日本のゲサラ(JESARA=ジェサラ)

Qプランは米国で始まり日本で終わる(共産主義等の全体主義の国以外)。

2019/12/14から2020年3月までにYoutubeで提供された”ワシントンからのメッセージ”の情報では、20項目のどれから開始するかはそれぞれの国次第であり、日本はUBI(Universal Basic Income=ユニバーサル・ベーシック・インカム)から始まるのではないかと伝えられたが、日本のアライアンスによると、決定事項ではなかった。

2022/1/12 日本のアライアンス情報:

日本では国民が立ち上がっていないためにピラミッドの下層と一般人DSを下から切り崩すことができず、創価学会等に渡れば延々と国民に対する攻撃が続くため、前金すら配れる状態ではなくUBIは2-3年先の見込み。

米軍と軍事&金融リセットの2つのNDAを締結しているDr. チャーリー・ウォードとインテルチームが驚愕した、2021/12/3のミシェル・フィールディングのチャンリングによると、最後の方のグループになる予定だったオーストラリア、カナダ、英国が昨年10-11月から急速に国民が立ち上がったため、先頭の方のグループに入る可能性が高くなった。

非常に多くのことがミシェルのチャネリング通りに進んでおり、後にDr. チャーリーが(許可を得て)開示している。

すなわち、日本が最後の順番は変わらないが、国民の覚醒と立ち上がりの度合いで時期を早めることは可能となる。

Gene Decode 2020年情報

ジーン・ディコード

一人U$100,000(約1,100万円)が11年間支払われる。

NESARA/GESARA ネサラ・ゲサラの正式名称

NESARA -  National Economic Stabilization and Reformation Act

ネサラ

国家経済安全保障改革法(米国)
GESARA

ゲサラ -  Global Economic Stabilization and Reformation Act

世界経済安全保障改革法

GESARAはNESARAの国際版で、それぞれの国で名称は異なり、日本はJESARA

ジェサラとなる

2022/4/18 Dr. チャーリー・ウォード情報 :

National Economic Security & Recovery Actは光側のNESARAに似せたDS/カバールのNWOのもの

NESARAの全文 GESARAではそれぞれの国の機関の名称に置き換えられる

1 . 違法な銀行と政府の活動により、全てのクレジットカード、住宅ローン、及びその他の銀行債務を取り消す。

 ※「ジュビリー」、「ヨベル」または「借金の完全な赦し」と呼ばれる。

2.    売上税を除く、所得税、法人税等の国税を廃止する

※固定資産税、相続税、贈与税等の税も廃止される

3.   アメリカ合衆国歳入庁(IRS)を廃止する。IRSの従業員は米国財務省の売上税部門に異動となる。

※日本の国税庁にあたる機関

4.   政府の財源として14%の売上税を導入する。

※必要不可欠な食料品、薬品と中古住宅には課税されない

5.   高齢者への待遇(年金等)を向上させる。

6.   全ての裁判所および法務を憲法遵守させる。

7.   貴族称号に関する修正憲法への復帰。

8.   NESARAの発表から120日以内に新しい大統領選挙と議会選挙を確立・公示する(実施ではなく確立)。
暫定政府はすべての国家緊急事態を終了し、人民を憲法の下に戻す。

9.   選挙を監視し、特別権益・利権団体の違法な選挙活動を防止する。

10. 金、銀、プラチナの貴金属に裏打ちされた新しい米国財務省のレインボードル通貨を作成し、1933年にフランクリン・ルーズベルトが始めた米国の破産を終了させる。

11. 米国運輸省が米国の出生証明書の記録を動産債としてを販売することを禁止する。

12. 憲法に沿った新しい米国財務銀行システムを創設する。

13. FRB(連邦準備制度理事会)を廃止する。移行期間中に、FRBは米国財務省と連携してマネーサプライから全てのFRBの紙幣を回収・廃止するために、1年間の活動が許可される。

14. 個人の財務的プライバシーを回復させる。

15. 憲法下で全ての裁判官と弁護士を再教育する。

16. 米国政府の世界中での全ての攻撃的な軍事行動を中止する。

17. 世界中に平和を確立する。

18. 人道目的のために莫大な前例のない繁栄を解放する。

※一人当たり6~11億円と言われる富の分配が行われる。日本では特殊なルーツと甚大な被害を被って来たことにより、他国より多く支給されるとの情報。

19.  フリーエネルギー、反重力、音速ヒーリング装置など、安全保障の名目で機密にされて来た6千件を超える技術特許の リリースを可能にする。

20.  地球上の現在および将来のすべての核兵器を排除する排除する