タイトルの具体例として、ウエディング業界を題材にしてみたいと思います。
ちょっとした変化が生じつつあるようです。
従来では通常、式場の申し込みから挙式・披露宴までの準備期間が従来６～８カ月だったのですが、できちゃった婚、熟年結婚など、準備機関の短期の集客が経営上の重点項目に浮上しつつあるようです。
そもそも数年前から、2015年以降は少子化と晩婚化の影響で、ウエディング事業の維持が難しくなるのではないかと予測されており、これまでの経営システムの革新が求められています。
都心部では、結婚費用の低廉化を契約前提とするクライアントが増えており、挙式と披露宴を別に催す組数が相当の割合に上っているようです。
都心部で専門式場を経営する企業では、これまでに相当の建設投資を行っており、本体がリースバック方式で別法人が所有している場合でも、本体と同等程度の内装初期投資額が必要であり、毎年および数年に一度のメンテナンス費用も相当額に上ります。
一方で、ホテル、専門式場など、実は競合が激しい業界でもあり、受注件数と単位受注額のバランスが崩れてくる可能性が否めないでしょう。
一方で、クライアントは、決して安くはない挙式とパーティ費用のために、オリジナリティを求める傾向があり、この点でのホスピタリティにおいて、様々な施設を比較検討することになります。
しかし一方で、この業界に新たに新規参入しようとする企業もあります。
これらの企業は、最近のクライアントのニーズや親戚や交友環境などに合わせたシーズを準備しており、投資を最小限に抑え、その分パーティでのオリジナリティに重心を置くスタンスでの受注を獲得しています。
まさに発想の転換と革新が、今後数年での勝敗を分けることになるでしょう。
その前提としては、単純には、現状の損益分岐点の数値を、必要なホスピタリティの提供とリンクしつつ、どこまで下げられるかが課題になりますが、結果的には、総合的な経営システムの見直しと大胆な事業革新が必要になるでしょう。