これまで、何度となく弁護士事務所へ
「助けてください！」
と行きました。
しかし、
只の一度もTVドラマのような
正義の味方的な弁護士に
出会った事は有りません。
どの弁護士も相談者を助けよう
では無く
弁護士は単に、勝てる案件かどうか？
を精査してきます。
つまり人権弁護士なんてのは
先ず、居ません。
何軒も相談に行って
ことごとくでしたから。
弁護士の皆さんは
自分の勝敗、勝率ばかり気にしてる人達でした。
更に
勝てても幾ら弁護士側の収益になるのか？
で判断してる人ばかりでした。
つまり、
勝てそうでも、手間のかかりそうな案件だと
数十万程度の弁護士取り分なら、
受けてくれない弁護士ばかりでした。
そして個人被害の案件では
弁護士は証拠集めも一切しないでしょう。
これ、ドラマでよく見るシーンですがね。
そもそも証拠は当事者である本人が獲得するもので
弁護士が証拠獲得に動くなんてのは極めて希。
全ては金次第なんですね。
中には、
訴えられそうな企業の助けになるように
「相談者に諦めさせよう」としているとしか
思えない言動を繰り返す弁護士にも
複数回出くわしました。
諦めさせますよ、諦めさせましたよ
が、
一部弁護士の
営業手法、収益項目のひとつにも見えます。
だからこそ！
本人訴訟をお勧めします。
諦めないで！
本人訴訟は可能です！
法だけは、
正義に味方してくれます。
但し！
重要な事
道義的にどんなに相手が間違っているとしても、
更にそれを裁判官が
その原告の主張を信じてくれても
それが現行法に違反、抵触していて無ければ
法の場では
解決出来ない、
原告が求める判決とはならない、
訴状の書式に不備がなければ
訴状わ受け付けてくれますが、
満足に審議してくれず、公判回数一回とかで
原告の主張を取り扱ってくれない場合が多いです。
でも
現状のパワハラ、モラハラ法整備前であっても
現行法で抵触する行為だと、
争える可能性有ります。
だって、だって！
明らかに人権（人格権）を踏みにじってたり
あなただけを阻害したり
とかや、
会社が労働者の心身を守る義務を放棄している
更に
一人を阻害したりで
明らかに辞めさせようとしたりを
裁判官に認めてもらえるようならば、
とかなら
それぞれ現行法に該当する法律が有りますから
戦えます！
こないだ法テラス経由で
弁護士に教えて頂きました。
これから
裁判をお考えの方々に
裁判をする上で
準備しておくべき事。
パワハラ、モラハラ事件で
現行法で適用すべき法は？
裁判への心得、見たいな
私の経験談、失敗談、成功点など
ご参考になると思われることを
このブログに書いて行きます。
理不尽に負けないで！
一緒に戦いましょう！