刑事注意点

1. ターム
   1. 意味づけ　P
      　推認力　　＝　推認理由＋反対仮説の検討から導き出される
       
   2. 意味合い　J
      要証事実を推認させる　間接事実との関係
   3. 反対仮説　P
      間接事実を前提としても　犯人性を否定する仮設
   4. 反対仮説　J
      not 1要証事実
   5. ケースセオリーと反対仮説
       
2. 信用性
   1. ｂ　ケースセオリーと反する場合
   2. ｊ　争点
   3. どこで書く
      ｐ　間接事実検討後　or 認定プロセスの中でやる
      複数の間接事実の根拠となる場合は後で
      ・客観証拠との整合性
      
      ｊ　争いのある間接事実が認定できるかという段階で
      　法廷に検出されるまでのどこで誤りが混入するか
      　嘘？　記憶違い？　客観証拠と明らかに違うとかあんまない
      
      ｂ
3. 供述　反対仮説
   1. ｐ
      犯人性を間違えない！
      被疑者供述は使えない　
      成否は使っていい
      
      場所　犯人性　　　消極事情として最後に検討　　＞　総合考慮
      　　　　成否　　　個々の構成要件の部分で検討
      
      反対仮説との関係　広く検討　そもそも犯人性では使わないし
      1. ｊ
         被告人供述使っていいが不利益には慎重に
         逆手にとってはいけない
         
         場所　　証拠構造に応じた位置で
         　　　間接事実を検討するとこ
         　　　反対仮説・・推認力を図る重みのとこ
         　　　消極事情として総合考慮で
         
         反対仮説との関係
         証拠上可能性の高いものを検討　実務は論告弁論だが　書いてない
         　被告人の仮説は必ず検討　当事者だから＋　主観は被告人メイン
         　犯人性の場合は　被告人は知らないだけなので　証拠から反対仮説
   2. ｂ
      信用性は検討する　
      
      反対仮説　被告人の意思に反してはいけないが　限定する必要はない
      反する　証拠から得られる仮説を　意思に反しない程度で取り込む
   3. 
       

証拠裁定

1. 　証拠意見
    
2. a重複　＞　必要性ない
   b指示説明　＞　伝聞の可能性
   
   a　削除　マスキングして抄本化　or 統合捜査報告
   b 　指示削除　結果のみ
    
3. 事実認定
   a 知情性
   間接事実のグルーピング
   
   意味合い　反対仮説ごとに分ける
   
   供述信用性　複数の間接事実に絡む場合はまとめる
   1. 供述者の立場
   2. 個別供述の　具体性自然さ
   3. 争いのない・・　鳥瞰的な　枠と一致？
4. 総合考慮
   間接事実　vs　ケースセオリー
   　　　　　　　消極的事実＝　ケースセオリーにそう事実

最終準備

p

　・契約不適合

　・錯誤

d

　・不適合は争わない

　・不適合の帰責性　

　・錯誤の表示がない

１　５６２

　契約　代金支払い　引き渡し

　契約＝意思の合致　　・・　書証なし　＞　４類型

　いつの不適合？　新法は引渡し

　適合しない品質

２　542 1

 　追完不能

　履行提供

　解除意思表示　到達

３　５４３

　債権者帰責事由なし　の評価根拠

４　最終準備書面

　要件全部書く

　・事実の並べ方