- 世界連鎖暴落はなぜ再発したか/祥伝社
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- 昨年8月の人民元切り下げによる大幅株安から、今後の環境を占っています。
- 日本円を実物資産（金・ダイヤモンド）か外貨（米ドルやユーロより人民元に）この流れになるかどうか。ただ日本円だけではいけないことは確か！あとは「暴落後」の底入れ株をいつどう買うか。
・NYダウ18,000ドル台乗せがアメリカの絶頂期。もう超えることはない
・日本株は17,000円台の攻防が続く
・リーマンショックでアメリカ政府は2000兆円の政府資金を投入して大銀行・証券・保険会社を救済した。9年経って次の大きな金融危機が世界に襲いかかってきた
・アメリカ政府はすでに金融経済危機を救済することはできない
・人類の歴史の法則（80年周期説）にしたがって、不景気を戦争で吹き飛ばす大きな戦争をアメリカは準備している。日本の安倍政権は、それをいいように利用されるだけの手駒
・戦争の危険が迫れば景気がよくなる。戦争が始まると株価が暴落するが、その後軍事特需による好景気が起こる
・戦争絶対反対、とは金融本では書かない。権力者、支配者たちは追い詰められたらやるときはやる
・世界中のいろんな国の金融市場が次から次に断続的に、暴落、そして半値戻し、そのたとダラダラと安値が続く
・HFTというロボットトレーディングが暴走を起こして、市場を壊してしまう危険がある
・政権党の政治家たちの株の闇取引は、私設秘書という裏人間によって行われる。現実政治は本当に穢い
・2015年7月に15兆円の利益を出したがその後昨年の株暴落で10兆円くらいの損を出したGPIFは内紛状態
・日経平均は14,000円台まで下がるだろう
・危険な株式相場に大切な資金を突っ込んではいけない
・トヨタ株の数字は実物経済の基本
・乱高下相場の時は少し離れた安全な高台から全体をじっくり眺めることが大事
・ちょっとでも危ないな、と思ったことには手を出さない「少しでも失敗しそうなことは必ず失敗する」
・日経平均が14000円台に下がったら、日本のしっかりとした大企業の株をどん底値で拾うことを実践せよ
・バフェット氏のヴァリュー投資（どん底値で買う）本当の値段のあるものを安値で買う
・アメリカは強いドルで、世界中から吸い上げた資金を米国債の値崩れ防止に必死
・米欧日先進3地域で為替は動かさないという秘密協定がある
・2015年8月の人民元切り下げで、世界通貨安戦争になった
・IMFは米欧日の秘密合意がわかっていた
・米ドルの40％は海外で保有されている
・スイスにお金を逃がしていたアメリカやヨーロッパの富裕層は、ドバイやアブダビに資金を移した
・金は1ｇ4,200円台が出現したら買うべき
・マイナンバー制ですべての取引をコンピュータで管理することは簡単にできない
・アメリカの金殺しはまだまだ続くが、イギリスと中国で世界の金の現物値段を決める体制ができつつある
・日銀本店の地下金庫は空っぽ。世界の強盗団はアメリカ政府
・これからは中国（または香港・シンガポール）で金を買って、中国の銀行に移して中国で売るのもよい
・金を買い増しするべき
・10年後の2026年には現在の世界体制が大きく変わり、通貨単位が変わっている可能性が高い（10円を1円にするようなデノミ）貨幣よりも実物資産だ
・（バブル時期に貯めこまれた）日本からダイヤモンドが大量に輸出されている（インド人バイヤー）
・ロックフェラー家の失墜と凋落に伴って、ふたたび金とダイヤモンドの時代が勃興する
・海外に持ち出しできる極小の貴重な現物資産の塊に注目すべし
・竹中平蔵も宮内義彦もワル
・日経株価は16000円台→15000円台へ
・損を取り戻そうとして焦ってさらに損を出すな
・GPIFは20兆円の評価損？やがては年金減額の可能性も
・市場を政府の国家権力で動かすことは愚劣極まりない。実際はアメリカの命令で全部やらされていた
・14000円台になれば年金の積立金は半分に消える
・GPIFや郵貯で株を買い支えても2年が限度
・郵便3社の株は上場後下落
・国家は国民を絶対大事にしない、それどころか食い物にしようとする。余裕ある国民から金を巻き上げて財政赤字の穴埋めをする
・GPIFのCFO水野氏は官邸人事で世耕氏と個人的つながりで就任したがプロではない
・キャシー松井に気を付けろ
・日銀が国債と株を買い支える
・日本政府の株を買い支える余力はあと10兆円が限度
・トヨタの株式時価総額は東証の約5％法人税の10％関連企業合わせて20％、トヨタはGDPの5％
・世界は実物・実需・実体のあるものに信用がつく世界に戻りつつある、それがない企業（アップル・グーグルなど）は売り上げ総額のところまで株は下落する
・国内年間売上の10倍の価値が株式についている、これは異常
・孫正義はロックフェラーの孫臣
・アメリカは株が下落し、次いで債権（米国債）が下落する
・ドイツ以外の欧州の国債も危ない
・利潤率逓減の法則を知れ
・戦争で不景気を吹き飛ばす発想が先進国指導者から出てくる
・日本国民は貧困化。世帯年収300万円未満の割合は9.8％（94年）から18.7％（09年）へとほぼ倍増
・アメリカの金殺しもあと2年
・中国は、米欧日先進3地域の緩和マネーをやり過ぎ、為替で協調する密約があることを見抜き、人民元切り下げを行なった（2015年8月）
・これからは実体経済における有効需要をつくることが大事、これが戦争をせず人類に生き延びる唯一の道
・これからの世界はユーラシア大陸が世界の中心となる陸の時代