こんにちは。
「ＩＴコンシェルジュ」こと、
ＵＴソリューションズ 吉川です。
「DXを知らないと10年後の未来は･･･？②」と題しまして、昨日の続きをお話しします。
独立行政法人「情報処理機構」・・・通称ＩＰＡが隔月に発行している「IPAnews 11月号 Vol54」にＤＸについて相対的な書籍が発行されました。
「ＤＸ白書2021」・・・日米のＤＸ推進状況の比較データ、先進的な取込み事例、企業でのＤＸ推進のヒントなどと大変盛りだくさんの内容です。
ここでこの本のポイントは
１）ＤＸの全体像が理解できる
２）ＤＸを推進する企業にとって“参考書”になる ということです。
IPAの部長・古明地氏によると、
「経営層、ＩＴ部門、業務部門が一気通貫でITをどう扱うかという疑問に答え、日本企業のＤＸを加速させたいと考えたのが出発点です。
この1冊を読めばＤＸの状況、推進の課題と対策などが包括的にわかるものを目指しました」
と明かします。
古明地氏の解説で何度も出てくることばに、「経営者・IT部門・業務部門など各部門が一体となり、連携することがＤＸ成功の決め手」
とおっしゃっています。
昨日は、
ＤＸとは？・・・ＩＴ化とは違います。 デジタル化とは？・・・コスト削減とは違います。
と書きました。
ＤＸ推進は、社長自ら本部長であるつもりで「企業変革」を起こす気構えが必要だなと、改めて思います。
さらに古明地氏は、
「新しいビジネスの創出というプラス思考でＤＸに挑む！」
というコンセプトが重要とも言います。
世界情勢はどうなのでしょうか？
日本企業に比べ、米国企業はさまざまな外部環境変化をビジネス機会と捉えてる。そしてそれはとても強い影響力があると考え、その影響に対応していることが明らかになっています。
アメリカをはじめ、世界がＤＸをどんどん進めていくと、日本企業は大企業も、中小企業も取り残されてしまうかも知れません。
もし今のまま、ＤＸを無視すれば、10年後はもしかしたら・・・。
いまこそ、「ＤＸ」を経営の重要な課題と捉え、ともに推進していきましょう。
いつも8時ちょうどに公開するよう設定していますが、今日は8時を過ぎてしましました。
申し訳ありません。
今日も最後までお読みいただきまして
ありがとうございました。