所詮、タブロイド誌の記事だし、信憑性は低いよねぇ～
先日の蒸し暑い日、夜に網戸で寝ていたら、
朝方、顔の辺りに何かの気配を感じ目を覚ました。
目を開けると、目前で巨大な野良猫が僕の顔を覗き込んでいた。
驚いて飛び起きると、その巨大な野良猫は、
一目散に、自分で開けた網戸の隙間目指して突進し、
早朝の住宅街へと消えていった。
いったい奴は何の目的で、または何を伝えに、
我が家に侵入したのであろう。
奴が去った僕の部屋には、マンガにでてくるような、
足跡だけが、クイズのヒントのように残されていた。
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英国ノリッチのタブロイド誌「デイリーアングリア」の記事によると、
世界的冒険家としても有名なリチャード・ブランソン氏が率いる多国籍企業
ヴァージン・グループがJAL買収に向け、日本の調査会社を介し水面下で、
JALグループの資産査定等を開始した事を伝えた。
なお、同グループのヴァージン・アトランティック航空は
既に成田国際空港へ乗り入れており、
マイレージプログラム「フライングクラブ」でANAと提携関係にあるが、
JAL買収後は大規模な合理化を行い、
同じく同グループのヴァージン・ブルー等の
ローコストキャリア(格安航空会社)のビジネスモデルを用い、
ANA等との直接的な競合を避ける一方で、
同グループ内の、他のローコストキャリアと連携し、
アジア太平洋地区でのシェア獲得を目指すとの事。
日本でも近い将来、格安航空会社間の価格競争が本格的に始まりそうだ。
※上記の内容は全てフィクションです。
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日本航空株に襲いかかった海外ファンドの“魔の手”
2009年10月03日18時23分 / 提供：産経新聞
経営再建途上にある国内最大の航空会社「日本航空」。その起死回生の打開策として打ち出された大型増資が、香港ファンドの暗躍で失敗に追い込まれていた可能性が明るみに出た。証券取引等監視委員会は、日航株を安く取得するため意図的に株価を押し下げる株価操縦を行っていたとして、ファンドへの処分を香港当局に要請。ファンドが日航の窮地に便乗した格好だが、日本の大手企業といえども海外からたやすく翻弄（ほんろう）されてしまう実態も浮かび上がった。正体不明の海外ファンドの“魔の手”が繰り出した手口とは…。（花房壮、伊藤鉄平）
■猛烈な空売り…大手を翻弄
「日航株の買い注文を出しては、その後で必ずと言っていいほど取り消す不審な発注者がいる」
平成１８年夏。証券会社が集まる東京・兜町界隈（かいわい）でこんなうわさが広まっていた。年間で約６千件もの証券市場の不正情報が寄せられる証券取引等監視委員会にもこのうわさはすぐに入ってきた。
「やっぱり、株取引が不自然だ。何か狙いがあるに違いない」
パソコンの画面で日航株の値動きと出来高を丹念にチェックしていた監視委の職員は、証券犯罪のにおいをかぎ取っていた。
経営再建中の日本航空は１８年６月末、打開策の“切り札”として、当時の発行済み株式総数の３５％に相当する７億株を新たに発行して国内外から２千億円を調達する大型公募増資を発表した。調達した資金を燃料効率の優れた航空機の購入に充て、黒字化を目指す計画だったのである。
だが、発表直後から株価は急に値下げの動きを見せ始めた。増資発表当日の終値は２８７円だったが、売り出し価格を決める７月１９日には２２０円まで下落。時価をもとに算出される公募価格は１株２１１円となり、日航の資金調達は予定の７割の約１３８６億円にとどまったのだ。
その下落の背後でうごめいていたのが、香港ファンドだった。
市場関係者によると、香港ファンドは日航の増資発表後、証券会社などから株を借りて市場で売る「空売り」を実施。株価が値下がりした時点で買い戻せば、差額分の利益が得られる投資手法だ。
香港のファンドの具体的手口はこうだ。
日航の公募増資に応じた上で、まず高い指し値で大量の買い注文を出す。買い気配が高まった後に注文をキャンセルする「見せ玉」とよばれる手口で株価を人工的につり上げたあと、空売り攻勢で一気に株価を押し下げるというものだった。
さらに、株式売買は取引成立の４日後に代金などの決済をしなければならないが、払い込みを拒む「受け渡し不履行（フェール）」を繰り返し、最終的には安値で買い戻した株を証券会社などに返していたという。
■大胆な犯行…甘く見られていた日本当局
度重なるフェールなどの不審な取引を見つけた証券監視委は、このファンドが大量の買い注文から空売り攻勢までの一連の取引で不正に株価急落を仕掛けていたとの疑いを強めた。
ただ、株取引は証券会社、東京証券取引所などの監視の下で行われ、不審な値動きがあれば気づくのに時間はかからないとされる。なぜ、香港ファンドは大胆ともいえる不正な手口に手を染めたのか。
「やつらが用いたのは典型的な株価操縦の荒っぽい手口。ただ、日本の当局が手出しできないことを見越して荒稼ぎをもくろんだにちがいない」
証券会社幹部はそんな見立てを口にした。
監視委幹部も「自分たちに海外ファンドを直接調査、処分する権限はない。目の前で証券犯罪が行われているのに、それを摘発できないのはもどかしいの一言に尽きる」と、捜査線上に姿を現した海外ファンドに手が届かない悔しさをにじませた。
監視委はその後、香港ファンドについては株価操縦の疑いが強いとして、香港の監視機関である香港証券先物委員会（ＳＦＣ）に摘発を要請した。香港当局はすでにファンド関係者の事情聴取など調査を進めているという。
これまでにも海外の居住者が日本市場で不正な株取引を行うケースはあり、シンガポールやロンドンなどの違反行為者が制裁金などの行政処分を受けている。
「これまでのケースと違い、香港ファンドはその取引の規模や悪質さからいって比較にならない。香港ファンドに限らず、今後も“監視の空白”を作らないよう海外当局との連携を強めていきたい」
監視委幹部は海の向こうから日本市場に“魔の手”を伸ばしてくる海外投資家への警戒心を強めた。
■常に獲物を求めて…
「香港ファンドは、経営難にあえぐ日本の複数の企業に出資してきたとされるが、カネへの嗅覚（きゅうかく）は鋭いようだ。彼らにとって目標はただ一つ、カネだよ」
証券ブローカーは正体の知れない海外ファンドについてそんな感想を漏らした。
公募増資が行われる日航にカネのにおいをかぎ取ったのは、香港ファンドだけではなかった。
市場関係者によると、海外投資家によるマネーゲームの様相は増資発表時、すでに現れていたのだ。
米大手証券、モルガンスタンレーは発行済み株式の５・７８％を調達するなどして一気に日航の筆頭株主に浮上したとする情報を開示。他の外資系証券会社もこれに続くなど、日航の思惑をよそに、海外投資家らが空売りをするために必要な貸株の仕込みは着々と進んでいった。
増資発表後、いったんは上昇する気配を見せていた日航株は、香港ファンドが空売りを始めると、他の海外投資家らも呼応するように売り浴びせを開始。その勢いは大量の空売りで証券会社が用意した貸株が不足し、逆日歩（ぎゃくひぶ）と呼ばれる手数料が追加発注するほどで、株価は一気に約２５％も下落したのだ。
一方、マネーゲームに翻弄された日航についても、その脇の甘さを指摘する声が国内の航空関係者の間で上がっていた。
日航が増資を発表したのは同年６月の株主総会が開かれたわずか２日後。この総会で、増資についての説明を経営陣が一切しなかったことから既存の投資家の批判を招いたのだ。
「日航は株主を軽視するのか」
そもそも多額の増資を行い、発行株数が増えれば総会での発言力や配当など１株当たりの価値は希薄化する。株価の低迷を招き、既存株主の利益を損なう恐れがあるにもかかわらず、日航は説明を怠ったというのだ。
「株主を軽視する会社への純投資をしたがる投資家がいるはずがない」
そんな怨嗟（えんさ）の声が渦巻いていたのである。
批判の高まりを受け、国内増資引受先の一つだった日本の証券会社が途中離脱するなどして国内投資家に冷めた見方が広がったことも、海外投資家によるマネーゲームを助長したとの指摘がある。
ある市場関係者は、日航の増資問題をこう振り返った。
「結局、海外投資家にとって日本の企業の行く末がどうなろうと関係ない。長期的な保有など眼中になく、短期的な利益を出すためのマネーゲームの対象でしかない。国内から見放された日航はハゲタカのエサになっただけだ」
日本を代表する航空会社「フラッグキャリア」が、香港ファンドの“餌食”となった株価操縦問題。それは、日本市場がカネのにおいに敏感な海外投資家の標的になっている１例にすぎないのかもしれない。
