厚労省のＨＰから。
同じ製薬会社が作っているワクチンが
たまたま？一つに纏まっていたので↓
どのワクチンにも「その他」の事象・症状が記載されています。
「その他」は発生までの期間は空欄
想定していない症状が起こっている事を示しているのではないでしょうか？
未だ世間では「子宮頸がん予防ワクチン」と呼ぶ
ＨＰＶワクチンに至っては
＊日本とＷＨＯの検証結果で
有害事象の１０位以内に
「精神異常」も記載もされています。
（このサイトは下部に書いておきます）
ＨＰＶワクチンの成分に
「脳・精神に異常をもたらす物質」が含まれていることは明白です。
厚労省下の機関 「ＰＭＤＡ」に
医療費の救済申請をすると
・発症までの期間が長い
・症状に因果関係があるか確認できない
・精神疾患で病状の説明がつく
こんな感じで多くの方は救済されず
医療費に苦労しています。
厚労省の基本理念
「ワクチンとの因果関係を否定できない限り救済する」と言っておきながら
実際に助けて欲しいとお願いすると
「因果関係が確認できない」と通達して来て
「否定」できないのに申請は認められません。
病院に行かず、家で寝たきりで大人しく過ごしたら
医療費もかかりませんが
まだ二十歳そこそこの娘の人生を諦める
そんな事、親の方が無理
受け入れられません。
「その他」の想定外の病状が
どのくらい長引いているのか
「その他」の症状に
どんなものがあるのか
被害者家族としてもそうですが
これからワクチン接種を考えている方にも
知る権利が国民にはあります。
隠蔽されたりしているのかな？
厚労省の体質的に。
緊急促進事業として国をあげて推進した
ＨＰＶワクチンに関しては
第１弾の副反応報告数約３０００人・重篤者約６００人
最新では約３０００人・重篤約１８００人
年数を経て重篤者が増えている現実があります。
「想定外」の遅発型の病状が起こり
それが重篤化しているという事ではないでしょうか？
厚労省は、当時の接種者３４０万人の
追跡調査を行う事を拒否しています。
当時の３４０万人は１０代の少女達で
もうほとんどの方は成人しています。
厚労省の発表だけで、これだけの重篤者が増えている
これは氷山の一角です。
追跡調査を行ったら、発表できない事実が世間に知られてしまう。だから何がなんでも「拒否」なのだろうと想像しています。
打たない・売れないＨＰＶワクチンにお金を落とすくらいなら追跡調査に使って池田先生の研究費にも回してもらい一刻も早く治療法を確立して頂いた方が税金の使い道として納得できます。
効果がないワクチン
飲まずに捨てる山盛りの薬
無駄すぎる。
国が製薬会社に寄りかかり続ける限り
少子高齢化は止まりませんよ。
妙齢の女性が被害者のままですからね。
これからも闘病し続けるのですからね。
子供を産むどころか
生きているだけで精一杯です。
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＊日本とＷＨＯの検証結果
http://syakaiyakugaku-ken.kenwa.or.jp/data/2018/181030_01.pdf
第３７回日本社会薬学会 於 日本大学薬学部（船橋）
２０１８年１０月６日・７日
ＨＰＶワクチン副反応疑い報告の
日本・英国・ＷＨＯの実態