おはようございます。

 

昨晩の米国株式市場は、主要3指数がそろって上昇しました。

 

NYダウは0.10%高の38,726.33と3日続伸、NASDAQは0.24%高の15,793.72と3日続伸、S&P500は0.06%高の4,997.91と3日続伸しました。

 

米国債10年物利回りは、4.160%と5bp上昇しました。米国債2年物利回りは、4.458%と3bp上昇しました。

 

ドル円は、1ドル149.324円とドル高円安基調で推移しています。

 

WTI原油先物は、1バレル76.45ドルと上昇しました。

 

SOX指数は、1.57%高の4,478.01と続伸しました。

 

大証ナイトの日経平均先物は37,090 △230、CME日経平均先物は37,120 △840となっています。

 

 

S&P500セクター別では、UTILITIESが0.83%安、FINANCIALSが0.49%安、BASIC MATERIALSが0.19%安となるなど5セクターが下落した一方で、ENERGYが1.09%高、REAL ESTATEが0.56%高、COMMUNICATION SERVICESが0.39%高となるなど6セクターが上昇しました。

 

本日の東京株式市場は、昨晩の米国株式市場で主要3指数がそろって上昇して還ってきたことや、外国為替市場でドル円がドル高円安基調で推移していることなどを好感し、日経平均株価は大証ナイトセッションの日経平均先物やCME日経平均先物にさや寄せする形で寄り付きそうです。

 

昨日と同様海外市場の好調さを受ける形で上値追いの展開となりそうです。

 

昨日はSQ値算出を前に指数プレー的な動きが強く、日経平均株価採用値嵩株、大型株に物色の矛先が向かった形となっており、中小型株は物色の圏外でした。

 

したがって、本日は海外投資家の買いがけん引したと思われる大型株からのトリクルダウンの動きがでるかどうかに注目しています。

 

3連休を控えているカレンダー上の都合からヘッジする動きも強めに出そうですが、モメンタムが強いためそういった動きも吸収してしまうかもしれません。

 

また、来週半ばで決算発表も終盤を迎え、決算プレーも下火になるので、今期着地、来期展望を意識した業績相場が本格化しそうです(今まで通り調整含みの展開込み)。

 

さて、本日JPXから「投資部門別 株式売買状況 東証プライム [金額] 全 50 社」、「投資部門別 株式売買状況 東証グロース [金額] 全 50 社」が発表されましたので、1月第5週(1/29~2/2)の最新データを追加した推移グラフを掲載します。

 

まず、先週1月第5週(1/29~2/2)とその前後の日経平均株価の動きを時系列で追ってみます。

 

日付     始値    高値    安値    終値    前日比

02/05    36,419.34    36,452.62    36,213.00    36,354.16    +196.14
02/02    36,249.99    36,441.09    36,083.61    36,158.02    +146.56
02/01    36,008.56    36,146.36    35,924.60    36,011.46    -275.25
01/31    35,747.89    36,292.53    35,704.58    36,286.71    +220.85
01/30    36,196.64    36,249.03    36,039.31    36,065.86    +38.92
01/29    35,814.29    36,186.87    35,813.77    36,026.94    +275.87
01/26    36,003.00    36,060.40    35,687.58    35,751.07    -485.40

 

先週は、米国株式市場で米長短期金利が低下傾向を示す中、米国株式市場で主要3指数が堅調な展開を見せる一方で、為替市場ではドル円がドル安円高基調で推移する中、日経平均株価、TOPIXともに下値を切り上げ高値圏での膠着状態となりましたが、TOPIXが週央に33年11か月ぶりに高値で取引を終えるなど堅調な一週間となりました。

 

そんな中、投資部門別売買動向はどう推移していたのかを推移グラフで見てみます。

 

 

 

上が東証プライム(東証一部)、下が東証グロース(東証マザーズ)の投資部門別売買動向の推移グラフになります。

 

東証プライム市場において、買い越した主な投資主体は、海外投資家(1,774億円)、証券会社自己売買部門(708億円)、事業法人(663億円)などでした。

 

一方で、売り越した主な投資主体は、投資信託(2,016億円)、信託銀行(1,400憶円)、都銀・地銀等(379憶円)などでした。

 

昨年3月第5週以降のそれぞれの投資部門別売買代金を合計してみると、

 

証券会社自己売買部門:2兆476億円の買い越し

法人:4兆377億円の売り越し(そのうち信託銀行が5兆2,233億円の売り越し)

個人:4兆6,054億円の売り越し

海外投資家:7兆1,252億円の買い越し

 

となっています。

 

今年に入って3週連続で売り越しとなっていた個人は、1月第4週にしてようやく買い越しに転じ、2週連続で買い越しとなっていますが、買い越し額は激減しており、ほぼ売り買い拮抗と言ったところです。

 

投資信託に関しては、1月第1週こそ43億円の買い越しとなっていましたが、第2週は1,165億円、第3週は2,387億円、第4週は1,482億円、第5週は2,016億円の売り越しとなっており、株高を背景に投資信託から資金が流出していることが分かります。

 

また、信託銀行も、1月第1週こそ買い越していますが、1月第2週に売り越しに転じたあと1月第5週まで4週連続で売り越しています。