核なき世界を日本から作りだそう！世界の核兵器の現状と日本の役割
●三多摩平和交流会の感想
11、黒井さんの記事（朝日）を読みました。初めて聞く内容でした。「三光」の本も読み、「731部隊」の講演シリーズで聞きました。
私の父も、満州国に2年、その後、日本に帰り、特攻隊に入隊していました。少し若かったので、出撃する前に敗戦を迎えました。父もどうにかすると、狂暴な一面を見せることもあり、それは、元々の人格であると理解していたのです。黒井さんの記事を読み、父を少し理解できるようになりました。
（週刊金曜日、70代以上）
第7回三多摩平和交流会
第5章 平頂山事件の解決に向けた日中市民の取り組み
2006年5月16日の最高裁判所の決定で裁判は終わった。しかし、日中の市民は、2006年6月5日の共同声明の精神に基づき、平頂山事件の被害者及び遺族が掲げる平頂山事件の解決のために、現在まで地道で粘り強い活動を続けている。以下、その活動のいくつかを紹介する。
５ 「平頂山事件と撫順戦犯管理所」証言と講演のつどい （２０１０年１０月２日月島社会教育会館４階ホール）
平頂山事件幸存者 楊玉芬さんの証言
（聞き手・泉澤章＝平頂山事件弁護団弁護士、通訳・藤原知秋）
楊玉芬
１９２４年１２月２０日生まれ。平頂山事件発生当時満７歳。楊さんは父、母、妹の４人家族で、伯父が同居していた。事件当日、写真を撮るといいうことで広場に集められたが、写真機だと思っていたものが機関銃だとわかったと同時に機銃掃射が始まった。父は楊さんを、母は妹をかばった。母は機銃掃射で射殺されたが、父、妹と楊さんは奇跡的に助かった。初来日。
私たち一家は家を出て、牛乳屋の近くにあった、「おかあさん」と呼んで親しんでいた人の家に行きました。しかし、そこにも日本兵が来て、一緒に家を出され、南の方へ行きました。私は、「おかあさん」の家を出るとき、そこは裕福だったので、リンゴや月餅をもらいました。私たち一家が南へ向かう道路は、あふれるほどの人でした。日本兵の姿は見ませんでした。私たちが追い立てられて集められた場所は、昔日本人が乳牛を飼っていた、崖下の広場でした。広場に入るとき、黒い布で覆われたものがありました。私は、これが写真機だと思いました。そこは広々としたところで、ばらばらに住民が集まってきていましたが，家族毎にひと固まりになって、密接していました。
平頂山で何が起きたの？
平頂山事件資料館
撫順未来実行委員会からのお知らせ
平頂山事件91周年集会（2023年9月）
一昨年（2022年）4月2日に開かれた日本医学会記念事業では、「過去の過ちに学ぶ」で、731部隊のことが取り上げられた。
731部隊で非人道的な人体実験があったことを述べている！！
（以下の動画、5分20秒過ぎ）
医療倫理・研究倫理の深化
●ビキニ被ばく船員訴訟意見陳述（2023年9月12日東京地裁）
令和3年（行ウ）第594号
原告増本美保外11名
被告全国健康保険協会
意見陳述書
2023年(令和5年) 9月12日
東京地方裁判所
民事第51部lA係御中
原告ら訴訟復代理人 弁護士 内藤雅義
第2 放射線の晩発性影響の評価
被告は、原告らの主張する放射線の晩発性影響が認められるには100mS vのしきい線量を超える被ばくをしたことが必要であるが、明石真言氏を座長とする保険部の報告書によれば、lmSvにも達しないので放射線影響とは認められないと主張します。
そこで、まず、放射線晩発性影響の基準がどのように決められたかを述べます。
2 放射線人体影響を初期放射線のみとしたことによる影響
(3)原爆症等での原告勝訴
逆に、原爆症認定訴訟や黒い雨訴訟では、放射性物質による原爆被爆者の放射線被ばくが問題とされ、原告勝訴につながりました。
ビキニ被ばく船員訴訟について
●ビキニ被ばく船員訴訟意見陳述（2023年9月12日東京地裁）
被爆地選出の首相が、なぜ放射能の恐ろしさを語らない？？
再生可能エネルギーの積極的活用を！
福島原発事故の写真！
福島原発周辺8町村 1514人が震災関連死 7割が3回以上移転
世界史上最悪（レベル7）の原発事故福島第1原発
原発推進、汚染水放出、アメリカと日本の関係？？
日本の医学界も、原発推進、汚染水放出等の問題に、なぜ沈黙する。
ALPS処理汚染水を海に捨てないで！海洋投棄を止める活動にご支援を
グリーンピースからのメールの一部より
汚染水放出に反対、再生可能エネルギーへの早期転換を求めて
8月22日、日本政府は、東京電力福島第一原発敷地内に貯留されている「ALPS処理汚染水」の海洋放出を気象や海象条件などに支障がなければ、9月24日にも開始することを発表しました。
グリーンピース・ジャパンは、 2023年8月17日、汚染水の海洋放出に反対する署名36,334筆を経済産業省に、原子力発電所に反対する署名18,642筆を内閣府に提出しました。
「放射能汚染水を海洋放出しないで」署名を経済産業省の担当者に提出しました。
日本政府および東京電力は、漁業関係者や住民、太平洋地域や近隣諸国の懸念を押し切って、放射性物質を含むALPS処理汚染水を海に放出する決断に踏み切りました。あらゆる問題を山積みにしたまま、数日のうちにも海洋放出が開始するかもしれないこの状況に、憤りを覚えていらっしゃる方も多いのではないでしょうか。
グリーンピースは8月17日、54,976筆の署名を、国際環境NGO FoE Japanなどが主催する政府・東電との討論会の場などで政府に提出しました。また8月18日には、市民団体「これ以上海を汚すな！市民会議」が、首相官邸前にて行った汚染水の海洋放出に反対する要請行動に参加しました。
;8月18日の「これ以上海を汚すな！市民会議」主催の抗議集会
放射性廃棄物の海洋放出は、福島第一原発の廃炉計画の失敗を明らかにしています。いったん海に流された放射性物質は決して回収できません。一方で、汚染水の発生を止める有効な手段はとられていないままです。放射性廃棄物を意図的に放出し、海を汚染するという選択は、日本の数十年にわたる原発政策が招いたものです。
署名提出、討論会でわかったこと
グリーンピースが政府に署名を提出した2023年8月17日、市民と政府および東京電力との討論会がありました（国際環境NGO FoE Japan主催）。経産省、原子力規制庁、東京電力から10名以上が出席し、市民側は放出に反対する福島県民、オンライン参加者も含め多くの参加がありました。
2015年、政府・東電は、「関係者の理解なしにいかなる処分も行わず、他核種除去設備で処理した水は発電所敷地内のタンクに貯留します」と文書で約束しています。討論会で「この約束は守られるのか」と問われた際には、はっきりと「守る」と回答していました。それにもかかわらず、海洋放出を推し進めようとする政府の不誠実な姿勢は、到底受け入れられるものではありません。
また、討論会では、グリーンピースはじめ、多くの研究者らが提案してきた陸上に保管する代替案について、ほとんど議論されていなかったことが改めて浮き彫りとなりました。東電は「モルタル固化処分案」については「ALPS小委員会においても検討が行われている」と回答しましたが、検討されたのは地下に埋設する別の方法についてであり、さらにそれも2行書いてあるだけで、会議資料にも議論の記録はありません。
処理費用と期間も大幅に膨れ上がっています。様々な処理方法が検討されていた2018年の時点で、海洋放出の費用は17～34億円とされていましたが、現在の試算では1200億円となり、処理にかかる期間も52～88ヶ月程度と書かれていましたが、現在は少なくとも30年以上と言われています。
海を汚染しない選択を求めます
福島第一原発の廃炉作業を進めるために「ALPS処理汚染水」の海洋放出は必要ありません。抜本的な解決策について、グリーンピースは元ゼネラル・エレクトリック社で東電福島第一原発などに勤務していた原子力コンサルタントの佐藤聡氏に委託し、2021年に具体的な提案を含むレポートを公表しています。
欧米で運用されているより高精度な多核種除去設備で限界まで放射性物質を取り除いた処理汚染水を、現行のタンクより堅牢な大型タンクに移し、さらに高度な除去技術を開発することが、現段階では最善の解決策であるとグリーンピースは考えます。
ＡＬＰＳ処理水海洋放出反対学習会「豊かな海を後世に引き継ぐために」/ 福島大学准教授 林薫平先生
第9回「戦争の加害展」（横浜）
第9回 戦争の加害パネル展
それは丘の上から始まったー平楽の丘で起きたことー
上海で日本軍は何を
横浜で「戦争の加害展」 香港フェニックス
記憶の継承を進める神奈川の会
2024年の「戦争の加害展」の感想
2024年4月27日(土)～5月5日(日)
◆4月27日(土)
６、パネル展を見ました。たくさんの人に見てもらいたいと思いました。映画は、見れなくて残念でした。今度、機会があったら見てみます。
（50代、市内、神奈川新聞）
記憶の継承を進める神奈川の会
横浜の「戦争の加害展」2023
長野県飯田市で起こっている731問題
飯田市の資料収集委員の方々が作られたパネル（展示されていない）
こんな大事なパネルが展示されていないとは！！
日本が中国に棄ててきた毒ガス問題
中国に戦後日本軍が遺棄した毒ガス被害に苦しむ人がいる（日本政府は補償していない）が、日本にも毒ガス工場で働いた人、毒ガス工場解体時に被害にあった人がいるが、その人たちへの補償はどうなっているのだろうか？
以下は、毒ガス研究者の田中浩朗さんの『日本軍の毒ガス戦の歴史』による。
「1952年に大久野島毒瓦斯傷害者互助会が結成され、国に毒ガス傷害者の援護が求められた。そして、1954年の大蔵省通達「ガス障害者救済のための特別措置要綱」によって忠海製造所の旧従業員(旧陸軍共済組合の組合員)に対する援護(医療費や各種手当の支給など)の道が開かれた。その後、徐々に援護の対象が拡大され、現在では旧東京第二陸軍造兵廠忠海製造所、旧広島陸軍兵器補給廠忠海分廠、旧東京第二陸軍造兵廠曽根製造所、旧相模海軍工廠の旧従業員(財務省所管)および元動員学徒等(厚生労働省所管)に対する接護制度が存在する。最後の援護対象となった旧相模海軍工廠の旧従業員らが援護されるようなったのは、戦後半世紀以上が経過した1999年のことであった。」
町に潜む毒ガス兵器2004.7.15
毒ガスの行方(浜名湖） 2003.11.15
迫られる毒ガス弾処理～化学兵器禁止条約発効へ～
隠されてきた毒ガス 1996.9.10
悪魔の霧は今も 毒ガス兵器の惨禍（1996.8.28）
今世界に訴える毒ガスの島
湖底に沈む爆弾～化学兵器・もうひとつの戦後処理～
化学兵器をどう処理するのか～迫られる日本の選択～
忘れられた毒ガス被害者（相模海軍工廠）
毒ガス工場46年目の証言（東京第二陸軍造兵廠 曽根製造所）
毒ガス工場解体（大久野島の毒ガス工場解体）
暴かれる毒ガス戦の真実
オーストラリアの毒ガス人体実験ニュース
オーストラリアの毒ガス人体実験
化学兵器禁止条約が発効（1997年4月29日）されて10年過ぎても20年過ぎても（原則10年以内に廃棄）、中国に遺棄した日本軍の毒ガスは廃棄できないでいる。（廃棄完了は2027年の予定）分解できない砒素はドイツの地下に貯蔵？
毒ガスの処理事業は、内閣府は、下記の資料では2022年に終了することになっていたが、終わらす、2027年には完了するとしているが、本当に終わるのであろうか？？
日本が、中国へ捨ててきた毒ガス兵器による被害者の救援のお知らせ
日本が捨てた毒ガス兵器で寝たきりに「震えが止まらない」「助けて」怒り苦しむ中国人女性の涙
遺棄化学兵器処理事業情報公開裁判
先の大戦で、旧日本陸・海軍は化学兵器（毒ガス兵器）を製造・使用した事実を隠すため、 敗戦時、日中両国内でそれらを地中に埋めたり、川や海に投棄しました。戦後もこれらの遺棄化学兵器による被害が後を絶ちません。
日本は1995年に化学兵器禁止条約に批准し、1999年以降、内閣府主導で、それらの化学兵器を中国で処理していますが、処理してもなお化学兵器に含まれていた有毒物質のヒ素が残ってしまいます。内閣府はこのヒ素を含んだ有害廃棄物の最終処分をドイツで行うことを検討していることが判明し、その検討経緯を知るために、2019年9月に行政文書開示請求をしました。しかし、「公開」された6861頁のほとんどが黒塗りで肝心の経緯が分からなかったため、審査請求も行いましたが、2022年5月19日、「ほとんどの文書の不開示は妥当である」という趣旨の内閣府の裁決がありました。
そこで、議論の過程を明らかにするために、12人の弁護士の協力のもと、2022年11月18日に提訴しました。
遺棄化学兵器処理事業情報公開裁判第6回
遺棄化学兵器被害裁判と被害者支援基金活動 2023 12 5
News & Information
＼次回弁論傍聴のお願い／
2024年10月22日（火）11:00～
東京地裁703号法廷
被告国側は100ほどの文書について不開示理由を提出してきました（全部で不開示は335文書、年内には200文書、年度内には残り35文書の不開示理由を出すと言っています）。
弁護団では、次回に今回出た100文書とさらに追加される文書の不開示理由についての反論を行う予定です。
＼次回弁論傍聴の注目ポイント／
先日、「原決定による開示文書には、黒塗りにされているが、不開示理由が添えられていない箇所（＝不開示理由がないのだから本来は公開されるべき箇所）などもあり、この件については別途提起する予定」とお伝えしましたが、６月17日に不開示決定がないまま開示されなかったことによって原告の文書開示を受ける権利が侵害されたことに対する損害賠償請求を追加しました。
今回、被告国側は損害賠償請求を棄却しろと主張してきました。
次回の弁論では、国が行政文書の開示原則をおろそかにした対応について原告側は追及する予定です。
＼ご支援よろしくお願いします／
【口座記号番号】00120-2-732043
【口座名称】稲垣美穂子（イナガキミホコ）
他行からのお振込み頂く場合：
【店名（店番）】019【預金種類】当座【口座番号】0732043
▼頂いたご寄附の使途▼
・訴訟に必要な事務費用（印紙、郵券、印刷費・参考文献購入費、会議費など）
・専門家の意見書執筆費用
・弁護団交通費用
・弁護士費用
被爆国日本は、核兵器廃絶・反原発を推進すべし！！
防衛費増額反対！！
旧統一教会問題
帝銀事件
帝銀事件と731部隊
731部隊と大学
731部隊の4つの細菌戦
「証言 石井四郎」～語られた人物像～
細菌製造の731部隊～731部隊軍医秦正氏（はたまさうじ）の証言
厚労省は新型コロナワクチンデータを開示せよ！
関東大震災時の朝鮮人虐殺
「戦争と医の倫理」の検証を進める会シンポジウム
狭山事件ー石川一雄さんを訪ねて
小林多喜二没後90年（2023）
平頂山事件91周年集会（2023年9月）
細菌製造の731部隊～731部隊軍医秦正氏（はたまさうじ）の証言
南京大虐殺から雲南戦へ
今語るべき日中戦争
「戦後50周年の終戦記念日にあたって」（いわゆる村山談話）
1995年8月15日
先の大戦が終わりを告げてから、50年の歳月が流れました。今、あらためて、あの戦争によって犠牲となられた内外の多くの人々に思いを馳せるとき、万感胸に迫るものがあります。
敗戦後、日本は、あの焼け野原から、幾多の困難を乗りこえて、今日の平和と繁栄を築いてまいりました。このことは私たちの誇りであり、そのために注がれた国民の皆様1人1人の英知とたゆみない努力に、私は心から敬意の念を表わすものであります。ここに至るまで、米国をはじめ、世界の国々から寄せられた支援と協力に対し、あらためて深甚な謝意を表明いたします。また、アジア太平洋近隣諸国、米国、さらには欧州諸国との間に今日のような友好関係を築き上げるに至ったことを、心から喜びたいと思います。
南京大虐殺
南京大虐殺
南京大虐殺（マギーフィルム）
パネー号撃沈
重慶爆撃
第５８号 重慶爆撃
原爆投下や東京大空襲ばかり取り上げて、 日本のテレビや教科書が重慶爆撃を取り上げないのは問題だと思います。 （視聴者のコメント）
苦干（重慶無差別爆撃）
731部隊
731部隊展
原爆
ニュース２５７号
日航123便の怪（1985年8月12日）
【森永卓郎×倉田真由美】 日本航空１２３便墜落事故で分かった新事実
●東京帝国大学伝染病研究所
伝染病研究所の写真は、『傳染病研究所』小高健著より
●東京帝国大学伝染病研究所『実験医学雑報』
・東大伝研とは戦前、どんなことをやっていた機関なのか？
・1934年6月、宮川米次と阿部俊男は何をしに満洲国へ行ったのか？
・満洲衛生技術廠とは、一体何をやっていたところなのか？？
・東大伝研は731部隊と連携を図っていなかったのか？？
・伝研で毒ガスの講演？毒ガスへの対処法も考えることになるのか？？
・小島三郎の渡満では、満洲衛生技術廠や大連衛生研究所にもいったのだろうか？
・1933年頃から細菌兵器開発の一環として、「満洲」の背蔭河では人体実験が行なわれているが、そこでも赤痢菌の研究が行なわれていたのだろうか？35年の川崎市の爆発赤痢は、人為的に行なわれたものなのか？それとも自然流行なのか？
・1936年5月に浜松一中で大福餅事件、37年9月に大牟田で爆発赤痢事件が起きているが、これなども細菌兵器・研究の一環として軍医学校や伝研の関与による仕掛けられたものか、自然に発生したものか究明する必要がある。
・1936年5月と37年9月の両事件に、小島三郎が出張しているが、果たして何をやったのであるか？？
・河本禎助も毒ガスの研究をしていた。
・1938年6月1日の伝染病研究所で石井の厚意によって上映された映画には、731部隊の生体解剖でも映っていたのでであろうか？精神的緊張裡とは、何のことだろうか？
・中込亘は、731部隊で細菌に感染して死んだのだろうか？
実験医学雑報20巻 第7号(1936年）
本所職制改正
この度本所では職制を次の如くに改正し7月より実施することとなった。
＊特別研究室とは何だ？？
雑報6号（23巻、1939年）
伝染病研究所創立41周年記念日に当り医学界を展望して所感を述ぶ
宮川米次
9、医科学界に於ける注目すべき事
サントニンの薬効形
サントニンの回虫駆除を為す薬効形については古来非常に検討せられておるものであって、今日に至る迄、尚確定したと言うに至らない。腸管より吸収せられ、或形に変化したものが作用することは疑わない。サントニン酸が有効形であると言い、又実際、それに相当の駆虫作用のあることも認められている。刈米達夫氏等によるに菊科植物オホグルマの根に含有せられているアラントラクトンはデスオキシサ ントニンであって、やはり回虫駆除の作用があると言うている。茲に注目すべきことは、最近朝比奈泰彦氏の硏究である。サントニンは一旦腸管より吸収せられ、ヒノ ールに変化し、これが腸管に再び排泄せらるる時に、回虫の駆除作用を為すと言うのである。
●昭和天皇（ハーバード・ピックス著『昭和天皇』より）
吉田裕監修
2001年ピュリッツァー賞受賞
※昭和天皇は、平和主義者でもなんでもなかった。好戦的であり、常に軍部に色々と指示を出していた！！
戦後補償問題に国家無答責という天皇主権の明治憲法下の原則を適用するな！！
第3部 陛下の戦争
1931(昭和6)年―1945 (昭和20)年
第7章 満州事変
Ｖ
昭和天皇が、日露戦後の戦術や戦略に影響を受け、勝敗を決定するのは生産性の優位よりも武器の優越性であると信じていたことは疑いもない。しかし、天皇は将官たちと異なり、英米と事をかまえることには消極的であり、統治機構の急激で徹底的な再編や経済全体の軍事化を推し進める必要性をほとんど感じていなかった。そのようなことをすれば、皇室の安寧が危機に瀕することになりかねない。この考え方の違いは、変化の方向と速さの双方に関係することとなった。そのため、軍部の急進派は、総力戦経済を打ち立てるため行動の自由を確保しようとして、天皇とその擁護者たちと直接に対決しなければならなかったのである。