コロナ禍でもリフォームは堅調。新生活の様式への対応も
↑SUUMOジャーナルに記事を執筆しました。
住宅リフォーム推進協議会が実施した、
リフォーム事業者・一般のリフォーム消費者（実施者・検討者）への調査結果を紹介しています。
リフォーム事業者が感じた消費者ニーズの変化については
「テレワークのスペースの確保」、
「換気設備の更新」、
「非接触型器機への変更」、
「温熱環境の改善」
でした。
また、
リフォームの「優遇制度」を自分から相談した活用者も多い
んですって。
事業者から教えてくれるというより、自ら相談したという人の方が多いわけです。
優遇制度はさまざまありますが、
事業者の認知度が最も高い優遇制度は
「省エネリフォーム減税」の91.4％で、
最も低いのが「同居対応リフォーム減税」の75.9％でした。
事業者だけに認知度は高いですが、
いずれも「制度を知らない」という事業者が少なからずいるので、
自分でも優遇制度を調べることが大切ですね。
興味のある方は、コチラの記事をご覧ください
