アメリカがクラッシュすると大恐慌が起こり2024年3月19日に株価は大暴落する!!
「人工地震」と「指向性エネルギー兵器」の攻撃の
次は、生物兵器の散布を洗礼!!
そして今、日本列島でインフルエンザが大流行しています!!
新型コロナも散布されました!!
そして遂に2024年3月19日に株価は大暴落し、日本経済が崩壊します!!
2024年に「世界の株価が暴落する」と読む「7つの理由」とは何か?
政策で延命を続け、さらにバブルを膨らませた。
だから、崩壊はより大規模なものになる。
これらが崩壊するわけだから、株式市場の暴落にとどまらず、国債が暴落し、中央銀行や国家財政が危機となる、21世紀に入ってからでは最大のバブル崩壊となるだろう。
■なぜ近代資本主義は滅亡に向かっているのか ?
では、なぜ、いま近代資本主義が滅びるのか?
それは、中期バブルの崩壊が、2008年9月のリーマンショックという崩壊すべきタイミングで崩壊させなかったために、さらに無駄に、そして制御不能なまでに膨張してしまった。
その結果、金融市場だけでなく、政府や中央銀行をもすべて巻き込んだ巨大バブル崩壊となって、中期のついでに長期のバブルも崩壊してしまうリスクが高まったからである。
これが「移行経済バブル」「中国バブル」「アフリカバブル」と続いてきた。
しかし、このフロンティアが尽きて、「次は宇宙」などと地球環境を破壊した人々が言い出したということは、当面のフロンティアは尽きたということだ。
実体経済の中期バブル循環は終焉を迎え、それに抵抗する金融資本が金融市場で自己の願望を自己実現する金融バブルを膨らませたのが、世間では「サブプライムバブル」と呼ばれるバブルであった。
『すべての経済はバブルに通じる』で、リスクがあるものなら何でも欲する、むしろリスクがあることを歓迎する「リスクテイクバブル」と呼んだ。
こうなると中期バブルの最終局面だが、前述したように、リーマンショックで崩壊していたのにそれを延命してきたために、最終的な崩壊が現在まで先送りになっているのである。
これはビットコインにせよ、廃版のスニーカーにせよ、仕組みは同じである。
売買しなかった人々は含み益が10倍になるのだ。そうなると市場の時価総額も10倍になり、経済全体における金融資産総額は10倍になる。
日本の個人金融資産総額がいつの間にか約1200兆円から約2100兆円になったのも、日本が900兆円稼いだのではなく、一部の株式の取引価格が上昇しただけのことなのである。
そして、この時価総額を担保に融資が行われ、経済活動が行われる。
個人も自分の財産が10倍になったと思って、消費を3倍に増やし、それでも余裕だと思っているのである。
これが、株式の発明、株式市場の発明、個人をも巻き込む証券取引所の発明が生み出したバブルの膨張プロセスである。
■金融が縮小すれば、近代資本主義経済も縮小する
リスクテイクが新しいものを生み出すのではない。
リスクテイクに対して金融が付くから経済は拡大するのである。
したがって、資本注入量が減少すれば、どんなに技術革新があっても、どんなに人々の生活が前よりも便利になっても、経済規模、GDPは値付けとして縮小していくのである。
買うカネがなければ、経済は拡大しないのだ。
技術進歩が起きようとも、いかなる進歩があろうとも、金融が縮小すれば、金融市場の時価至上主義で成り立っている近代資本主義経済は縮小していくのだ。
しかし、「2024年こそ、ついに暴落は最終的に確定的に起こる」と2022年よりは自信を持っていえる。
理由は以下のとおりである。
(1)金利の低下を見込んで、米国株は急騰している。
だが願望シナリオを先取りしてしまったから、実際に低下しても織り込み済みだし、市場とFED(アメリカの中央銀行)のギャップからすると金利低下が不十分という失望は必ず起こる。
(2)金利は低下しても、量的緩和縮小は続く。これについてFEDは揺るがない。前述のように、重要なのは資本投下「量」である。
金利が低下して、民間の金融が増えれば別だが、中央銀行が国債を放出し、財政も拡張できないとなれば、民間資金も増えない。
(3)中央銀行と政府の破綻は、主要国1つで起きれば、世界全体に伝染する。そして金利上昇は、「欧州不動産王」と言われたシグナの破綻に見られるように、すでに小さな爆発を始めている。
(4)中国は必ず、資本投下が縮小する。政府からの土地の放出は、貨幣そのもの、資本そのものだった。これが増えない以上、縮小する。
さらに、それに対して、国民全体でこれまでため込んだ貯金をすべて不動産に投下してしまっているから、彼らの資産は縮小スパイラルであり、日本のバブル崩壊以上のショックが来る。
それが2024年とは限らないが、徐々に現在起こっており、それを逆転させる財政余力はない。
(5)地政学リスクは、もはやリスクではなく、確定的な危機である。
これ以上悪い要素が出そろうこともない。
イスラエル・ガザ紛争がどうなろうと、イスラエルに対するテロのリスクは高まる以外ない。
ウクライナも混沌が続くのが「最善シナリオ」であり、良くなりようがない。
北朝鮮ももちろんだが、世界中でインフレからの生活困窮、経済全体が停滞する中での格差拡大は、政治、軍事リスクを高めるだけだ。
(6)中南米で進行している右翼化は危険で、世界的な右翼化および左右両極への極端化はさらに進行する。この結果、社会問題の解決策がさらになくなり、経済の不満が軍事テロだけでなく、社会的なテロリズムとして爆発する可能性が高まる。
(7)これら金融市場外の事件が、崩壊寸前の金融市場にとどめを刺す。
さらに、金融市場は崩壊寸前にもかかわらず、むしろ膨張を加速している。
パリバショックのあと、ダウ工業株30種平均が最高値を更新したように、金融市場が苦し紛れに楽観シナリオに走るというのは最終局面のパターンである。
そして、バブルになっているのは、新興企業ではなく、マグニフィセント・セブン(GAFAM、エヌビディア、テスラ)であり、また国債市場である。
金融市場の中枢、規模最大のものがバブルになっていてそれが崩壊するのだから、バブルはとことん崩壊する。
最後に。
救いは、金融市場のバブルが総崩壊しても、上述したように、技術進歩が起きていれば、GDPが減少しても、生活の質は上がる可能性は十分にあるし、むしろ値付けによる膨張でない、実質的な改善が起きやすい世界になる。
だから、むしろ実質主義の人々が報われる社会がやってくるのであり、良い社会がやってくる可能性があるのである。
「人工地震」と「指向性エネルギー兵器」の攻撃!!
次は、生物兵器の散布を洗礼!!
インフルエンザが大流行しています!!
次は「緊急事態条項」の施行です!!
アメリカも、イスラエルも、資金が必要なんです!!
植民地の日本から奪うしかないんですよ!!
不穏分子は、ウクライナかイスラエルへ送られて軍に編入させられて「戦死」だね!!