2015-6年以降は、自身の音楽活動に係る確定申告も重要な意味を持ちました。
何も税金をキチンと納めることだけが、目的ではありません。
2010年代では音楽活動から得られた収入は、あくまでも副業収入。副業収入に係る地方税をどの方法で納めるかが、重要な意味を持ちます。
何もしないでいると、サラリーマン収入と一緒に地方税が「特別徴収」されます。つまり会社が天引きします。これは法律でも決まっています。
地方税が「特別徴収」されると何が起こるか？筆者が「副業をしているらしい」と、会社に察知されるのです。
当時勤めていた会社は、頑なに「副業禁止」を就業規定に掲げていました。会社に「副業バレ」すると、どんなペナルティになるか読めませんでした。
しかも筆者が音楽家としての収入を得ていたのは、管理職時代でした。管理職であることが故に、理不尽な処罰が課されるかもしれません。例えば、2階級降格とか・・・
従って会社からの「副業バレ」を防ぐためにも、確定申告は必要だったのです。確定申告では地方税の納付方法を選択できますから、納付方法を「普通徴収」・・・つまり自分で能動的に払う形にする必要があったのです(注1)。
こうすれば、表向きは会社の目には触れず、会社も証拠を掴めませんから。「副業していた」なんて、、会社を辞めた今だから書けますね(笑：注2)
(注1)筆者が住む地域の地方自治体は、地方税に関する納付方法に関して、親切に対応していただけました。地方自治体によっては、普通徴収に応じないところもあるようです。
(注2)2018年以降、日本の社会でも副業解禁の動きが加速化した感がありますが、筆者が勤めていた会社は超保守的、未だに副業禁止のようです。柔軟性に著しく欠けて、行先が心配ですね(笑)
(完)