＜失われたイスラエル10支族の本隊がいる場所＞
・スキタイによって連れ去られたイスラエル10支族とは別に、自主的に北へ向かった人々がいる。彼らこそ、実は失われたイスラエル10支族の本隊である。『旧約聖書』の外典には、こんな記述がある。
「彼らは、多くの異邦の民を離れて、人がまだ誰住んだことがないほかの地方に行こうと決心した。彼らはそれまで住んでいた地方では守ることのできなかった掟を、そこで守りたかったのである。彼らはユーフラテス川の狭い支流を通って入って行った。その時、いと高き方は彼らにしるしを行い、彼らが渡るまで、川のせきを止められた。その地方を通りすぎる道のりは長く、1年半に及んだ。その地方はアルザルと呼ばれている」（エズラ紀（ラテン語））第13章41～45節）
・失われた10支族は、ユーフラテス河を遡行した。方角でいえば北である。北に向かって1年半、歩いた。真っ直ぐ行けば、行き着くのは北極である。極寒の北極圏にいたって、彼らは約束の地「アルザル」を見出した。そこで失われたイスラエル10支族は、神の教えを守り、大いに繁栄しているという。これに対応するかのように、『旧約聖書』には失われたイスラエル10支族に関する、こんな預言がある。
「見よ、わたしは彼らを北の国から連れ戻し地の果てから呼び集める」（「エレミヤ書」第30節8節）
・何か変だと思わないだろうか。アルザルの記述は、まるでシャンバラのようである。理想郷であるといい、地上のどこにもない点といい、入り口は北の果てであるという話まで、シャンバラそっくり。いや、文字通りシャンバラなのだ。はっきり断言しよう。アルザルとは、まさにシャンバラのことなのだ。
失われたイスラエル10支族の本隊は現在、シャンバラに住んでいる。同じ失われたイスラエル10支族の血を引く釈迦は、その事実を知っていた。北の果てに楽園への入り口があり、失われたイスラエル10支族は、そこからシャンバラに入った。釈迦はすべてを見通していたからこそ、弟子に語り、その言葉は最終経典として残された。
＜地球内天体アルザル＞
・シャンバラは神秘主義者によって、しばしば地球空洞論と結びつけられてきた。地球の内部は伽藍堂のようになっており、内側には地上と同じような環境が広がっており、そこには人が住んでいる。彼らは理想社会を実現しており、ときどき地上に現れて人類を教化、指導しているという。
・では、シャンバラはどういう形で存在するのか。これを現行科学で理解するには少しむずかしい。まだ一般に認められていない現象を前提とするからだ。その未知なる現象とはプラズマ・トンネルである。
プラズマとは気体、液体、固体に続く物質第4の状態で、原子を構成する電子と原子核がバラバラになった高エネルギー状態を意味する。プラズマの研究は現在、核融合をはじめさまざまな分野で進められているが、まだまだわからないことが多い。ちょっとした条件変化によって、プラズマが消滅したり、生物のような振舞いをしたりする。
＜秘密組織フリーメーソン＞
・詳細は既刊に譲るが、結果として、人類はノアの大洪水を生き延びることができた。箱舟がアララト山に漂着し、そこから出てきた4人の男、すなわちノアと3つ子の兄弟ヤフェト、セム、ハムは、ともに神聖なる預言の鍵を手にしていた。いわば預言者である。
預言者の組織を「フリーメーソン」という。今日、世に知られる秘密結社としてのフリーメーソンは近代フリーメーソンである。1717年にイギリスで結成されたグランドロッジから派生した組織である。もっとも、アングラの偽フリーメーソンも多々ある。最近ではマフィアのフリーメーソンもあり、儀式や秘密の文言を共有し、それだけ見て判断する限り、承認されたフリーメーソンと見分けがつかない組織も多くある。
・だが、そうした近代フリーメーソンとは別に、本物のフリーメーソンがある。近代フリーメーソンが成立する以前にもフリーメーソンは存在したが、それとも違う。預言者の秘密組織としてのフリーメーソンが、実はこの地球上に存在する。主に密議宗教の祭司の組織という形で継承されており、それをたどっていくと必ずノアに行き着く。
もちろん、ノアの先もあり、エノクを経て最後はアダムに遡る。人類最古のフリーメーソンとは、「アダムメーソン」である。エノクもまたアダムメーソンだ。
ノアに至った段階で、アダムメーソンに大きな変革が起こる。「生命の樹」の象徴に応じて、預言者の奥義が3つの流れに分かれた。すなわち、ノアの3人の息子が独自のフリーメーソンを形成したのである。
・ヤフェトからは主に白人、アーリア系民族、コーカソイドが、セムからは主に黄色人種とユダヤ、アラブ系、モンゴロイドが。ハムからは主に黒人が派生していく。とくに、セムメーソンはカッバーラの重要な鍵を継承した。
そして、セムの子孫からはアブラハムが生まれ、ヘブライ人が誕生した。セムメーソンは「ヘブルメーソン」となって、『旧約聖書』の預言者を輩出することとなり、『新約聖書』の時代にあってはバプテスマのヨハネはもちろん、イエス・キリストや12使徒らがカッバーラを継承し、今日に至っている。
＜古代エジプトのカッバーラと三大ピラミッド＞
・冥界の王オシリスは、姿を現さない至高の神エル・エルヨーンであり、慈悲の母神イシスは救世主、イエス・キリストを示し、隼の頭をもつホルスは、鳩という鳥の象徴で示される精霊ハールとなる。これを念頭に三大ピラミッドの神殿を対応させる、こうなる。
第一ピラミッド：慈悲の柱：御子：ヤハウェ＝イエス・キリスト：イシス
第二ピラミッド：均衡の柱：御父：エル・エルヨーン＝エロヒム：オシリス
第三ピラミッド：峻厳の柱：聖霊：コクマー＝ルーハ：ホルス
おわかりのように、大ピラミッドはイシスの神殿となる。実際、大ピラミッドには「イシス神殿」が付随している。これは大ピラミッドそのものがイシスの神殿であるという認識が、古代エジプト人口にあった証拠なのだ。
『宇宙人がくれた21世紀の聖書』
接触者（コンタクティ）ビリー・マイヤは何を観たか
大高良哉 徳間書店 1989/3
＜マイヤを訪ねて日本人のルーツ太陽系を知る＞
・我々は1987年4月、スイスにマイヤを訪ねた。マイヤの本を読み、マイヤやスイスのFIGU・SSSC活動を見たいという男性7名、女性7名の一行だった。
・マイヤは、我々の「日本人のルーツを知りたい」という希望に応えて、直接プター（セムヤーゼの父で宇宙母船の最高司令官）にテレパシーで尋ねてくれた。そのため、プターはわざわざ「過去旅行」のために宇宙船を飛ばして、地球の500～600万年前まで遡り、その当時すでに日本人が地球に生活していたことを確認し、日本人発祥の惑星を探し出してくれた。
・それによると日本人の発祥の太陽系はテーラ（Teera）といい、かってはそこに三つの人種が存在していた。そこから、二つの人種が、日本人、中国人の祖先として、何らかの理由によって地球に入植したという。そして、日本人のルーツはさらに遡れば、リラ星にあるとのことであった。
・そして、我々がセンターを訪問する数ヶ月前に、プターおよび日本人、中国人のルーツ、テーラ太陽系の住人、タリーダという女性がセンターを訪問したことを聞かされた。
いつものように宇宙人に直接会うことができるのは、マイヤだけだった。センターに居住するメンバーの人々は、はっきりと宇宙人の存在をセンター内部に感じることができたという。そして、タリーダが立ち去ったのち、広いセンターの中いっぱいに、なぜか3ヶ月間ほどもレモンの香りが漂いつづけていたと話してくれた。
『人類を操る異次元の暗黒宇宙人』
宇宙人最後の真実
浜田政彦 徳間書店 2009/11/11
＜再び現れた黒服の男たち（メンインブラック）＞
・黒服の男たちの特徴は、ほぼ共通していて、一見すると東洋人風だが、アジアのどの国の人間にも似ておらず、正体はまるで見当がつかない。肌は恐ろしく浅黒く、歳は30～40代くらいで、黒々とした瞳は不気味な冷たさを漂わせており、その目に見つめられると、異常なまでに意識がボンヤリとして、正常な判断力を失ってしまうのだ。
男たちの雰囲気は尋常ではなく、血の通った生きものの暖かさは微塵もなく、まるで死人のような気配を前に、遭遇者たちは、「まるで幽霊にでもあったかのようにゾッとした!!」と、口を揃えて捲くしたてるのだった。
男たちは風貌も印象も格好も、とにかく何もかもが黒っぽかった。服装はもちろんのこと、靴や靴下、それにネクタイ、帽子に至るまで真っ黒で、おまけに乗りつけてくる車も、これまた黒だった。しかもどれもこれも、たった今おろしたばかりの新品のように新しく、着こなしもちぐはぐで、まるで身に馴染んでいなかった。たまに普通の服を着て、違う色の車に乗っていたりするが、それでも何か徹底的にどす黒い印象が、遭遇者の脳裏には焼きつくのである。
男たちは、被害者の前に現れると、「ＵＦＯの話をしたら命はない・・・」と脅迫するのだが、登場の仕方は普通ではなく、真夜中の寝室に壁を突き抜けて、まるで幽霊のように現れたかと思えば、被害者の頭の中の言葉を読み取ってみせ、さらに次の瞬間には、目の前で煙のように掻き消えてしまうなど、まるで映画『エクソシスト』か騒霊事件（ポルターガイスト）を思わせる心霊的な現象を引き起こしていた。
『現代アメリカのガン・ポリティクス』
鵜浦裕 東信堂 2016/12
＜規制の緩い州が規制の厳しい州に銃を供給＞
・犯罪で使われることになる銃を輸出する頻度のもっとも高いミシシッピー州では、人口10万人当たり50丁を他州へ供給している。これは全国平均の約3倍である。これが本当ならば、規制の緩い州が規制の厳しい州に銃を供給し、後者の規制を骨抜きにしていることになる。
＜対立の具体的な論点＞
・ガン・ライツ派と銃規制派が対立を繰り広げる前線は多様である。許可証に必要な資格や講習や待機時間、保管の方法、銃・マガジンの種類、隠匿やオープンな傾向の方法、学校やレストランなど携行が認められる場所、正当防衛の積極的解釈、精神病や薬物中毒の対策など多岐にわたる。
（1）許可証の発行
・犯罪歴などに問題がなければ許可証を発行しなければならない法をもつ州「シャル・イシュー・ステイト」（Shall-Issue-State）と、問題がなくとも、当局に裁量の権限を残す州「メイ・イシュー・ステイト」（May-Issue-State）に分かれる。
前者では銃の保有・携帯の免許証の取得が簡単であるため、州外の申請者も多い。たとえばユタ州では、1996年からの15年間で免許証を取得した24万人のうち、およそ半分が州外居住者である。
（2）銃器とマガジン（弾倉）の種類
・銃の種類については、とくに攻撃用ライフルなど高性能の銃器を認める州と、それを禁止し拳銃とショットガンだけを認める州に分かれる。
・しかし2016年、テネシー州が公認したものは、同州出身のロニー・バレットによる製造とはいえ、アメリカ軍スナイパーが公式に採用する「バレット50キャリバー」であり、旅客機を打ち落とせる。いうまでもなくアメリカ市民が入手できるもののうちでもっとも破壊力がある。連邦は禁止していないが、カリフォルニア州やワシントンＤＣは認めていない。
マガジンの弾数については、上限を設ける州と設けない州がある。カリフォルニア、メリーランドなど、都市部が支配するブルーステイトでは、マガジンの弾数を10発までに制限する州が多い。その上限はほとんどの州でリボルバーが装填できる6発より多い。ちなみに連邦法の定義では11発以上の弾を装填できる弾倉を高性能マガジンと呼ぶ。トゥーソン乱射事件の犯人が使った9口径のグロックのマガジンは31発装填できるものだった。乱射による犠牲者の数が多くなるため、高性能マガジンの規制は重要である。
（3）携行の方法
携行の方法は、オープン・キャリー（公共の場所で銃が見える状態で携帯すること）とコンシールド・キャリー（隠匿携行）の２つに分かれる。
オープン・キャリーは、ほとんどの州で認められている。2000年頃からバージニア州で始まった「オープン・キャリー・ムーブメント」は、2010年頃には、およそ40州に波及している。とくに「ミート・アップ」（meet-up、集合）と呼ばれるイベントを呼びかけ、公園など公共のスペース、ファースト・フード店やコーヒーショップなど、民間の飲食店を集合場所として、デモンストレーションをおこなう。ガン・マニアに加えて、現役、退役の軍人、予備軍人、州兵、警官、消防士などが参加する。
この種のデモンストレーションは、とくにカリフォルニア、ニューヨーク、イリノイなど、隠匿銃の携帯の許可をとるのが難しい州で多くみられる。その目的は、反対派との対決や銃にまつわる悪いイメージを払拭することにあるというよりは、銃の露出に不快感を覚える人を多くすることで、目立たない銃の携行、つまり隠匿銃の規制緩和を求めて、州議会に圧力をかけることにあるらしい。
「オープン・キャリー・ステイト」では、営業妨害を恐れるビジネスに、それを拒否し「禁止」の張り紙をすることが認められている。
・次に、隠匿銃を認める州は、1987年には10州だったが、2012年に認めたイリノイ州を最後に、現時点で、隠匿銃を認める法はすべての州にある。許可証の取得や講習の義務づけなど、厳しい条件をもつ。
・隠匿銃の普及を示すエピソードとして、空港のセキュリティ・チェックで押収される銃の数が近年急増したことがある。隠匿を忘れて通過しようとしたケースがほとんどだという。また保護者が学校や保育園を訪れるさいに、金属探知機でひっかかるケースも増えている。この場合、保護者は携行の権利を主張するので、訴訟に発展することもある。
（4）携行できる場所
・「キャンパス」大学のキャンパスは、長年、ガン・フリー・ゾーンだった。1745年、イェール大学が持ち込みを厳罰に処して以来、ほとんどの大学は警備員や法取締官を除いて、銃の保有・携行を禁止してきた。しかし近年キャンパスで乱射事件が頻発するため、大学は方針を変えつつある。
・ガン・ライツ派は大量殺人を思いとどまらせ、学生に反撃のチャンスがある分、キャンパスは安全になると主張している。確かにアメリカの大きな大学はキャンパスも広く、フェンスやゲートもないので、ほとんど自由に出入りできる。ナイフや銃による恐喝事件やレイプも少なくない。女子学生をふくめて、銃による武装が必要だという主張には一理あり、リバティ大学のように学長自ら隠匿銃の携行を学生に薦める大学もある。隠匿銃の携行を認めたテキサス州では、テキサス大学のある学部長が抗議の意味で辞任した。
他方、銃規制派は銃犯罪による死亡者が増えると警告する。とくに学部の学生は未熟で、感情を抑えられず、口論が、銃撃戦にエスカレートしたり、落第した科目の担当教員を射殺したりする事件が増える危険を心配する向きも多い。終身雇用や昇進を拒まれて審査教授を射殺する、科目を不合格にされて担当教員を射殺するなどの事件も起きている。教員や学生や事務職員が銃を携行することで、その分、彼らと銃撃犯の区別が難しくなる。銃撃犯に応戦できる教員や学生もいるかもしれないが、銃に慣れない人も多いという。
「バー、レストラン」
・選挙のさいの対話集会に使われるなど、飲食店は政治化された場所である。
アルコールを飲ませるバーやレストランへ弾丸を装填した隠匿銃を持ち込むことを法的に許可した州は、テネシー、アリゾナ、ジョージア、バージニア州など、合わせて４つある。この問題について規定をもたないために、事実上、持ち込みが許されている州は、ニューヨーク、ニュージャージー、マサチューセッツなど、２０州ほどある。
「教会」
・教会もまた乱射による大量殺人を免れない。2015年、サウスカロライナ州の黒人教会で、白人青年が牧師をふくめ９人の黒人を射殺する事件をはじめとして、ヘイト・クライムが起きている。現在、その是非をめぐり、訴訟がすすむ州もある。
ジョージア州では、教会への銃の携行をめぐり、2011年1月、教会の一部やガン・ライツ派の団体が、許可証をもつ市民にチャーチ、シナゴーグ、モスクなど、礼拝所への銃の携帯を禁止する同州法は合衆国憲法で保障された信仰の自由の権利を侵害するという訴訟を、第11連邦控訴裁判所（アトランタ）に提起し、口頭弁論がおこなわれている。
・このように大学、教会、職場、駐車場、レストラン、バーなど、銃を持ち込めない場所を探すのが難しくなっている。
＜アメリカで銃規制がすすまない理由＞
・ガン・ライツ派と銃規制派の対立は「保守主義、共和党」と「リベラル、民主党」という対立に重なる。つまり銃イシューはアメリカ政治の基本的な対立構造に完全に組み込まれている。そして近年の二極化の流れのなかで、ガン・ライツ派と銃規制派もまた対立をさらに深め、歩み寄りの気配がまったくみられない。政治化された分、解決が遠のいている。
アメリカという広大な国は、イデオロギー、党派性、銃イシューの観点から色分けすると、「保守、共和党、ガン・ライツ」の支持者が多数派を占める「ミッドウェストとサウス」のレッドステイトと、「リベラル、民主党、銃規制」の支持者が多数派を占める「ノースイーストとウェスト」のブルーステイトとに分かれる。とくに「ミッドウェストとサウス」には、移民が持ち込んだ暴力を肯定する文化的伝統があり、それは正当防衛を拡大解釈する州法に反映されている。この色分けは州内の農村部と都市部のちがいにもあてはまる。
・ビジネス界に概して「保守主義、共和党」支持の立場をとるが、銃イシューについては、飲食チェーンをはじめ、銃規制を支持する業界が多い。しかし銃産業や関連産業は堅調な展開をみせている。ペンタゴン、ＦＢＩ、ローカルの警察の需要など、防衛と治安のための需要が絶えることがない。余剰生産は文民仕様とされ、市民の需要に応え、その権利の実現に貢献している。銃撃事件や政府による銃規制の提案はむしろ売り上げ増加につながる。また技術革新により、銃器の殺傷能力を年々高めているだけではく、規制を迂回する技術力もある。加えて、製造者責任や販売責任の追及を免れているなど、連邦法にも守られている。
・銃イシューにおける両派は、有権者もビジネスも、市民団体や業界団体によって、それぞれ政治力に組織化され、啓蒙活動や選挙運動やロビー活動に動員される。ＮＲＡ（全米ライフル協会）をはじめガン・ライツ派の団体はその強力な動員力や資金力を使い、連邦議会、大統領、行政、そして最高裁裁判官の指名にまで、影響を及ぼす。啓蒙活動や選挙活動により、ガン・ライツ拡大の立法を公約する候補者を当選させ、銃規制を唱える候補者を落選させようとする。当選後もロビー活動を展開し、議員の議決や発言を監視する。公約に反した場合には、再選のさいに報復する。議会をコントロールするだけでなく、ＮＲＡは取締機関を抑え込むことにも成功している。他方銃規制派には、ＮＲＡに匹敵する団体がないため、政治力で遅れをとっている。
・連邦議会の構成は有権者や利益団体の意向が反映されているため、銃規制が多数を占めることは難しい。たとえ銃規制派の民主党が多数派を占めたとしても、レッドステイト選出や農村部選出や農村部選出の議員が造反したり、共和党議員がフィリバスター（議事進行妨害）を行使したりして、銃規制法案を葬ることが多く、たとえ成立したとしても必ず抜け道が用意されている。結果として、銃規制がすすむはずがない。逆に、ガン・ライツの名のもとに危険人物や悪徳業者にまで銃の権利を保障し、ＡＴＦ（アルコール・タバコ・火器及び爆発物取締局）や警察をはじめ、法執行機関の取締りや捜査を妨げる立法をしている。
・大統領は、立法権をもたないが、銃撃事件のたびに銃規制の立法を連邦議会に要請する。しかしことごとく否定され、遺族を慰問するにとどまる。また取締り機関の場合、捜査妨害に等しい連邦法により、予算や人員だけでなく、捜査力そのものを削がれている。そのため、十分な取締りができないだけでなく、リスクの高いおとり捜査に頼り、失策を重ねている。
連邦最高裁は、近年、修正第2条の解釈に決着をつけ、銃の保有・携行を、連邦政府も州政府も侵害できない、個人の権利として保証した。同時に「厳しすぎる」州法に違憲判決を下した。この判決によって、「やむを得ない事情」がない限り、銃の保有・携行を100％禁止する立法は不可能となった。それは銃撃の犠牲者やその遺族の願いよりも、憲法の「初志」を貫いたことになる。ただし最高裁がこの判決で認めたのは自宅における自由な保有・携行だけである。その他の条件については、目下、両派の間で活発な論争が展開され、そのいくつかは訴訟として最高裁にとどき、そのつど一つずつ、詳細が決められていく。その闘いは長く続く。
・論争が活発化した州レベルでは、許可証の発行、銃やマガジンのタイプ、携行の方法や場所、正当防衛の拡大解釈、精神疾患や薬物中毒の対策、連邦政府の犯罪歴チェックへの協力など、さまざまな分野で試行錯誤が繰り返されている。レッドステイトでは銃を持つことで自衛力を高めるための州法が成立し、一部のブルーステイトでは、精神病患者など不適切な人物に銃を入手させないための、規制強化の州法が成立している。しかし近隣のレッドステイトがすすめる規制緩和によって、その効果を削がれている。一部の州の規制強化では意味がない。
このように憲法規定や多数説を背景にガン・ライツ派は参加型民主主義のプロセスを支配し、連邦でも州でも、あらゆる規制法の成立を阻止している。これが大きな問題の答えである。
『100年予測』
世界最強のインテリジェンス企業が示す未来覇権地図
ジョージ・フリードマン 早川書房 2009/10/10
＜アメリカの基本戦略とイスラム戦争＞
１、 アメリカ陸軍が北米を完全に支配すること
２、 アメリカを脅かす強国を西半球に存在させないこと
３、 侵略の可能性を排除するため、アメリカへの海上接近経路を海軍が完全に支配すること
４、 アメリカの物理的安全と国際貿易体制の支配を確保するため全海洋を支配すること
５、 いかなる国にもアメリカのグローバルな海軍力に挑ませないこと
・世界中の海洋を支配するという、前例のない偉業を達成したアメリカは、当然ながらその支配を維持したいと考えた。
・20年前のソ連崩壊により冷戦時代は動きを抑えられていたイスラム地域が急激に不安定になった。
・アメリカの基本戦略を知れば、対テロ戦争がどのような結果に終わろうと、イスラム世界が混迷さえしなければ、アメリカは勝ったと言える。
・アメリカの支配はまだ始まったばかりであり、21世紀にはアメリカの世紀になる。
・現在のアメリカ合衆国は、文化的にも歴史的にも発展の初期段階にある。
■■■ 私が思うこと、聞いたこと、考えること ■■■
（2024/5/11）
・現在、ドジャーズの大谷選手の活躍とか、水原一平元通訳の違法賭博の犯罪に関する裁判予想とかの話題でメディアは活発に報道しています。
とてもショッキングでインパクトのあるニュースでした。
これに関して、アメリカ社会の実態は、私たち一般人には、よく分からないものだとつくづく思います。人口が3億3000万人の資本主義先進国の動きは、メディアに頻繁に報道されますが、一般市民がアメリカ人の背景や歴史にまで理解するのは難しいといわれます。司法取引の裁判制度とか、その他の社会制度については、日本社会と比較すると大きく違うようです。ところで、アメリカの特権階級でフリーメイソンまたはイルミナティの秘密結社に入っていない人物を探し出すのは至難であると指摘されています。
またニュースではウクライナ戦争とか、イスラエルのガザ紛争も深刻ですが、世界史的には大きな影響を持つことでしょう。膨大な世界の情報が、毎日メディアからもたらされますが、災害とか悲惨な明るくないネガティブなニュースが多いようです。
・『キャンセルカルチャー』では、アメリカの「キャンセルカルチャー」について書いてあります。ＢＬＭ運動とか「人種差別」の問題とか、アメリカ社会の底流に流れる、さまざまな人々の「社会運動」「社会問題」を扱っています。著者は、学者で「アメリカ学会会長」で専門は「アメリカ現代政治」だそうです。
私たち一般人にとっては日本の「社会問題」についても、よく把握できませんし、まして外国の実情もよく理解できないことでしょうか。
著者は、「アメリカはつねに変貌している。その変化はつねに予想を超える。変化に着目すると、アメリカの別の顔がみえてくる」、「さらにＢＬＭ運動は差別反対の観点から、ジョージ・ワシントン、トーマス・ジェファーソンら「アメリカ建国の父祖」たちが、こぞって黒人奴隷を所有していた事実が一気に注目されるようになった」、「とくに奴隷の女性と懇意になったジェファーソンに対しては、独立宣言を中心でまとめた「民主主義の英雄」という、これまでのイメージが失墜し、全米各地で銅像の引き倒し運動が広がっていく」と述べています。
・日本人は「銃を規制しているので日本は安全だが、米国は非常に危険だ」という共通認識があるようです。
「毎日100人、年間4万人が銃で命を落とす国、3億丁ある銃器で」といわれます。「2021年全米で銃による死者は2万885人 ただし自殺者は含まれない」そうです。しかし「国を守るためのライフル銃」使用を訴え、銃賛成のＣＭが突如あふれるような米国社会だそうです。
・しかしながら、食料備蓄と国民皆兵制のスイスと銃社会のアメリカが核戦争に生き残るという話もあるようです。
良識の国会の「ノーシェルター政策」は、一般国民が恥をかくといわれます。良識の国会の「ノーシェルター政策」は、「敵の一番の弱点を攻撃する核攻撃を招き寄せる」といわれます。
この方面に脳天気（ノー天気）ですと、日本も歴史から消えていくことになるでしょうか。
・日本やイスラエル、スイスのような人口稠密な小さな国のことを、ワン・ボム・カントリー（One Bomb Country）といい、１発か2発の原子爆弾を中心部に落とされることによりほぼ勝敗が決してしまい、戦争継続能力が失われる国のことを言います。
「“ワン・ボム・カントリー”だから被爆（被曝）後、米国のように“銃社会”にしなければならない」と指摘されています。
ワン・ボム・カントリーだからこそ、シェルター整備、食糧備蓄、大量の銃器の備蓄が必要だといわれます。それこそ「治にいて乱を忘れず」でしょうか。
・ウクライナ戦争は悲惨で深刻な状況だといわれます。ロシアでは、5月9日は、第2次世界大戦の「戦勝記念日」です。プーチン大統領は「“常に戦闘態勢”と西側に警告した」そうです。戦勝記念日の2時間の軍事パレードもYou Tubeで世界的に見れる時代です。話しは変わりますが、「モスクワには多くの異星人が住んでいる」というリーク話もあるそうです。
「サルマト」に搭載された核弾頭の威力は、太平洋戦争で広島に投下された原子爆弾の２０００倍の威力があると評価されると指摘されています。
「ロシアは“サルマト”１基でフランス全体、米テキサス州ほどの地域を完全に焦土化できると主張する」といわれます。
新型大陸間弾道ミサイル（ICBM）「サルマト」１発で「島国英国はなくなる」と発言したそうです。
そしてロシアの核魚雷「ポセイドン」は500メートルの津波を起こすといわれます。水爆を海中で爆発させると500メートルの津波が起きるのでしょう。
「防衛省は、中国のSNSに投稿された海上自衛隊の護衛艦をドローンで撮影したとみられる動画について、実際に撮影された可能性が高いとする分析結果を発表しました」と報道されています。
自衛隊の護衛艦も魚雷「ポセイドン」には対抗できないといわれます。
・ロシアの新型ICBM「サルマト」の破壊力は下記のように想像を絶します。
2023/1/11 ウェッブサイト 週刊現代
「週刊現代」2023年1月14・21日合併号より引用
＜一発で広島の2000倍…ロシアの核兵器「サルマト」が引き起こす最悪の未来＞
＜プーチンの気分で命運が決まる＞
飛行距離、速度、威力にいたるまですべてが規格外―。ロシアの工学技術の粋を結集させた新型ICBM「サルマト」が実戦配備された。追い詰められたプーチンの狂気は日本を焼き尽くそうとしている。
＜広島原爆の2000倍＞
その名前に違わず、サルマトはたった1発で国を滅ぼすことができる性能を持っているとされる。
「飛行距離は約1万8000kmで、西側諸国のほとんどの主要都市が射程圏内に収まります。核弾頭を10～16発搭載でき、威力は合計で7・5メガトン。これは広島原爆の2000倍の数値です。米国の人口密集地帯に落ちれば3000万人が犠牲となり、フランスだったら1発で国全体が吹き飛ぶほどの威力です」（軍事評論家の世良光弘氏）
その構造も異質だ。原子力エンジンで発射されたサルマトは途中、液体燃料エンジンに切り替え、宇宙空間へ突入。任意の地点に到達すると、本体から分離した複数の核弾頭が大気圏へ再突入していく。
日本には米軍と共同開発した最新鋭のミサイル迎撃網が張り巡らされているが、残念ながら、サルマトの性能はそれをも凌駕しているという。 「サルマトは極超音速滑空体『アバンガルド』を弾頭に搭載することが可能なので、迎撃はほぼ不可能です」（前出・世良氏）
従来の核弾頭は高度1000kmから放物線を描いて飛来するのに対し、アバンガルドはグライダーのような形を生かし、大気圏に再突入後、高度70kmという低い軌道で、一直線に滑空してくる。日本ではTHAADやPAC―3が最終迎撃システムとして配備されているが、対応できるのはマッハ9～10まで。アバンガルドを搭載した核弾頭の速度はマッハ20を超え、ターミナル段階（着弾直前）で軌道を遠隔で変更することもできる。
「サルマトを日本に撃つ場合、『ロフテッド軌道』と言われる発射方法を取ると思います。簡単に言うと、真上に高く打ち上げて、一気に落ちてくる軌道でさらに速度が上がります」（軍事ジャーナリストの菊池雅之氏）
＜たった12秒で日本は焦土に＞
サルマトは10発以上の多弾頭核のうち、たった1発でも広島原爆の150～200倍近い威力を持つ。それが東京都心上空で炸裂した場合、どのような被害がでるのか。
核兵器開発史の権威である米スティーブンス工科大学のアレックス・ウェラースタイン教授が開発した核攻撃シミュレーションシステム『NUKEMAP』で試算してみよう。
まず爆心地には深さ130ｍのクレーターができ、半径1・5km内にいた人は数万度の熱に晒されて塵となる。爆発の中心から半径5km以内にいた人や建物は超高熱の赤外線で一瞬にして骨になるまで焼かれる。そして、衝撃波は浦安市、さいたま市、川崎市、府中市にまで届き、ほとんどの建物が倒壊してしまう。その結果、死傷者数は少なくとも1500万人を超えるとされる。
この、たった1発で東京が消滅するほどの核が10～16発も搭載され、それぞれが異なる攻撃目標へ飛んでいく。まさしく、「サタン」である。
実戦配備された東シベリアのクラスノヤルスクからサルマトが発射された場合、核弾頭はまず札幌に10秒で飛来。その１秒後に東京へと着弾する。そして、大阪、名古屋、福岡も0・5秒後には破壊される。発射からわずか12秒で日本の中枢部は焦土と化してしまうのだ。
「ロシアがサルマトを使う場合は当然、脅しではない。人口が密集している都市を狙うだけではなく、反撃能力も奪いにくるでしょう。三沢、横須賀、嘉手納、那覇などの自衛隊・米軍基地も標的になります。
サルマトが撃たれた後、自衛隊ができることがあるとすれば、かろうじて生き延びた人の救助くらいです。もはや日本全体を守ることは放棄せざるを得ない状態に陥ります」（軍事評論家の高部正樹氏）
（2022/3/18）
・東日本大震災以来、全国どこでも地震が起きるようになりましたので、南海トラフ巨大地震もいつか起こることになるのでしょう。南海トラフ地震も首都直下地震もどの程度の規模で起きるかは全国民が気にしているようです。「悪いことは重なる」といわれます。私自身も悪い予感をしています。「備えあれば憂いなし」ということでしょうか。しかしながら、生活基盤を破壊される人がどの程度になるのか？専門家でも「明日にでも起こっても不思議はない」そうです。16日の地震は夜に起こりましたで、遠くの地方の人は気づかなかった人も多かったでしょう。
ネット情報によりますと、ヤフーニュース（毎日新聞）2022/3/17「16日午後11時36分ごろ、福島県沖を震源として、宮城県と福島県で震度6強を観測する地震があった。震源の深さは57キロ、地震の規模を示すマグニチュード（M）は7・4と推定される。気象庁は直後から17日午前5時まで、両県に津波注意報を出した。国内で最大震度6強の地震が起きたのは福島県沖を震源とした2021年2月13日以来。気象庁は、揺れの強かった地域では今後1週間ほど、同程度の地震に対する注意が必要だとしている」、
「経済産業省によると、15都県で最大約223万戸の大規模停電が発生したが、17日午後2時半現在、大部分で復旧した。国交省の集計では17日午後5時現在、エレベーターへの閉じ込めが7都県で41件あり、うち25件は東京都内だった。厚生労働省によると、5県で最大1万7242戸が断水し、17日午後1時現在、8715戸で断水が続く」と報道されています。
南海トラフ地震も「停電」がどの程度になるのかは、私たち一般人には、とても不安です。日本経済に大打撃を与える懸念があるようです。著者は、「しかし、日本政府はいまだにしっかりした対策をとっていない。それどころか、地震対策予算、国土強靭化予算を削ってすらいる」と主張しています。
新型コロナウイルス、ロシアのウクライナ侵攻と矢継ぎ早に世界的な事件は起こっています。南海トラフ地震も世界的な事件にならないようにしたいものです。ところで、核戦争の危機とか、ジェノサイドとか、私たち一般人には、何故だかその原因は理解不能です。が、ロシア人は真剣に反応しているようです。戦争原因はロシア人やウクライナ人にしか分からないのかも知れません。とうとう「核戦争」が「すぐそこにある危機」になってしまいました。また小型核兵器が使用される可能性もあるそうです。
「スパイ活動を禁止する法律がない国は世界中で日本しかない。これも国の形として歪んでいる」と著者は主張しています。戦後半世紀以上たってもこの程度です。1票の格差が大きいと政権の正統性が疑われるといわれます。責任は誰にあるのでしょうか。
サンフランシスコ講和条約の不明瞭な点にも著者は触れていますが、やはり「無条件降伏した状況」が影響しているともいわれています。また「外国人土地法」もありませんが、さまざまな不備を国会は見逃しているといわれます。国会の形骸化が指摘されています。「国会議員資格試験」や「地方議員資格試験」が必要だと主張する有識者も少なくないといわれます。そのほうが国民のためになるのかもしれませんが。
「改革が遅れているのは本当に優れた官僚や公務員、政治家が登用されていないからだ」といわれます。国の政治は、その国の国民の民度を出ないと指摘されています。「年次改革要望書」の問題もよく指摘される事項です。国会議員は飾りに過ぎず公務員が立法を取り仕切る仕組みを「官僚内閣制」と言うといわれます。経済問題も、司令塔の劣化が、日本経済の低迷に繋がっているといわれます。憲法違反は誰がやっているのでしょうか。
南海トラフ地震に関しても、
「実は防災業界ではレベル1とレベル2という概念がありまして、レベル1は100年に１回のクラスの震災で、レベル2は1000年に１回のクラスです。南海トラフがレベル2の最悪のクラスで来た場合、一番わかりやすい恐ろしいことっていうのは、大阪平野がほぼ水没するんです」といわれます。
地震、洪水、津波のリスク管理ばかりでなく、核戦争の被爆後のリスク管理、戦争計画が当然ながら、必要であると言われます。民間防衛として国民に公開する必要はあるでしょう。「良識の国会のノーシェルター政策は、敵の一番の弱点を攻撃する核攻撃を招き寄せる」といわれます。カジノ法よりも核シェルター法を優先すべきだったと指摘されています。
この方面に脳天気（ノー天気）ですと、日本も歴史から消えていくことになるでしょうか。国家主導のサイバー攻撃は戦争行為といわれますが、「イルミナティ・エージェントが第三次世界大戦を引き起こす」という不気味な予言もあるようです。タブーの想定外で処理することはできないそうです。資質の問題でしょうか。
核戦争になれば、北海道と九州を失うリスクがあるといわれます。総務省と地方自治体の管轄の「郷土防衛隊」の創設が必要だといわれます。スイスのように100％の核シェルターと国民皆兵的な総務省管轄の郷土防衛隊で備える必要があると指摘されています。当然ながら、食糧備蓄も必要です。ロシアのウクライナ侵攻が「他山の石」になるようです。
現実に「核の恫喝」を受けているのに「平和ボケ」の人々が非常に多いと頻繁に指摘されています。「戦争は絶対してはいけない」と誰でも言いますが、「では戦争を仕掛けられたらどうなのか」といわれます。拉致事件も戦争を仕掛けられたことと同じことだといわれます。反面教師と言われますが拉致事件から学んで核装備を急ぐべきだといわれます。北朝鮮に対する国会の脳天気（ノー天気）ぶりが拉致事件を招き寄せたと述べられます。被害者もその家族も高齢化しており、拉致事件はどうなるのでしょうか。被害者もその家族も亡くなっている人が多いそうです。この程度の問題に数十年もかかっているようでは政治家の非力が窺えるそうです。
核兵器の全国被爆後の地獄絵図は書く必要もないですが、食糧備蓄もなく、乏しい食糧を奪い合い、日本人同士が略奪し、殺し合う地獄を見ることになるのでしょうか？また、被爆後には外国の空てい部隊が降りてくることもあるでしょうし、敵国軍の上陸のリスクもあるといわれます。そのときは、国内の米軍も動けなくなっているといわれます。だからこそ民兵団が必要になるそうです。阿鼻叫喚の地獄絵図にしてはならない。
未来の予言の書といわれる『日月神示』によりますと、未来のいつかには「日本は共産主義により立替えられること、世界も米ロ戦争によって共産主義の天下となることを予言している」といわれます。
（2021/10/17）
・世界の飢餓の状況は悪化しているといわれます。「世界では１分間に１７人が餓死、そのうち１２人が子供だ」と指摘されています。世界の「残酷物語」は継続中です。
餓死者が大量に出たら対外戦争を仕掛け、関心を外国に向けるという共産党の常套手段があったといわれます。また「餓死者が多数で出るようになると国境紛争を起こして戦争をしなければならない」といわれます。
ロイターの情報によりますと、（2021/7/12）
世界の飢餓と栄養失調巡る状況、コロナ禍で劇的に悪化＝報告書
［ロンドン １２日 ロイター］ - 複数の国連機関が１２日に発表した報告書で、飢餓と栄養失調を巡る世界の状況が新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）を主因に劇的に悪化したことが分かった。
食糧農業機関（ＦＡＯ）、世界食糧計画（ＷＦＰ）、世界保健機関（ＷＨＯ）などが共同でまとめた「世界の食料安全保障と栄養の現状」の２０２１年版によると、栄養失調状態にある人口は過去５年間にわたり実質的に横ばいだったが、２０年は約７億６８００万人とに１９年比で約１億１８００万人増加し、世界人口の１０％まで膨らんだという。
栄養失調状態にある７億６８００万人のうち、４億１８００万人がアジア、２億８２００万人がアフリカ、６０００万人が中南米およびメキシコとカリブ海諸国。アフリカでは域内人口の２１％が栄養失調で、これは他の地域の２倍以上とした。
報告書では「パンデミックによって生命と生活を脅かす食料システムの弱点が露呈し続けている」と警告した。
また、現在の傾向が続けば３０年に飢餓状態にある人口は約６億６０００万人に上ると推計。パンデミックが発生しなかった場合に比べて３０００万人も多いとし、３０年までに飢餓をゼロにするという国連の「持続可能な開発目標」が達成できないとした」と報道されています。
・日テレNEWS（2021/10/16）によりますと、
「アフガンは大惨事の危機」深刻化する飢餓
「アフガニスタンでは、干ばつによる食糧難に加え、イスラム主義勢力タリバンの復権で経済がマヒし、国民の３人に１人が飢えに苦しんでいます。現地で活動する国連世界食糧計画（ＷＦＰ）は、食べ物を届けるための資金が、今すぐ必要だと訴えています。
■「人々は食べ物を買うために家財道具を売っている」
――現在どのような支援活動を？
国連ＷＦＰはアフガンで数十年にわたり支援活動を行っています。今は食料支援を行っており、現時点では大変難しいですが、現金支援も行いたいと考えています。
年末までに合計１４００万人に食料を届けようとしています。もし４月末まで支援期間を延長できるのであれば、冬季の活動になりますが、３７万トンの食料を届ける必要があります。加えて１５００万ドル（約１７億円）の現金支援も目指していますが、現在アフガンの銀行は危機的状況にあります。現金がなく、流動性がありません。人々はお金を使い果たし、食料を買うことは困難です。私たちが食料を届けなければいけない人は増えていると言えます。