モラハラ問題で裁判になる場合、女性弁護士に依頼しない方がよい理由
離婚の話し合いをする場合、離婚調停では決着がつかず、裁判にまで発展することが少なくありません。
妻側がモラハラを受けていた場合、弁護士に相談したり依頼をする時は女性弁護士だと相談がしやすいと思います。
しかしひとつだけ例外があります。
モラハラ問題に関しては女性弁護士は選ばないほうがいいという事です。
これは女性弁護士が云々ということではなく、夫がモラハラである、と言うことに問題があります。
モラハラの夫は「男尊女卑」という観念が強く、どんな状況であろうとも女性と対峙したときには「自分の立場が上だ」という意識が働きます。
「男尊女卑」の夫と対峙する相手が「女性」であれば、最初から上から目線でかかってくるので、話し合いが非常に困難になるケースが少なくありません。
普段からモラハラを受けていれば、その状況は容易に察しがつくと思います。
そもそも離婚に応じる気がない上に、相手が女性弁護士であると言う事が気に入らないわけですから、話し合いがどのような状況になるかは想像ができると思います。
弁護士事務所によっては、女性弁護士の依頼者がモラハラ問題を抱えていると分かった時点で、夫側との交渉については男性弁護士が対応するという二人三脚の体制をとる事もあるようです。
どうしても女性弁護士のほうが話しやすいという場合には、話し合いの時のリスクを考えて、費用はかかっても相談と交渉時とで男女ペアの弁護士での対応を視野に入れる必要があるかも知れません。
女性弁護士がモラハラ問題を解決する場合は、リスクを伴う可能性が高いということは、あらかじめ理解しておいたほうがいいと思います。