この日東方新起英雄在中,シアジュンス,ミッキユチョンの訴訟代理人法務法人セジョン側によれば裁判所(ソウル中央地方法院第50民事部)は27日三メンバーらのその間主張らをほとんど大部分受け入れる判断をした。 裁判所は英雄在中,シアジュンス,ミッキユチョンがSMエンターテイメントを相手に出した専属契約効力停止仮処分申請事件でSMエンターテイメントが三メンバーらの演芸活動に関する第三者との契約を交渉,締結できなくて三メンバーらの独自の演芸活動を邪魔してはならないという決定を下した。 専属契約が社会秩序に反して無効という漸移確認されたこと。裁判所はこの決定を通じて東方新起の三メンバーらがSMエンターテイメントと締結した専属契約は‘被申請人が優れた地位を利用して不当な支配力を行使して申請人らには行き過ぎた給付や不当な負担を負わせてその経済的自由と基本権を過度に侵害することで善良な風俗その他社会秩序に違反した事項を内容でする法律行為としてその契約内容の全部または一部が無効だとか合理的存続期間の道科を理由でその効力が消滅したと見られる余地が相当する’で判断した。 裁判所はメンバーらの基本権を守るために直ちに契約を停止（整地）させる必要性も認めた。 本案訴訟で権利関係の争いが最終的に遮られるまで長期間が必要とされる場合 ‘その期間の間メンバーらの独自の演芸活動は大きく制約されると予想されてこれは契約関係の単純な経済的側面を越えて申請人らの職業選択の自由と活動の自由など憲法的基本権に対してまで深刻な侵害要素として作用される恐れがあって直ちに専属関係を停止（整地）させる必要がある’で判断した。 これにセジョン側は“裁判所の今回の決定を基点に東方新起三メンバーらはSMエンターテイメントとの専属関係から抜け出してSM側の妨害なしで自由に独自の演芸活動ができるところが保障されたので決定の形式は一部引用だが、その内容は事実上東方新起三メンバーらが全部勝訴したことと評価することができる” として“東方新起三メンバーらはファンのみなさんの信頼と声援に心より感謝している”と伝えた。 引き続き“上の判決に対して三メンバーらは裁判所の賢明な判断に大きな感謝を感じていて、特にその間ファンたちが見せた絶対的な信頼と声援に心より感謝している”としながら “不当な専属契約から抜け出して自由な演芸活動ができるようになっただけメンバーらの個性を生かした真のアーティストとしての姿を見せることで声援に報いる”と謝意を表した。 また“特に東方新起の三メンバーらは従来と同様に完全な姿で活動することができるように最善を尽くすことでありこれから解決しなければならない既存の不当な収益金精算,全く支給されることが出来ない今年2月以後の収益金分配など残った問題らに関してもSM側と十分に協議して円満に解決することができるように努力する”と明らかにした。 ホン・ジョンウォンman＠newsen.com ■東方新起3人"裁判所判決,幸運… 個別活動は未定" 東方新起メンバー英雄在中,シアジュンス,ミッキユチョンなど3人が裁判所の判決に対する立場を明らかにした。 27日ソウル中央地方民事合議50部(パク・ビョンデ首席部長判事)は契約の条項の不合理性を理由に上げて東方新起の専属契約効力停止仮処分申請を一部受け入れた。 東方新起3人側は27日午後スポーツソウルドットコムとの電話通話で"専属契約効力停止仮処分申請が一部でも受け入れられて幸運"としながら"巨大企画会社との戦いで今までこういう事例が多くなかったという点で心配したが、結果を聞いて安心した"と所感を明らかにした。 裁判所が専属契約の不合理性を一部認めた結果3人は本案訴訟判決が下されてくる時まで自由な演芸活動を保証されることができるようになった。 だが3人は直ちに個別活動計画をしないつもりだ。 本訴訟に万全をつくさなければならない時というものがその理由だ。 3人は"結果はうれしいが今すぐ個別活動を始めるつもりはない"として"ひとまず今回の訴訟が完全に終えられてこそ活動可否に対する計画を立てることができるようだ。 活動に対してはメンバーらとよく相談して決めるだろう"と話した。 3人は今回の裁判所の結果がみた訴訟に備えた一つの準備段階ということを強調した。 彼らは"まだ収益金問題および契約期間問題に対する判決が明確に出なかった"として" 今回の結果を不合理な契約条項慣行と戦うための踏み台とする"と伝えた。 東方新起3人は本訴訟で今回の問題を確かに結び目作るつもりだ。これらは"問題を提起した部分に対して法的にはっきりと認められたい。その時まで訴訟を準備するつもり"としながら" 本訴訟をしてより良い結果を得ることができるようになることを願う"と計画を明らかにした。 一方この日裁判所は"本案訴訟判決が下される時までSMエンターテイメントは申請人3人の意見に反して契約を締結できない"として"所属会社は申請人の個別的な演芸活動を邪魔してはいけない"と東方新起手をあげた。 だが東方新起3人の主張が全面受け入れられたことではなかった。 裁判所は"個別合意を通じてグループ活動が持続する可能性があって既存活動にともなう収益配分などは仮処分段階で無効と決めつけにくい"と専属契約効力全面停止（整地）要求を棄却した。 <写真=イ・ホジュン記者>