- 2025年の世界予測--歴史から読み解く日本人の未来/ダイヤモンド社
- ￥1,620
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かなり前に読んだこの本を今、データメモしています。。。
2025年の世界と日本がどうなっているのかを総合的に書いた本。将来こうなる、ということを予測することは難しいけれども、将来はこうなるかも知れない、という多様な知識人の知識を入れることは必ず役に立つはず。
著者は日本の財政状況や人口減については、やはり厳しい見方をしていますが、一方日本の水素社会到来やエネルギー価格の低下、新興国との賃金格差縮小による競争力回復といった納得できそうな明るい予測も感じられる本。
外国人観光客の激増予測は確かに当たっています。
http://booklog.jp/item/1/4478027331
読書メモ↓
・先進国では中間層の没落という現象が顕著。一握りの富裕層がますます豊かに
・上位10％の富裕層が占める国民所得の割合は日本40％英国39％フランス33％米国48％
・世界全体で許容される中間層の数は限りがありそう。それを先進国と新興国が奪い合っているのが21世紀の実情
・成長が進むほど、賃金水準が上がるほど工場労働者、小売・流通業の従業員が不要に。IT化とロボット化は人手を要らなくしていくが、格差の拡大をもたらし、仕事を失った中間層は貧困層へ転落するリスクをはらんでいる
・2025年には日本の地方の賃金と中国の賃金は同じかそれ以上に。中国の賃金はそれ以上伸びない可能性があり、そこで中国の発展も止まる
・高齢化が進む先進国ではGDPを経済のモノサシにする意味はなくなってくる
・人々の幸福度を測るには物価を考慮に入れた一人当たりの実質所得を見る
・これからの世界の3つの潮流
①先進国で中間層が減少し、新興国の富裕層が増加する
②先進国内で格差が拡大し、新興国でも格差問題が深刻化する
③世界経済ではこれまでのような高成長はなくなる
・全体として石油需要は長期的に伸びていかない。エネルギーは長期の下落傾向に
・エネルギー価格下落で食料価格も下がる
・賃金が下落したアメリカは世界最大の消費地であり、世界中の製造業がアメリカに生産拠点を移す可能性も
・アメリカの株価は過去20年で4倍になったが、物価はほぼ2倍に
・資源輸出で潤っていた新興国の収入が減り、先進国は2025年頃には豊かに
・次世代エコカーは燃料電池車に。水素スタンドが増える
・日本では水素発電の構想も浮上。日本は発電量が2030年に15％になる試算も
・ロシア極東地域の水力発電の余剰電力で水を電気分解して水素をつくり、液化して日本に運ぶ構想も
・日本は水素大国、水素は家庭にとっても身近な代替エネルギーに
・水素エネルギーにおける技術革新が猛烈な勢いで進行している
・メタンハイドレートは採算面から商業化は難しいのではないか
・日本で原発を続ける経済的理由はない。だが米国との原子力協定に基づいて原子力の技術開発を進めている。核燃料再処理の技術は核兵器の原料となるプルトニウムを生産する技術でもあり、核不拡散を目指す世界のバランスにも関わってくる
・原発は、米国と最高水準の技術を共有するための原子炉を少数国内で運転する道しかなさそう
・欧州ではFITによって電力賦課金が上がっている。再生可能エネルギーは普及すればするほど家計の負担を重くする。2025年には再生可能エネルギーの普及は進まなくなるのではないか
・筆者の2025年日本電力構成予測 火力65％水素15％再生可能エネルギー10％原子力10％
・発送電分離の規制緩和で多くの企業が参入する
・スマートフォンがパソコン・デジカメ・音楽プレーヤー・カーナビ・ゲームに
・ソフトバンクは総合エネルギー事業者に
・JXエネルギーは大口向け小売に参入
・天然ガス価格は3割下がり、2025年日本の電気料金は半値になる可能性も
・日本人の平均年収は 建設430万円 宿泊飲食は234万円と低い水準 日本人の賃金は伸びない
・法人税は下がる余地がある
・水素のコストはガソリンの2倍だが、今後は大幅に下がる
・日本では製油所と製鉄所で水素が発生しており、それを取り出すことができるようになる
・世界のエネルギー企業は電気自動車の普及を望んでいない
・石油元売りが狙っているのは燃料電池車向けの水素
・ハイブリッド車は10年は伸び続ける
・2025年まで勝ち組は自動車、インフラ、環境技術、ロボット。+「農業」「観光」「医療」負け組は家電と化学
・外国人観光客は増える
・日本の医療を求めて世界中から富裕層がやってくる
・日本人の総人口は減り続ける
・2025年にはがんが死の病ではなくなっているかも
・冷静に財政状況を考えれば、国債の急落リスク、長期金利高騰のリスクを回避するために増税し、社会保障制度維持のために際祝削減をせざるを得ない。
・日本の出生率が今と変わらず平均寿命が5歳延びる場合
①社会保障を現状維持のままで消費税を40％に
②社会保障を3割削減して、消費税を30％に
③退職年齢を75歳に引き上げて、消費税を20％
③が一番現実的
・高齢者がどんどん仕事をする社会に
・2025年70歳以上は2950万人、24.5％ 2050年には 3104万人、32％
・日本では経済が毎年3％くらい成長しないとGDPに対する医療費が上昇せざるを得ない
・消費税の引き上げによって財政破綻は回避できる
・英語が話せるだけでグローバル人材にはなれない、むしろビジネスプランや物事の考え方、大局的な判断ができるほうが大事
・グローバル化の本質は徹底した現地化
・エリートは膨大な情報量・知識量をインプットして蓄えていること
・国内で海外のことを疑似体験できるのが読書