業性判定。これは欧米基準を国税が採用した

・仮想通貨の危険性はハッキングされること、引き出し不可であること

・ただし、ビットコインやブロックチェーンの思想やシステムはこれからも発展する

・GAFAの衰退が始まった

・ビルゲイツとメリンダ +バフェットが偉い。システム開発を地道にやっていること、世界的な社会貢献をしていること

・美智子皇后と池田大作が、日本は戦争をさせないと決めた

・イイノホールは100万円かかる。経済原則は厳しいものだ

・三洋化成工業 4471 ポストリチウムイオンを開発

・テスラの初の海外工場は上海。二階幹事長が起工式に出席。これにトヨタとパナソニックがくっつく

・事業所得とは何か？を確認すること

・ドイツの女傑メルケルはトランプの言うことを聞かない偉い指導者

・アメリカは資産の逃避先とはならない。アメリカから持ち出せない

・富裕層の移住先、資産10億以上なら①アメリカ②NZ③シンガポール資産10億未満ならマレーシア・タイ

・「生命保険は、ヒドイ。騙しだ」発売

・虎ノ門タワーズは台湾人がかなり多い

・県民共済は9割返す

・お金儲けは教えられないが、騙されないことは教えられる

・国家安全保障局長谷内正太郎の戦略（中国包囲網）は失敗。大東亜共栄圏の焼き直し

・米朝首脳会談後もズルズルいく。北朝鮮は核とミサイルの実験を再開

・ゴールドがいよいよ上がり始める動きに

・金はもう田中貴金属くらいしか国内では買えなくなりつつある

・株式連動債権に気をつける

・18.19になると何をやりたいかは自分で決めさせる。でも危ないことはしてはいけない

・オリンピック後は注意。2021年に日本は株下がる

副島隆彦セミナー